２１世紀の東アジアが１９世紀末に退行している。力が強い国が主権国家の生存がかかる決定を問題にする。主役は中国だ。「３不（ＮＯ）」（ＴＨＡＡＤ追加配備、米ミサイル防衛（ＭＤ）システム参加、韓日米軍事同盟はない）で封印されたと考えていたＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）問題をまた持ち出している。習近平国家主席、李克強首相、王毅外相が３不の履行を促すと、著名な学者が公開的に「韓国はＴＨＡＡＤ配備に関連して過度な主権行使を自制するべきだと」と暴言を吐いた。 

  中国の激しい対応は外務省高官が１年前に訪韓した当時も問題になった。この高官は韓国大企業の幹部に対し「小国が大国に対抗してよいのか」とし「韓国がＴＨＡＡＤを配備すれば断交レベルで大きな苦痛を与える」と脅迫した。１９世紀末に朝鮮総督のように振る舞った清国の２０代の袁世凱から受けた屈辱の繰り返しだ。８カ月前に習近平主席がトランプ大統領に「韓国は中国の一部だった」と述べたのも尋常でない。問題は力が劣る朝鮮も対抗したが、経済強国の韓国が口を閉じているという事実だ。おかしくないのか。 

  袁世凱は脱清自主路線の求心点である高宗（コジョン）を昏君（愚かな君主）と罵倒し、廃位させて朝鮮を植民地にしようとした。ドイツ・米国・フランスなど他国からの借款導入を防ぎ、ただ自国の借款で朝鮮の財政を延命させることにした。内政と外交に干渉し、各種利権を独占するためだった。清の商人に軍艦を利用した高麗人参の密輸を促し、経済と通商の秩序を揺るがした。摘発された清の商人は暴徒に急変し、仁川（インチョン）海関を襲撃した。ＴＨＡＡＤ報復は何でもないことだ。 

  １２０年前にもこの小国をめぐる強大国の利害関係は複雑だった。中国は韓国が属国だとして米国との修交を妨害した。初代駐米公使の朴定陽（パク・チョンヤン）が苦難の末、米国の艦艇に乗ってワシントンに向かう時、袁世凱は奇怪な原則を通知した。駐在国に行けば先に清の公使館に知らせた後、清の公使とともに駐在国の外務省に訪問し、外交会合では清の公使の下の席に座り、問題が発生すれば清の公使と合意して処理しろという屈辱的な命令だった。 

  高宗はこれを無視するよう朴定陽に訓令した。朴定陽が清の公使を排除してグロバー・クリーブランド米大統領に信任状を提出すると、袁世凱は処罰を要求した。高宗は彼を国内に召還したが、形式的に処罰した後、また重用した。高宗の反清主権守護意志を確認した米国人顧問官Ｏ．Ｎ．デニーは『清韓論』を書き、初めて朝鮮の国際的地位を独立国と規定した。袁世凱を「不当で犯罪性が濃厚であり残酷で陰謀をする者」と糾弾し、清の政府に召還を促した。デニーは「英国もビルマ問題で清に朝貢したことがあるが、主権にいかなる損傷もなかった」とし、朝貢国の朝鮮が完全な独立国家であることを擁護した。清韓論は米国議会でも発表され、大きな反響を呼んだ。日本メディアは「洞察力があり理論的な卓越性がある内容」と高く評価した。

続きます。
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2017年12月04日 16時20分
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今が中国総督の時代なのか