ハンギョレ新聞

　MZ世代の所得と借金など経済状況が、以前の世代に比べ脆弱なことが分かった。

　韓国銀行経済研究院のチェ・ヨンジュン研究委員は、15日に出した「MZ世代の現況と特徴」報告書で「MZ世代の勤労所得の増加傾向が振るわず、金融資産も停滞している反面、住宅準備のための借金は増え消費性向が下落している」と分析した。報告書は、本格的な所得発生時期を考慮してMZ世代を1980～1995年生まれに狭め、X世代（1965～1979年生まれ）、ベビーブーム世代（1955～1964年生まれ）と比較した。また、資料を利用できる最近年度である2018年基準のMZ世代（24～39歳）と2000年当時の同じ年齢帯（1962～1977年生まれ）の所得と消費などを比較した。他の世代にも同じ方法を適用した。

　まず、2018年基準のMZ世代の勤労所得（既婚の常用職の男性世帯主）は、2000年当時の同じ年齢層の1.4倍と集計され、X世代（1.5倍）、ベビーブーム世代（1.6倍）に比べて低かった。MZ世代が本格的に労働市場に進入する時期に世界金融危機が起こった影響が大きかった。2018年MZ世代の勤労所得は、金融危機以後の2010年の同じ年齢層の1.07倍水準に止まった。

　2018年MZ世代の金融資産は、全調査期間（2001～2018年）で見れば増加傾向が停滞していた。就職難などによりシードマネーの用意が難しかったためと見られる。最近ではMZ世代内の金融資産の両極化まで現れた。2018年MZ世代の金融資産不平等度は0.56（1に近いほど不平等）で、2016年の同じ年齢層（0.49）に比べ格差が拡大した。早期引退への備えを重要に考えるMZ世代の特性もみられた。2018年MZ世代が保有する年金保険などの貯蓄性保険は、2001年の同じ年齢層の1.92倍に達し、同じ期間のX世代（1.72倍）とベビーブーム世代（1.49倍）よりはるかに高かった。

　2018年MZ世代の借金総額は2000年の4.3倍に急増し、X世代（2.4倍）とベビーブーム世代（1.8倍）を大きく上回った。マイホーム取得のための金融機関からの借入が増えたためだ。借金をした原因のうち、住宅準備が占める比重は2018年は34.4％となり、他の世代より高かった。

　2017年MZ世代の消費総額は、2008年金融危機時の同じ年齢帯と比べれば1.03倍でほとんど変化がなかった。所得のゆるやかな増加にもかかわらず消費が停滞し、消費性向は2000年の0.9倍に下がった。余暇や趣味活動などのために必須消費を節約した。2017年MZ世代の必須消費は、2004年に比べ0.85倍に減り、X世代（0.91倍）とベビーブーム世代（1.0倍）に比べて大幅に減少した。

　チェ研究委員は「MZ世代の脆弱な状況が今後の経済に一部否定的な影響を及ぼす可能性がある」として「彼らの所得増加と借金減少などのための政策的努力を継続する必要がある」と提言した。

※MZ世代＝1980年代初め～2000年代初めに生まれたミレニアル世代と1990年代中盤～2000年代初めに生まれたZ世代を通称する言葉

https://news.yahoo.co.jp/articles/9827cb097f043553dfb19e6eda4118e14a2d066e