寝て起きれば上昇する物価のために心配が山積みだった時期があった。わずか数年前までそう
だった。ところが最近は物価下落を心配する声がどんどん大きくなっている。いわゆる「Ｄ（デフレー
ション）の恐怖」が韓国にも上陸したのだ。生きていればいろいろなことが起きるという言葉も出てく
るものだ。

経済学の教科書に出てくるデフレの破壊力はすさまじい。物価が下がり続ければ人々は消費を
できるだけ遅らせることになる。遅く買うほど有利なためだ。製品がよく売れないので企業は生産と
投資を減らすことになり、雇用縮小により家計所得も減少する。経済は長期沈滞に陥り、物価がさ
らに落ちる悪循環の輪が形成される。日本の「失われた２０年」が代表的事例だ。

だがこうした疑問を感じる。製品やサービスの価格が下がるのはそれでも良いことではないのか。
しかも私たちはすでにデフレに慣れているではないか。薄型テレビや携帯電話など電子製品の価
格は下がり続けているが消費を遅らせはしない。むしろ新製品が出てくれば先を争って使う。物価
が下がれば自分の実質所得は増える。同じお金でより多くの商品を購入することができる。気分良
く消費を増やし企業の売り上げは拡大する。

最近の原油価格下落を見てもそうだ。「原油安の呪い」という言葉がメディアのヘッドラインを飾る
ほどだ。原油安はそんなに韓国経済に害になることだろうか。１リットル当たり２０００ウォンを挟んで
上下していたガソリン価格が１２００ウォン台に下がった「減税効果」を全国民が享受しているのにだ。
中東産油国の王族の金庫は軽くなったが、おかげで私の通帳の残高は増えた。実際に韓国の石
油類消費が増え高燃費の自動車もよく売れている。海外建設と造船業界などが打撃を受けている
が、全体的には得るものが失うものより多いという分析が出てくる。

デフレをめぐる議論と関連し国際決済銀行（ＢＩＳ）が興味深い研究結果をこのほど出した。「デフ
レの費用に対する歴史的眺望（Ｔｈｅ　ｃｏｓｔｓ　ｏｆ　ｄｅｆｌａｔｉｏｎｓ：ｈｉｓｔｏｒｉｃａｌ　ｐｅｒｓｐｅｃｔｉｖｅ）」がそれ
だ。ＢＩＳはこの１４０年間に主要３８カ国で起きた６６３回の物価下落期間にどのようなことがあったか
を全数調査した。デフレは財貨・サービスなど製品価格の下落と不動産・株式など資産価格の下
落を区分し影響を確認した。その結果製品価格の下落と経済成長の間にこれといった相関関係は
なかった。製品価格が下がっても経済がうまく回った事例が多かったという話だ。

これに対し不動産など資産価格の下落は経済に悪影響を及ぼすことが確認された。特に民間
部門の負債が大きい時は資産デフレにともなう経済沈滞が増幅されることが明らかになった。日本
の場合がこれに該当する。負債で買った不動産価格が４分の１に暴落すると消費は失われ物価下
落と不況の悪循環が続いた。

いま韓国はどうなのか。住宅市場に不安な部分があるが、資産デフレを引き起こす状況ではな
い。全般的な低物価は石油類と工業製品価格の下落による部分が大きい。まだ良いデフレと見て
も大丈夫だという話だ。韓国は国際原油価格が１０％下がると消費が０．６８％増え、国内総生産
（ＧＤＰ）も０．２７％増加するというのが現代経済研究院の実証分析だ。その上韓国は古びた流通
構造と寡占的談合のため世界的に物価が高い国に挙げられる。製品価格のバブルを除き続けな
ければならない。

もちろん資産価格下落にともなうデフレは警戒しなければならない。住宅価格が急落すれば１２
００兆ウォンの家計負債の信管を刺激し、日本式の悪性デフレに陥る可能性が大きい。韓国政府
が遅まきながら住宅担保貸付の審査を強化し元利金分割償還を誘導したのはよいことだ。それなり
の安全装置を備えただけに韓国銀行が身動きできる幅が広がった。韓国銀行は資産デフレの兆し
が見えれば基準金利引き下げカードを速やかに切る必要がある。

デフレが無条件で悪いというのは一種の騒音だ。人々の判断を曇らせる。住宅市場が持ちこた
え所得さえ減らないならデフレは祝福だ。原油安の状況などを逆に活用し経済体質を改善して内
需を育てる知恵が要求される。

キム・グァンギ経済エディター

ソース：中央日報日本語版【コラム】デフレと仲良く生きる＝韓国
http://japanese.joins.com/article/681/211681.html