映画『トンネル』の終わりの部分で主演のハ・ジョンウ氏はトンネルに入っていく時にとても緊張する。トンネルが崩れ３０日以上閉じ込められていたトラウマのせいだ。こうした経験がない人々も、トンネルを通り過ぎる時はたいてい緊張する。陰湿さのためだ。
トンネルを通り抜けたのに続いて再びトンネルが現れると、なぜか不安になる。日本経済がこうだった。いつも悪かったわけではなかった。たとえば２００３～２００７年は大丈夫だった。グローバル金融危機が迫りながらつまずいたのだ。
トンネルを通過したと安心すると、再びトンネルに入ることが繰り返された。トンネル、すなわち景気低迷が日常化したのだ。経済が良くなってもすぐに再び悪くなるだろうと思いながら日本人たちが備えていた理由だ。
トンネルが相次いで出てきたら車のヘッドライトをつけっぱなしでいるように。消費不振が長期化した理由だ。物価がもっと落ちるはずなのに、なぜ今消費するのかと言いながら。日本経済が何と２０年も失われたのはこうした自暴自棄と無気力のためだった。

経済はもともと好況と不況を繰り返す。今は大変でも近い将来に良くなるという信頼があるのはそのためだ。だが日本経済にはそれがなかった。韓国の経済も大きく異ならない。良くなったかと思えばすぐにトンネルの中に入ることが繰り返されている。
深くて陰鬱なトンネルがすぐに出てくると考える人々がどんどん増えた理由だ。やはり無気力と自暴自棄が広がっている。

青年失業も同じだ。明確な解決法がない。せいぜい青年人口が減るまで持ちこたえろという。海外の仕事を探せ、目の高さを下げて中小企業に行け、企業家精神で武装して創業戦線に出ていけなどなど。
要するに「青年たちよ、現実を直視して自ら生きる道を探せ！」ということだ。間違った話ではないが、中高年世代の無責任さを表わした事例でもある。

日本も青年失業が深刻だった。長期停滞が始まった１９９０年代から青年失業率が急激に高まった。２～３％に過ぎなかった青年（２５～２９歳）の失業率が９５年に４．３％、２０００年には６．２％に上昇した。２０～２４歳の失業率も同じだった。
韓国も２０１４年から青年失業率が急激に高まった。２５～２９歳の失業率は８％台、２０～２４歳は１０％台に上った。さらに今年に入ってからは青年（１５～２９歳）の失業率が二桁を行き来している。ここ数年間で青年失業がどんどん増えた理由はだいたい２つだ。

最初は青年人口の増加だ。２０～２９歳の人口は９４年から減ったが２年前からはむしろ増え始めた。２５～２９歳の人口も同じだ。９９年から減り続けて今年は増え始めた。
人口が多いベビーブーマー（１９５５～６３年生まれ）の２世、いわゆるエコー（ｅｃｈｏ）世代の影響のためだ。いずれにせよ今後４～５年間は年平均２０万人程度の青年が雇用市場にさらに出てくる。

２つ目は今年から始まった定年延長だ。定年延長は高齢化時代には避けられないが、問題はタイミングだった。なぜか青年人口が増える今年から始まった。定年が延びれば雇用供給が急激に減るのは聞くまでもない。
定年延長の恩恵が公共部門と大企業の正規職に集中するということを考慮すれば「良質な雇用」の供給縮小は一層深刻化する。このため青年失業率は今年、史上最高値である１０％台を行き来するのは自明の話だ。
今後数年間は青年失業が非常に深刻な話題として浮上するだろう。政府と中高年世代が自分たちにとって有利な雇用政策を施行しておいて青年たちに自ら解決方法を探せということ自体が間違っているということだ。

http://japanese.joins.com/article/468/220468.html
http://japanese.joins.com/article/469/220469.html

（>>2以降に続く）

2016年02月03日09時14分[? 中央日報/中央日報日本語版]

朴槿恵（パク・クネ）大統領が２日、「働きたいという青年たちの絶叫と求職が難しくなった親世代の涙、人材を得ることができずに気が焦る業界のため息が毎日耳元に鳴り響いて心が真っ黒焦げになりそうだ」と述べた。青瓦台（チョンワデ、大統領府）で開かれた閣僚会議で経済活性化法案の迅速な処理を強調しながらだ。

特に、朴大統領は「大・中小企業ともに切実に訴えている企業活力向上特別法（ワンショット法）を１月２９日に通過させることで与野党が合意までしておきながらその約束を破った」として野党である「一緒に民主党」側を批判した。

また、「国民は与野党が国民の前で誓約までした立法を一瞬のうちに破るという状況を目の当たりにして心からあきれているだろう」としながら「韓国経済に赤信号が灯っているが、回復の足を引っ張ることは企業や個人創業者の未来を遮ること」と強調した。

朴大統領は「これまで数えきれないほどお願いしてきたサービス産業発展基本法の制定と勤労基準法・雇用保険法・産災保険法・派遣法など労働改革法案は大韓民国の未来競争力のために必ず通過させなければならない法」と述べた。

また、２１分間に１８件の法案をひとつひとつ列挙して国会での法案通過を求めた。朴大統領は「１５年ぶりに訪れた寒波の中でも７０万人を越える方々が民生を救うための立法要求署名運動に参加しながら民意を伝えてくれているが、国会と政界からは返事がない」とし「国会が国民の切実な念願にしっかりと耳を傾けているのかと問いたい」と述べた。

これについて「一緒に民主党」の金聖洙（キム・ソンス）報道官は公式論評で「『野党のせい、法案のせい』は止めていただき、国政運営の総責任者として絡みあった政局をほぐし、経済を回復させる実質的なリーダーシップを示していただくよう訴えたい」と明らかにした。

朴槿恵大統領が２日、青瓦台閣僚会議で「国会が真の民意の殿堂であるなら、署名運動にまで発展した国民の切実な呼びかけに今すぐ応えなければならない」と述べ、経済活性化法案の迅速な立法処理を求めた。左側から黄教安（ファン・ギョアン）首相、朴大統領、柳一鎬（ユ・イルホ）経済副首相兼企画財政部長官。（写真＝青瓦台写真記者団）



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（画像：9.2%）



　　青年失業率9.2%

　青年失業率が昨年9.2%で歴代最高値を記録した。

　13日、統計庁が発表した2015年12月および年間雇用動向によると、昨年の就業者数は2593万6000人で、
前年対比で33万7000人増加した。就業者数増加幅は基底効果、景気低迷などで前年50万人台から
30万人台に急減した。

　昨年の雇用率は60.3%で0.1%上昇した。経済協力開発機構の比較基準となる15～64歳の雇用率は
前年対比で0.4%上がった65.7%を記録した。

　失業者数は97万6000人で、前年対比4万人増加した。青年層と50代以上の失業者がそれぞれ1万2000人、
4万人増加した。失業率は0.1%上がった3.6%を記録した。特に15～29才の青年層失業率は9.2%で、歴代最高値を
更新した。

　非経済活動人口(1610万5000人)の内、就職が可能だが仕事場を見つけられない求職断念者は46万4000人と
集計された。

　一方、12月の就業者数は前年同月対比49万5000人増加した2587万9000人を記録した。雇用率は59.9%、
失業率は3.2%となった。就職を望む主婦、アルバイト学生など「隠れた失業者」を含む体感失業率(雇用補助指標3は
10.7%を記録した。

キム・スジン記者ent＠stoo.com

<最も近く会う、最もFunFunあるニュース(c)スポーツトゥデイ>　2016.01.13 16:35　（原文は朝鮮語）
http://stoo.asiae.co.kr/news/view.htm?sec=life99&idxno=2016011316020550518