まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:EV

    1: まぜるな!キケン!! 2022/02/01(火) 06:59:22.20 ID:CAP_USER
    韓国が工場2カ所閉鎖する間に日本はEV工場2カ所開設

     ホンダは1月6日、中国・湖北省武漢市に同社初の電気自動車(EV)専用工場を建設すると発表した。2024年に稼働を開始する。先月の中国の乗用車販売台数で20%を占めるまでに急成長したEV市場を逃さないために設備投資を行う格好だ。トヨタは1年半前、天津市に着工した年20万台規模のEV工場を今年6月にも稼働させる。トヨタはここで次世代EV「BZ」シリーズと中国BYD(比亜迪)と共同開発した中国専用のEVモデルを年内に同時多発的に投入する計画だ。

     現代自動車グループは最近、中国で工場2カ所を閉鎖するほど深刻な不振に陥っているが、2012年に尖閣諸島(中国名・釣魚島)を巡る領有権争いで危機を経験した日本車は回復段階を超え、エコカー市場にまで戦線を拡大して進撃中だ。中国政府は2035年に新車販売の50%を電気自動車(EV)を柱とする新エネルギー車(NEV)とし、残りの50%を占めるガソリン車はすべてハイブリッド車(HV)にする方針を示している。HVに強みを持つ日本車が中国で全盛期を迎えるとの見通しが示されている。

    ■尖閣紛争、「より良い車投入」で対応

     尖閣紛争の当時、中国では日本車に対する破壊行為や放火、運転者の暴行など反日デモが続いた。2012年9-10月の日本車の販売台数は終末高高度防衛ミサイル(THAAD)問題による中国による報復当時の現代自動車と同様に半減した。しかし、対応戦略は韓国とは異なった。トヨタ、ホンダなどは車両被害金額の保険限度超過分うを負担する「顧客ゼロ負担制」を導入し、迅速な修理を約束した。中古車価格が守られ、優秀なディーラーと忠誠度が高い顧客も保たれた。値引き販売で対応した現代自がディーラーの離脱、ブランドイメージの低下を招いたのとは対照的だった。

     日本車メーカーは販売不振を反日デモのせいにはしなかった。紛争以前から販売が減少していたことを認識し、中国の消費者が好む車ではなく、日本でのモデルをそのまま持ち込んでいたことが不人気の原因だった点を反省したのだ。ホンダは13年から3年間、中国の消費者の趣向に合った新車10モデルを投入した。トヨタも年3-5モデルの新型セダン、スポーツタイプ多目的車(SUV)を相次いで発売した。

     日本車メーカーは部品の共用化、現地化を通じ、価格競争力も確保した。ホンダは徹底した部品現地化を通じ、コストを削減。コストパフォーマンスが高いSUV「CR-V」を作り上げた。トヨタは15年、部品共用化率を高めたTNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー)と呼ばれる新たな設計方式を構築し、コストを大幅に削減した。ハナ金融投資のアナリスト、ソン・ソンジェ氏は「状況によって焦ったり一喜一憂したりせず、ブランドと技術に集中したことが日本車による危機克服の秘訣だ」と指摘した。

    ■水面下の交流、中国にハイブリッド技術伝授

     中国にHV技術を伝授し、急成長するエコカー市場を主導してきたことも日本車復活の秘訣だ。トヨタは技術流出懸念でHVは当初輸出に限定していたが、05年にHV「プリウス」の中国現地生産を決断した。13年には江蘇省に完成したトヨタの研究開発センターを通じ、HV技術の現地化を推進した。ホンダも12年から提携パートナーにHVの重要技術を伝授した。漢陽大のパク・チ ンギュ兼任教授は「トヨタは中国のHV市場を育成するため、かなり前から取り組んできた。中国政府は広い大陸でEVだけではカーボンニュートラル(炭素中立)の達成は難しいとみて、HVを内燃機関車の代案と認識した」と指摘した。韓国外大のイ・ジピョン特任教授は「日本の素材・設備・部品を輸入しなければならない中国は日本と水面下で技術者の交流を続けてきた。米国との対立が激化すると、孤立を避けるために日本と技術提携を強化し、日本車も恩恵を受けている」と分析した。

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    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/01/28/2022012880181.html

    引用元: ・【経済】韓国が工場2カ所閉鎖する間に日本はEV工場2カ所開設 [動物園φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2021/11/26(金) 15:10:54.48 ID:CAP_USER BE:253895759-2BP(1000)
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    韓国LG製のバッテリーを搭載した電気自動車でまた火災が発生した。

    25日、韓国メディアなどによると、最近、忠清北道の忠州市にあるマンション地下駐車場において、充電中だったルノーサムスンの電気自動車「SM3」から火災が発生した。住民たちも緊急避難した。火災現場に到着した消防隊は火災車両を近くの忠州総合運動場に移して80分かけて消火した。

    消防隊関係者によると、火災による追加拡大被害を遮断するため、総合運動場に火災車両を移して火災鎮火作業を進めた。電気自動車火災はバッテリーから出る副産物や高い熱のため、一般火災より火災の鎮圧が難しいとされる。消防当局によると、現在合同調査が進められており、精密調査を行う関係上、火災源の究明には多少時間がかかるとのこと。

    SM3での火災は今回が初めてではない。これに先立ち、今年8月には一家4人が搭乗し高速道路を走っていたSM3から火災が発生し全焼したことがある。ただし、この時の火災原因はバッテリーではないことが明らかになっている。

    SM3は2013年に韓国で初めて発売され、昨年まで販売された後、廃止されたモデルだ。火災が発生した車両はいずれも第2世代モデルと伝えられる。第2世代モデルにはLGの電池専門企業であるLGエナジーソリューション(LGES)のバッテリーが搭載された。

    これまでLGエナジーソリューションのバッテリーを搭載した電気自動車では、現代自動車のコナEVや米GMのボルトEVなどで相次ぎ火災事故が発生しており、LG側は数千億円規模の賠償を行う予定だ。EVバッテリー市場で世界シェア1位を争っているLGとしては、火災事故という悪いイメージを早く払拭したいところだが、今回のSM3の火災事故の原因次第では再び悪材料に火が付く可能性が高い。

    一方、LGエナジーソリューションは来年1月末に有価証券市場(コスピ)に上場する予定であると伝えらえた。有価証券市場本部はLGエナジーソリューションの上場予備審査を推進中であるとされる。上場によって最高10兆円の市場価値が一時予想されていたが、相次ぐ連続悪材料により、より低い価値に留まるとみられる。今年9月にボルトEVで火災事故が発生した際には、「火災物語にさらに燃料を追加した」と米紙に報じられた。

    コリア・エコノミクス 2021年11月26日
    https://korea-economics.jp/posts/21112602/

    引用元: ・【韓国】LG製のバッテリー搭載車が炎上 今度はルノーのEVが全焼で住民避難 終わらない「火災物語」 [11/26] [新種のホケモン★]

    【なんですぐ燃やすんですか 【韓国】LG製のバッテリー搭載車が炎上 今度はルノーのEVが全焼で住民避難 終わらない「火災物語」 [11/26] [新種のホケモン★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/11/08(月) 14:46:07.47 ID:CAP_USER
    韓国の現代自動車が早ければ来年に日本市場への再進出を検討中だ。販売不振に耐えられず日本市場から撤退してから13年ぶりとなる。

    チャン・ジェフン現代自動車社長は最近、日経ビジネスとのインタビューで「電動化の波は自動車産業に来た100年ぶりのチャンス」であるとし「先進市場でありながら最も厳しい市場である日本に進出することを慎重に検討中」と明らかにした。韓国各紙も報じた。

    現代自動車に関してはすでに昨年から、日本再進出を検討しているとの見方が浮上しており、ガソリンエンジン車ではなく電気自動車や水素燃料車などエコカーで再起をかけると日経などでは伝えられていた。

    このような動きに対し、韓国の自動車専門家は、日本の自動車業界が「ガラパゴス化」しており、現代自動車が日本で成功できるとの見方を示している。

    イージー経済紙は4日、キム・ピルス大林大学未来自動車工学部教授へのインタビュー記事『現代自動車グループ、EVで日本を占領する…最高のフィナーレ』を掲載した。

    キム教授は、日本の自動車市場は「他国の市場より保守的な性格が強い」としつつ、排他的な「一度突き抜ければ十分に(販売が)可能な市場」である欧州市場と比べ、日本の輸入車市場は近年さらに縮小していると指摘した。「消費者が自国に対する誇りが強く、世界最高品質レベルという特性をもとに市場が形成されているから」であるとその背景を伝えた。

    現代自動車は15年前、当時日本で人気絶頂だった韓流俳優ペ・ヨンジュンを広告塔にするも、「みじめな敗北を経験した」とキム教授は言及しつつ、現代車の失敗は日本の排他性だけではなかったとの見方を示している。キム教授は日本の道路が韓国に比べて狭く、駐車場も比較的小さいこと、自動車保有者が車庫証明を必要とすることなどから軽自動車への需要が高いことなどを挙げ、現代自動車がそれに対応できていなかったことを指摘した。同時に、日本人が「韓国車を二等国民が作った一段下の車と見る視点があった」ことについても触れている。

    しかしキム教授は、現代自動車の車両完成度やデザインが進化しているとし、「絶対に日本に後れを取っていない」と述べ、「日本が旧時代的な姿に、ガラパゴス化している」との見方を示した。

    キム教授は、世界の自動車市場でEV(電気自動車)への転換が急速に行われ、現代自動車も積極的にこれを開発・販売しているとしつつ、一方で日本を代表する世界1位のトヨタ自動車の豊田章男会長は2050年の内燃機関車の終息を非難したことを挙げ、「日本のビッグ3のトヨタ、ホンダ、日産などが電気自動車の開発や発売で遅れた状況」「時代についていってない」と分析した。

    キム教授は、このような背景から、「(現代自動車の)EV、水素EVなどは日本で十分成功することができる」とし「それだけ品質や、コスパ観点から世界最高水準の水準」を持つと主張している。
    続けて「日本攻略はヨーロッパやアメリカ市場とは異なり国家のプライドの戦いであり、日本から持ってきた自動車技術で始まった私たちが、最先端技術で再輸出する逆転の機会でもある」とし、「現代・起亜自動車の日本での成功は、自動車産業で日本を追い抜き最高のフィナーレとなる」と強調した。

    これら報道をみた韓国のネットユーザーからは、

    「中国の車が韓国で売れると思うか?正気に戻って第三国で頑張れ」

    「ジェネシス(現代車の高級ブランド)で現代が最近調子に乗って舞い上がっているようだ…ギャラクシーも使わない日本人らが乗ると思ってるのか?」

    「日本人は金持ちじゃないと軽自動車しか乗らない傾向がある。韓国人の傾向で日本市場を見ると失敗する…」

    「…頼むから自らを客観的に見てくれ」

    「日本の車はダサいのになぜ現代自動車が売れなかったのか分からない…」

    「テスラの墓場が日本なのに…」

    「大したもんだ。挑戦する姿勢が大事」

    などのコメントがネット掲示板に投稿されている。

    コリア・エコノミクス 2021年11月8日
    https://korea-economics.jp/posts/21110803/

    関連スレ
    みんなは買うの?韓国 現代自動車がヒョンデに名前を変えて日本再上陸(画像あり) [144189134]
    https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1636342726/

    引用元: ・【日本再進出】韓国紙「日本車はガラパゴス…現代自動車のEVで占領できる」「国家のプライドかけ追い抜こう」 [11/08] [新種のホケモン★]

    【 誰が燃える車を欲しがると思うのかな 【日本再進出】韓国紙「日本車はガラパゴス…現代自動車のEVで占領できる」「国家のプライドかけ追い抜こう」 [11/08] [新種のホケモン★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/02/25(木) 20:41:19.78 ID:CAP_USER
    現代自動車が電気自動車「コナEV」などのバッテリー不良により、火災発生の恐れがある車両をすべてリコールする。対象車両は2017年11月から昨年3月までに生産されたコナEV、アイオニックEV、エレクシティバスなど8万1701台だ。

    国土交通部は24日、「LGエネルギーソリューションの中国南京工場で生産された高電圧バッテリーの一部でセルの製造不良による内部ショートにより火災が発生する可能性が確認された。高電圧バッテリーシステムをすべて交換する是正措置(リコール)に入る」と発表した。リコール費用は1兆ウォンに達する見通しだ。現代自動車とLGエネルギーソリューションがリコール費用をどのように分担するかはまだ決まっていない。

    ◇来月29日からリコール

    国土交通部はこの日、自動車安全研究院(KATRI)と関連専門家らの合同調査結果を発表した。KATRIなどは昨年10月から最近までリコールで回収した高電圧バッテリーを詳細に調査して火災再現実験をした。国土交通部は詳細な調査の結果、バッテリーセル内部整列不良で火災が発生する可能性があることを確認したと明らかにした。バッテリーセル内の負極タブが折りたたまれ負極にリチウム副産物が発生し、この副産物が正極に広がり正極タブと接触すると負極と正極タブが短絡し火災につながりかねないと説明した。国土交通部は再現実験を進めているが、まだ火災は発生していないと付け加えた。

    国土交通部はまた、電気自動車用バッテリー管理システム(BMS)のアップデート時に充電マップロジックの誤適用を確認したし、これによる火災発生の可能性がないか追加調査をすると発表した。その上で充電マップロジックの誤適用の有無が火災につながるのか有意味な差を発見できず追加調査が必要だとした。

    リコールは来月29日から始まる。米国をはじめとする海外でも近くリコールを申請すると発表された。国土交通部関係者は「現代自動車とLGエネルギーソリューションはまだ欠陥調査が完了していないのに消費者保護のため既存バッテリーシステムを改善した製品にすべて交換することに決めた。関連調査を持続的に推進しリコール適正性も調査する計画」と説明した。リコール対象の大部分はコナEVで7万5680台だ。

    ◇リコール費用だれが負担するか

    現代自動車とLGエネルギーソリューションは先制的リコールには同意したが、火災発生理由と費用分担率などに対しては交錯した反応を見せた。現代自動車は「リコール費用は約1兆ウォンと予想され、今後分担率を反映して最終品質費用として算定する予定」と明らかにした。また「リコール費用は2020年10-12月期の経営実績に反映する計画」と付け加えた。

    バッテリーはLGエネルギーソリューション(セル)→現代モービスとLGエネルギーソリューションの合弁会社であるHLグリーンパワー(バッテリーパック)→現代ケフィコ(BMSシステム)→現代モービス(最終モジュール)などの過程を経て現代自動車の車に搭載される。

    LGはバッテリーセルの欠陥は受け入れられないと反論した。国土交通部発表後に立場文を出し「国土交通部の再現実験で火災が発生しなかったためセル製造不良を直接的な原因とは言いがたい。現代自動車がBMSに充電マップロジックを誤って適用したのを確認しただけに火災発生と関連性があるのか追加で調査する計画」と主張した。

    業界では両社がリコール費用分担率をめぐり不和を生じさせかねないとの観測も出ている。ある関係者は「国土交通部の発表をめぐってもそれぞれ異なる解釈を出すほど両社は尖鋭な立場の差を見せている。最終結論が出ても費用分担率を決める交渉は容易ではないだろう」と話した。総額1兆ウォンに達する費用も問題だが、急成長する電気自動車とバッテリー市場で火災発生責任があると名指しされ注目を集めるのを避けたいという説明だ。

    ⓒ 中央日報/中央日報日本語版 2021.02.25 08:43
    https://s.japanese.joins.com/JArticle/275933?sectcode=320&servcode=300

    no title

    コナ・エレクトリック 写真=現代自動車

    引用元: ・【韓経/中央日報】コナEV全量リコール…現代自動車・LG「1兆ウォンの費用」だれが負担するか [2/25] [右大臣・大ちゃん之弼★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2021/01/11(月) 08:45:35.39 ID:CAP_USER
    アップルへの言及を回避

    ヒュンダイが米IT大手アップルとEV製造について協議中と述べた後、同社の株式は一晩で20%上昇した。しかし、後にこの声明を撤回。アップルへの言及を避けた。

    当初、フィナンシャル・タイムズ紙に対する声明で、ヒュンダイは「アップルとは協議中であるが、まだ初期段階にあり、何も決定されていない」と説明。この発表後、同社の評価額は65億ポンド(約9152億円)上昇した。

    しかし、その後、ヒュンダイは声明を修正し、自動運転EVの共同開発について「さまざまな企業」と協議中であると述べたが、アップルの名は挙げなかった。これに対し、アップルは記事執筆時点で公式なコメントを出していない。

    2014年以降、「プロジェクト・タイタン」としてEV開発を進めてきたアップルは、先月末に独自でEVを量産すると報じられた。ヒュンダイと協議中であるというニュースは、それからわずか2週間後に流れた。

    両社の提携により、アップル製EVはヒュンダイのE-GMPを使用することになるだろう。このアーキテクチャーは、800Vの充電容量と500km以上の航続距離を実現するものだ。

    EVには、おそらく同社独自の「モノセル」バッテリー技術が採用される可能性が高い。シリコンバレーに拠点を置く同社はまた、従来のリチウムイオンより過熱のリスクが低いリン酸鉄リチウムの使用を検討していると言われている。

    ソフトウェアとバッテリー技術は、おそらく自社開発されるだろうが、ヒュンダイとの提携によって製造を外注することが可能になり、莫大なコストを回避できるだろう。自動車生産ネットワークの構築コストは、英ダイソン社がEV開発計画を中止する主な理由となった。

    ヒュンダイの関係は、iPhoneやiPadなどの組み立てを請け負う台湾のフォックスコンとの関係にも近い。製造を任せることで、アップルはデザイン、テクノロジー、ソフトウェアに注力することができる。

    昨年、ヒュンダイとキアは英国の新興EVメーカーのアライバルに8500万ポンド(約120億円)を投資したほか、クロアチアのリマックとの技術的パートナーシップにより新型の高性能EVの開発が予定されていると伝えられている。

    アップルがいつEV市場に参入するかはまだ確認されていない。フィナンシャル・タイムズは発売を2024年としていたが、2027年に発売されるという見方もある

    https://news.yahoo.co.jp/articles/5ed3417441b52060323072e65ad0f22f37512b52

    引用元: ・【ヒュンダイ】アップルとEV製造について協議中と発表→同社の株20%上昇→後にこの声明を撤回 [1/11] [昆虫図鑑★]

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