韓国のMZ世代は「MBTI」に依存、未来に対する悲観が影響？
Record Korea 2022年7月28日(木) 0時40分

2022年7月24日、韓国・ニュース1は「韓国の若者は恋人選びの際にもMBTIテストを重視しており、依存しすぎが懸念されている」と伝えた。

「MBTIテスト」とは1940年代に米国で作られた性格診断で、被験者は16のタイプに分類される。記事によると、米CNNが23日、このテストが韓国のMZ世代（1981～95年生まれのミレニアル世代と96～2012年生まれのZ世代）の間でブームになっていることを報じた。

CNNは韓国の若者にインタビューし、MZ世代が日常の中でMBTIをどのように活用しているかを紹介している。ソウルに住む23歳の学生は「初対面の席では常に自分のMBTIタイプを言う。自分について詳しく説明する必要がなくなり、時間を節約できる。最近はみんな、自分のMBTIタイプを知っている」「恋人は自分と相性のいいMBTIタイプで、1000日以上、交際が続いている。MBTIが間違っていないという証拠だ」と話している。他の学生も「相性が悪いMBTIタイプの人とのデートに時間を投資する必要性を感じない」などと話している。

また、「企業も積極的にMBTIを活用している」として、MBTIタイプをパッケージデザインに取り入れた缶ビールや、募集しているMBTIタイプを明記した求人広告などを紹介している。

こうしたMBTIブームについて、専門家は「新型コロナパンデミックの拡散と不安心理が反映されている」と分析している。檀国（タングク）大学心理学科のイム・ミョンホ教授は「MBTIの人気が急騰した時期と、パンデミックの時期は重なる。人々がコロナで不安になり、心理的に頼れるものを求めたのだろう」と説明している。

新型コロナだけでなく、競争の激しい雇用市場、失業率の高さや住宅価格の高騰など、韓国の若者が抱える未来に対する悲観が影響していると分析する専門家もいるという。恋愛、結婚、出産、マイホームを諦めた（放棄した）「N放世代」とも呼ばれるMZ世代は、デートの相手探しに時間をかけ努力しようという考えがなく、効率的なMBTIに過剰にはまるようになったとの声も上がっているという。記事は「多くの専門家が、MBTIに依存し過ぎることは健全ではなく、科学的根拠も欠如していると警鐘を鳴らしている」と伝えている。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「でもこの診断、結構当たってるよね」「四柱推命やタロット占いより科学的だし、ある程度性格が把握できるのは事実でしょ」「データとして参考にするのは悪いことじゃないと思う」「昔は占いをやってたじゃん」「占い師に相性を見てもらってた世代に、そんな指摘をする資格がある？」「顔や財産、職業で選んでも、性格が合わず大げんかして別れるケースが多いから」「両親がけんかして離婚するのを見て育った世代だから、自分の人生に慎重なんだよ」「最悪の世代であることは確かだ」など、MBTI診断に好意的な声が寄せられている。

一方で、「20分くらいでできる簡易検査で、当たるも何もないよ（笑）。血液型診断や星占いと変わらない」「韓国人の特徴：メディアに踊らされやすい、主観がはっきりしていない」「依存というか、面白がってやってるだけじゃない？」「本物の診断を受けるならいいけど、ネット上で出回ってるでたらめで診断すれば結果もでたらめだよ」など、否定的なコメントも多く見られた。（翻訳・編集/麻江）

https://www.recordchina.co.jp/b898323-s39-c30-d0195.html
259

日本の墜落が目立っている。世界２位の経済大国の地位を２０１０年に中国に明け渡した当時にはこれほどになるとは思っていなかった。その様相を見てみよう。

まず日本人の経済力だ。日本は今年、１人あたりの国内総生産（ＧＤＰ）が台湾に追い越され、韓国とはわずかな差で逆転を免れると予想されている。国際通貨基金（ＩＭＦ）によると、今年の韓国の１人あたりＧＤＰは３万３５９０ドルで、日本（３万４３６０ドル）との差は７７０ドルにすぎない。

ところで各国の物価水準を反映した購買力平価（ＰＰＰ）基準では日本が大きく下回る。韓国と台湾は共に５万ドルを超えたが、日本は５万ドルに達しなかった。実際の生活で体感する賃金はどうか。韓国人の平均賃金が日本を超えたのはかなり前だ。韓国は過去３０年、賃金が毎年上がったが、日本は賃金が上がらず、結局、２０１５年から韓国と逆転した。２０２０年の韓国の平均賃金は当時の為替レートで４万１９６０ドルであり、日本の３万８５１５ドルより３４４５ドル多かった（ＯＥＣＤ統計）。

日本の最近の苦闘は２０１３年に安倍晋三元首相が始めたアベノミクスの影響だ。３本の矢（財政拡大、金融緩和、構造改革）である程度の効果を上げたのは事実だ。アベノミクス以前に比べて株価が倍に上がり、完全雇用に近いほど就職率も高まった。女性の経済活動を積極的に支援しながら女性の雇用率が高まり、養育環境も改善し、２０１５年から大卒女性の出生率も高まっている。

しかしアベノミクスは日本の国民をさらに貧しくした。決定的な敗着は財政拡張と金融緩和だった。アベノミクスが始まった当時、「政府はお金を刷っても破産しない」という現代貨幣理論（ＭＭＴ）という偽の経済理論が登場して世界に広まった。その副作用は最近、４０年ぶりのインフレとして返ってきた。

日本では過去８年間、東京都内の住宅価格が５０％近く急騰した。２０１３年に５０００万円台だった新築マンションの平均価格は８２９３万円に上がった。日本が１９９０年をピークにバブル経済の直撃弾を受けたとすれば、今回は３０年ぶりに、過去８年間のアベノミクスによってまたミニバブルの直撃弾を受けている。

被害は庶民に集中している。住宅価格が高騰し、富裕層でなければ東京で家を購入することができなくなった。日本経済新聞によると、今年１月の東京２３区の人口は１３２７万人で、２６年ぶりに減少した。ある市民は同紙のインタビューで、、昨年末に東京から栃木県に引っ越しをした理由をこのように明らかにした。「家がはるかに広くなり、在宅勤務のおかげで生活が快適になった。もう東京には（住宅価格のため）住めない」。横浜の市民は「東京で家を買うのは一部の富裕層の特権という気がする」と話した。横浜でも６０００万円台の住宅が続出し、マイホームの夢が遠のいているという。

日本は１９６０年代に「一億総中流」を標ぼうし、一時は米国を追い上げるほどの経済大国だった。しかし衰退の道を歩んでいる。安全資産に挙げられた日本円の墜落は当然の帰結だ。原因はすべて分かっている。革新による競争力強化と労働・教育改革のような正攻法を避け、金融緩和を通してゾンビ企業が延命した結果だ。経済には鬼の金棒がない。少子高齢化も経済の新陳代謝を低下させた。

韓国は日本と似た道をたどっている。少子高齢化の解消、反企業政策の打破、労働・教育改革は言葉ばかりを叫んでいる。グローバル１００大ユニコーンの半分は韓国では事業ができないほど規制が多い。さらに日本は半導体ドリームチームという刀を抜いた。韓国は緊張するしかない。韓国も半導体強化法を立案したが、野党が「大企業特恵」として足を引っ張る。日本が韓国より貧しくなったという話にうぬぼれている時ではない。近く迫ってくる韓国の未来が日本にある。

11/16(水) 10:46配信
中央日報日本語版
https://news.yahoo.co.jp/articles/be84574315c2c9342d2f3bf87abb041fb798cb18

※前スレ
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1668600772/

　国際政治学において「ソフトパワー（魅力を通じて得る力）」の概念を初めて提唱したハーバード大のジョセフ・ナイ名誉教授が「韓国は莫大（ばくだい）なソフトパワーを有している」として「正しい投資と努力をすれば、今後いっそう多くのパワーを持つことができるだろう」と述べた。

　ナイ教授は5日（現地時間）、米国の主要シンクタンク「戦略国際問題研究所（CSIS）」が国際交流財団と共にワシントンで開催した会合「安全保障を越えて：韓国のソフトパワーとコロナ以降の世界での韓米同盟の未来」にリモートで出席。ナイ教授は基調演説で「韓国にスポットを当てたこのような会合を開催してくださってうれしい」として「なぜなら韓国は莫大なソフトパワーを持ち、正しい投資と努力を通じて今後いっそうパワーを持てると私は信じているからだ」と述べた。

　ナイ教授は「韓国は、世界の最も偉大な成功ストーリーを持つ国の一つだ。しかしソフトパワーの面で、韓国の力量と成功は十分な注目を浴びていなかったようだ」と指摘した。ナイ教授は「私はソフトパワーについて、圧力や取引ではなく魅力を通じて欲しいものを得る能力だと定義した」として「1989年にベルリンの壁が崩壊したとき、砲火を浴びて崩れたのではなく、鉄のカーテンを越えた西欧文化とテレビが人々に影響を与え、変化した人々の心がハンマーとブルドーザー動かしたことで崩れたのだ」と話した。

　ナイ教授はまた「ソフトパワーには、その国の『文化』『国内的価値』『国際政策』という三つの資源があると考える。韓国は文化面のソフトパワーに恵まれていると思う」と述べた。ナイ教授は「K‐POPと韓国の大衆文化が世界を魅了した例はすでに知られているのでこれ以上言及しない」として「国内的価値とその適用という面でも、韓国はかなり成功している」と述べた。「（韓国には）まず偉大な経済的成功があり、それが偉大な政治的成功へとつながり、多少むらがあるものの活気に満ちた民主主義をつくることに成功した」というわけだ。

　ナイ教授は「ソフトパワーの三つ目の資源は、その国の国際政策」だとして「特に、他国への支援や他国の学生を受け入れる政策を通じて効果を生むことができる。これが、韓国がもっと力を入れられるシナリオだ」と指摘した。「韓国が国際政策を通じ、より優れた形で『成功』とは何なのかを示すことができる」というわけだ。

　ナイ教授は、韓国と中国のソフトパワーの比較についても述べた。ナイ教授は「2007年に胡錦濤国家主席（当時）が中国共産党の第17回全国代表大会で、中国はソフトパワーにもっと投資すべきと述べた」として「中国は毎年100億ドルを投じても望む結果を得られていない。ピュー研究所の世論調査によると、中国はソフトパワーの超大国ではない」と述べた。

ワシントン＝ キム・ジンミョン特派員

チョソン・ドットコム／朝鮮日報日本語版 記事入力 : 2021/10/06 22:10
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2021/10/06/2021100680208.html