減らすのか耐えるのか。消費萎縮で振るわない業績を示した半導体企業の計算が複雑になっている。「リベンジ消費」が停滞し、コロナ禍とともに好況を享受していた半導体業界に寒波が押し寄せている。昨年韓国３０大主要上場企業の在庫資産は７－９月期基準で１８０兆ウォンを超え過去最大だ。それだけ半導体在庫も増えた。減産や投資縮小でリスクを減らすのか、果敢な「コーナリング追い越し戦略」で市場を先取りするのかが悩みだ。

収益性も急激に落ちた。サムスン電子は速報値で昨年の年間売り上げが３０１兆７０００億ウォンとなり前年より７．９％上昇したが、営業利益は４３兆３０００億ウォンで１６％減少した。初めての売り上げ３００兆ウォン突破だが儲かる商売はできなかったという意味だ。一時１０万ウォン台を見据えていたサムスン電子の株価も９日現在６万７００ウォンで取引中だ。

在庫が貯まり売っても利益が残らないため世界の主要半導体メーカーは一斉に減産に出た。米マイクロンは今年メモリー半導体生産を２０％減らし設備投資は３０％以上縮小する。人材も１０％以上減らす予定だ。ＳＫハイニックスも今年設備投資を５０％減らし収益性の低い製品を中心に減産する計画だ。米インテルとクアルコムなども設備投資だけでなく生産縮小、整理解雇に出る。

各社が減産に入る時「Ｎｏ減産」「マイウェイ」を叫ぶ所がある。サムスン電子だ。昨年１０月に米カリフォルニア州シリコンバレーで開かれた「サムスンテックデー２０２２」でサムスン電子メモリー事業部のハン・ジンマン副社長は「現在では（減産）議論はない。人為的減産はないという基調」と明らかにした。

サムスン電子のマイウェイが「１位の自信」という見方もある。メモリー半導体全体の注文量は減ってもサムスン電子を望む発注元は多いということだ。注文量が依然として多いか、在庫が多少増えてもすぐに減らせると分析される。

発注周期も変数だ。メモリー半導体注文は概ね６カ月～１年単位で行われる。昨年下半期の半導体メーカーの減産効果は今年下半期にでも現れるという意味だ。サムスン電子を除く他のメーカーの減産効果が現れる下半期には半導体供給が大きく減る。この時、生産量を維持していたサムスン電子が大きな利益を得られるということだ。大信証券のウィ・マンボク研究員は「実際の計画と関係なく増産基調を維持すること自体が競合企業の投資を抑制する効果があり、シェア拡大と業況改善の側面で戦略的に有利だ」とみる。

業界では「チキンゲーム」の懸念も出ている。世界のメモリー半導体１位であるサムスン電子が生産量を減らす代わりに価格を引き下げれば他の企業も相次ぎ利益を減らして価格を下げ、赤字の泥沼に追いやられかねないためだ。２０００年代に多くのメモリー半導体企業が競争していた時代もそうだった。チキンゲームが起き２００７年に当時市場３位だった独キマンダ、２０１０年に２位だった日本のエルピーダが破綻した。その後後発走者であるサムスン電子とＳＫハイニックスが地位を固めた。

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中央日報日本語版　2023.01.10 08:35
https://japanese.joins.com/JArticle/299720

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