※元記事（韓国語）
【課題分析】「日より前に全個体電池の商用化…K-バッテリーどこまできたか
https://m.etnews.com/20210616000077

2021年6月16日、韓国・電子新聞は「韓国のK-バッテリーが2027年の全固体電池商用化を目標に、研究開発（R&D）を突き進めている」と伝えた。

記事によると、全固体電池は電気自動車（EV）の普及と共に注目されるようになった次世代バッテリー技術。1991年にリチウムイオンバッテリーを世界に先駆け開発した日本より先に全固体電池を作ろうと、韓国メーカーが力を入れている。

サムスンSDIは2025年の全固体電池試作品公開、27年の量産開始を目標としている。SDI研究所内に数十人以上の規模の専門組織を設け硫化物系の技術開発に力を注いでいる。

研究所長はかつて「ソニーより先に韓国が全固体電池を商用化する」と発言している。同社は基幹素材の開発・国産化に向けて韓国メーカーと協力を進めているという。

LGソリューションも、全固体電池プロジェクトチームを設立し硫化物系と高分子系の開発を同時に進めているが、27年の量産を目標に、まずは硫化物系に集中している状態。やはり国内の素材メーカーと協力関係を結んでいるという。

SKイノベーションは、大田（テジョン）の研究所に次世代バッテリー組織を設置し、技術開発を進めている。

同社の全固体電池は、サムスンSDI、LGソリューションが開発中のモデルとは異なる構造のもので、全固体電池最大の問題と言われる、充電中に生じるリチウムデンドライトの問題を解決することを目標としているという。

業界関係者は「K-バッテリーはこれまで、全固体電池には保守的な目を向けていた」としながらも、「素材の国産化を基盤とした全固体電池開発には期待を掛ける価値がある」と話している。

3社ともバッテリー投資を強化し、「素材内在化」への動きを見せており、「全固体電池の素材も国産化し、K-バッテリーの技術『超格差』の維持に力を入れている」という。

記事は「トヨタ自動車をはじめ日本の主要な完成車メーカーも全固体電池の商用化に乗り出しており、韓国に明け渡したバッテリー主導権を取り戻そうと必死になっている」とし、「グローバル企業に先駆け、K-バッテリー企業が商用化に成功できるかに注目が集まっている」と伝えている。

この記事に、韓国のネットユーザーからは

「3社とも頑張れ。世界のバッテリーを韓国が独占しよう」
「先端産業は韓国がトップだ」
「簡単なことではないが、必ず全固体電池を開発して世界市場を独占できますように」
「基本技術は3社が開発して、政府は素材開発に参加する企業への金銭的支援を強化するべきだ」
「必ず成功して、虎視眈々（たんたん）と韓国ばかりを狙う日本を蹴落とそう！」

など、激励の声が殺到している。一方で

「K-バッテリーって（笑）」
「Kを付けるのをやめてくれ」という意見や、
「全固体電池関連の特許はほとんどトヨタが持ってるけど、その辺は書いてないな（笑）」
「グクポン（行きすぎた愛国）の特徴だよ」「グクポンもここまで行くと病気だな」
「全固体電池は村田製作所がもうすぐ量産する。記者は勉強が足りないな」

などの声も多く書き込まれている。

2021年6月21日(月) 13時40分
https://www.recordchina.co.jp/newsinfo?id=878219

▲ノーベル化学賞と生命は切っても切れない。図イ・デヨン

1944年、ドイツの放射化学者あるいは核化学者であるオットー・ハーン(Otto Hahn、1879～1968)は「中核分裂を発見した功績」でノーベル化学賞を単独授賞した。
（中略：核分裂関連ノーベル賞の説明）

韓日間の国力や自尊心を比較する時、客観的指標としてノーベル賞受賞者数がある。我が国はノーベル平和賞1人、韓国出身米国国籍のノーベル化学賞1人で二人が韓国生まれ、日本は日本国籍だけで25人になる。物理学賞9人、化学賞8人、生理医学賞5人、文学賞2人そして平和賞1人。ここに日本出身外国国籍者3人と日本関連出身の外国国籍者2人を含めれば30人にもなる。

1932年にすでに日本ではノーベル賞受賞者30人輩出を目標に日本学術振興会(Japan Society for the Promotion of Science, JSPS)を設立した。目標30人で「スキ間に食い込むプロジェクト」を実施し87年後の2019年、30人の目標を達成した。
（中略：JSPSの活動と学歴のない田中耕一と小柴昌俊は韓国では認められないだろうと紹介）

1949年、日本人原子物理学者、湯川秀樹（1907～1981)は「核兵器に対する理論的研究に基づいた中間子存在を予測した功績」で単独受賞者としてノーベル物理学賞を受けた。この結果をひっくり返して見ると、1932年、JSPSを設立した背景が純粋な学問振興ではなく、原子爆弾および化学兵器軍事兵器開発と組み合わせて大東亜共栄に利用したと見ることができる。
（訳注：ここで「核兵器」は韓国語でヘクムギ（核武器）。湯川博士の研究は「核力」であって「核武器」は誤訳。英語の元単語が"nuclear power"でpowerを「兵器」と訳したものと考えられる）

韓半島に関連したJSPSの活動を確認すれば、大まかに原爆・生化学兵器製造の隠蔽であった。すなわち、
i) 1932年ヒロヒト天皇の秘密プロジェクト黒龍江省ハルビン近隣に関東軍防疫給水部、別名731部隊(Unit 731)他10余りの秘密生体実験部隊を設置、生物化学兵器開発および生体実験を秘密裏に推進、
ii) 1933年京都帝国大学の原子物理学者、湯川秀樹、原爆製造の可能性検討、アインシュタイン、セシル・パウエル等、核物理学者諮問、
iii) 1934年豊富な石灰岩地域、龍川（ヨンチ ン）の原爆製造基地化、
iv) 1937年10月ウラニウム濃縮電力供給のために新義州（シンウィジュ）東北東80キロに世界最大落差を利用した風水力発電所建設、
v) 1938年興南（フンナム）チッ素工場(1927年すでに建設)を化学武器製造廠に改造、
vi) 1940年には陸軍第2号秘密課題で推進し、1945年6月に入り海軍中心核融合研究(Fission Study)を公開的に推進した。

米・英のマンハッタンプロジェクト(Manhattan Project)は日本より遅れた1939年に始まったが、1945年7月16日トリニティ(Trinity)核実験成功によって20キロトン原子爆弾を最初に持つことになった。

このような背景のもと原子物理学者、湯川秀樹は日本京都市で生まれて母方の祖父から漢文を習い、西洋学問としてはやっと実らせた英語でロンドン タイムズ(London Times)を晩年まで購読した。尋常小学校を卒業し、京都第一中学の時のあだ名はあまり目立たないという意味の権兵衛だった。…
（後略：湯川秀樹の履歴を詳細に紹介。文中に「日本陸軍で進めてきた原爆開発プロジェクトに参加した。」の一文が挿入されている）

文=チ ン・ギョンウン、コリア未来研究所首席研究員

ソース：大邱（テグ）新聞（韓国語）ノーベル賞受賞者、韓国2人vs日本30人…この差、何のために?
https://www.idaegu.co.kr/news/articleView.html?idxno=329662

関連スレ：韓国がノーベル賞を受賞できない理由→人口が少ない　工業化が始まったのが遅い ［11/3］ [首都圏の虎★]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1604396190/
【中国報道】　日本と違って「韓国はなぜノーベル賞を獲れないの？」　それは「０を１に変える能力が・・・」　[10/08] [荒波φ★]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1602125881/

前スレ：https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1606395688/
★１のたった時間：2020/11/26(木) 22:01:28.07

▲21日午前ソウル中区で開かれた「2021韓国経済の展望」出版記念懇談会に参加した共同著者./写真=ニューシス

韓国経済の現状に対する専門家たちの診断は「進退両難」だ。内需と輸出、財政支出と国家債務、米国と中国の間の選択がそうだ。

「2021韓国経済の展望」の代表著者であるイ・グン、ソウル大経済学部教授は21日開かれた記者懇談会で「韓国がはまった三つの進退両難から抜け出すためには絶妙の均衡のリーダーシップが必要だ」と強調した。

同署は2021年の世界経済の主な流れに「デジタル化」「脱世界化」「大きな政府」を挙げた。コロナで非対面デジタル化が加速し、政府の役割も大きくなる大きな政府指向が不可避になる、ということだ。

特に脱世界化は2008年金融危機(金融の脱世界化)から始まり、米中紛争(貿易の脱世界化)を経てコロナ(生産工程の脱世界化)へとずっと続くのが特徴だ。

このような渦中で私たちはどの様な選択ができるだろうか。

イ教授は脱世界化の中で私たちがたどるべき道をマクロとミクロの視点から投影してみる必要があると力説した。

彼が提示する三つキーワードは以下の通り。

△経中安米（経済は中国、安保は米国) 2.0
△短米長中（短期的に米国、長期的に中国)
△新西側政策(米中覇権競争に対抗してヨーロッパ連合と協力強化)

イ教授は「短期的に米国の中国企業牽制が韓国企業に利益を与えるかも知れないが、長期的には中国の技術国産化を促進し、韓国の位置づけが下がるかもしれない。米国の圧力は短期的に受け入れて長期的には中国の経済性をのがしてはならない」と主張した。
中国の経済規模が米国を追い越す時点である2035年にあらかじめ備えなければならない、という戦略で読まれる部分だ。

イ教授はまた「今年、日本に比べ韓国の1人当りの国民所得は2019年98.2%から2020年101.9%になって壬辰倭乱以後、初めて私たちが日本経済を追い越した。来年には格差をさらに広げると見ており、コロナ時局で韓国の経済状況は相対的に良く、ドイツを目標にする時になった」と診断した。

同書には28人の著者が参加した。

ソース：マネートゥデイ（韓国語）イ・グン“壬辰倭乱以後初めての日本経済追い越し…次の目標はドイツ”
https://news.mt.co.kr/mtview.php?no=2020102215163235127