まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:欧州人

    1: まぜるな!キケン!! 2023/05/25(木) 19:40:34.86 ID:Un4W97jx
    韓国食品人気急上昇…「キムチをつまみにビール飲む欧州人増える」
    5/25(木) 18:00配信 中央日報日本語版

    ドイツのバイヤーが24日にアムステルダムで開かれた国際PL見本市でロッテマートのPB商品を見ている。ロッテマートは即席めんなど主要商品15種類を展示した。チェ・ソヌル記者

    「最近フランスで韓国料理店を訪れる人が増加しています。韓国ギョーザをマートのプライベートブランド(PB)商品にして売れば需要があると予想し発売を検討中です」。

    24日にオランダのアムステルダムで開かれた国際プライベートラベル(PL)見本市。韓国の食品メーカー、シアスのブースで会ったフランスの大型量販店ルクレールのバイヤーは焼き上がったばかりのエビギョーザを味わった後このように話した。彼はビビンバやバーベキューなどで有名になった韓国食品の成長可能性は高いと話した。シアスのチェ・ジンチョル代表は「2021年にフランスに冷凍ごはん、チャプチェ、ギョーザなどを生産できる設備を備えた。欧州でギョーザがよく売れ、今回の見本市でもハラペニョを入れたピリ辛のチャプチェギョーザの反応が良い」と話した。

    国際PL見本市はPL製造会社協会(PLMA)の主催で、世界の流通・製造業者が新しい商品を発掘し市場トレンドをチェックする世界最大のPB商品行事だ。今年は125カ国から2600社が参加した。23~24日の2日間で合計3万人が訪れた。

    会場では各国のバイヤーがキャリアを引きながら多くのブースを見て回った。良さそうな商品を見つければその場でサンプルをもらうためだ。全体の3分の2を占める食品ブースでは菓子、チョコレート、ヨーグルト、コーヒー、チーズなど多様な食品を試食できた。バイヤーは商品を説明するメーカーのスタッフらと名刺を交換し、ブースに座って即席商談を進めた。通常は取引を始めるために数カ月間電子メールをやりとりしなければならない過程を短縮したのだ。

    今年はプロテインバー、ビーガン食品などの健康食とアジア食品ブースが人気を呼んだ。チェコから来たキムチ製造業者関係者は「欧州でキムチは健康食品という認識が大きくなった。ビールを飲んでキムチをつまみに食べたりもする」と話した。

    最近欧州では韓国食品の人気が急上昇している。PLMAリテール本部長のレオニク・ホワイト氏は「昨年よりアジアの食品メーカーが大きく増えた。欧州の消費者の間で辛い食べ物に対する関心が大きくなり、特に韓国式の辛味にはまった人が多くなった」と説明した。続けて「ソーシャルメディアで韓国文化とドラマに触れた欧州の若い世代がコチュジャンのような材料を買って家で肉を炒めて食べる」と付け加えた。

    メーカーが作った商品に流通業者が独自開発した商標を付けて販売するPBは欧州ではすでに定着している。流通過程を減らして価格が安いのが最大の長所だ。市場調査機関ニールセンIQによると、昨年の欧州の食品市場でPB商品は37%を占めた。スイスはPBのシェアが51.6%と半分を超え最も高く、続いてオランダが44.0%、スペインが43.3%、英国が42.7%の順だった。

    韓国の大型マートもPB拡大に集中している。ロッテマートは今回の見本市で韓国のマートで唯一自社ブランドの多様な商品を展示した。国際品評会のモンドセレクションで金賞と銀賞を受賞した即席めんと宮保鶏丁、トッポッキなどを出した。海外ソーシングに向けたバイヤーであると同時に自らの商品を評価される立場になった形だ。

    ロッテマートのPB商品をチェックし写真を撮ったバイヤーは「ラーメンは食べてみたが、他の韓国食品も気になる」と口をそろえた。ドイツの食品メーカーに勤めるという観覧者は「ドイツの主要都市に韓国料理店が増えマートにアジア食品の棚も広がっており、トッポッキなど韓国PB商品に対する関心もますます大きくなるだろう」と話した。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/d6943d60dcd0f9b697bb0c7c8b8425ab45d203c3

    引用元: ・【韓国】韓国食品人気急上昇…「キムチをつまみにビール飲む欧州人増える」 [動物園φ★]

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    1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★  2017/11/03(金) 17:37:23.28 ID:CAP_USER
    「韓国の1週間の労働時間が60時間? 欧州の人が見ればそれはクレージーだ」。

      ドイツ連邦人口研究所のノベルト・シュナイダー所長(マインツ大社会学科教授)は先月30日、韓国保健社会研究院が主催した「欧州の家族政策と出産:韓国が示唆する点」国際カンファレンスで、驚いた表情を見せながらこのように語った。 

      この日の討論会にはシュナイダー所長のほか、マリア・ベーリンガー独外務省相談サービス所長、フランスの社会学者マリー・テレーズ・ルタブリエ氏が出席し、欧州の経験を伝えた。 

      出席者は短期的に児童手当よりも親手当、すなわち育児休暇手当が出産に大きな影響を及ぼすと説明した。長期的には公共保育施設の拡充、仕事・家庭両立環境の形成が重要だと指摘した。 

      シュナイダー氏は5つの家族政策が調和しなければいけないと提案した。 

      「直接・間接的な金銭支援、保育施設や仕事・家庭両立などのインフラが重要となる。育児休暇など養育に関連する時間を保障し、勤務時間を柔軟に使うべきだ。男女平等が重要だが、看過されることが多い部分なので、はっきりと強調する必要がある。新しい政策を導入する前に政治的に十分に疎通しなければいけない」。 

      シュナイダー氏は特に時間の重要性を強調した。「韓国の週60時間労働は家族的な生活とは正反対の状況を招く」とし「『夫40時間、妻20時間』労働モデルに固執するのではなく、夫は40時間を減らして家庭にもっと寄与し、妻は28時間に増やして社会への参加をさらに誘導し、結婚前の姿に戻るのが仕事・家庭両立において重要だ」と話した。 

      シュナイダー氏は「家族政策(出産政策)は中央政府が独自に遂行するものではない。地方自治体・各種協会・宗教団体・市民団体だけでなく企業が参加して家族中心的な勤務環境を構築する必要がある」とし「一つの政策では変わらない。文化を変えるには長い時間がかかる」と強調した。続いて「欧州で成功した家族政策は公共保育の拡大、仕事・家庭の両立」とし「生涯の周期において家庭と仕事のどちらか一方に負担になるのは良くない」と語った。 

      ベーリンガー氏は「児童手当や家族手当は出産を決めるのに影響を及ぼすが、それほど大きくはない。公共保育施設を増やすことが長期的に出生率に影響を大きく及ぼす」とし「親手当(韓国の育児休暇手当)がプラスの影響を及ぼす」と強調した。児童手当よりも親手当の方が出産影響指数が大きいということだ。韓国では文在寅大統領の公約に基づき0-5歳児童手当が新設される。育児休職手当は多くない。 

      ルタブルリ氏は「出生率の上昇は家族政策の主な目標の一つ。児童手当で出生率を高めるには限界があり、これよりも仕事・家庭の両立が重要だ」とし「フランスでは家庭の形態が非常に多様であり、出生児の57%が非婚家庭で生まれる」と紹介した。


    [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2017年11月02日 09時45分
    http://s.japanese.joins.com/article/014/235014.html?servcode=400&sectcode=400

    https://i.imgur.com/YAzEq7P.jpg
    ドイツ連邦人口研究所のノベルト・シュナイダー所長

    引用元: ・【中央日報】韓国人の週60時間労働、欧州人の目には「クレージー」[11/2]

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