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『プン～（ぷぅ～）』。 大きな屁（おなら）をこくほど清々しい事があるだろうか？特に教室で屁をこけばあちこちで鼻を塞ぐなど、しばらくの間笑いが弾ける。このように屁は酷い臭いとともに騒々しい音を出し、疑問を生む好奇心対象No.1だ。糞も特に変わらない。新学期を迎え、屁と糞、尿を素材にした本が押し寄せた。

『 “プン（ぷぅ）” 愉快に弾ける屁の中の科学の話（意訳）』は、みんながこくけど誰も言ってくれなかった屁に関する真実を盛り込んだ。「人間が6年9ヶ月間休まずに屁をこけば、原子爆弾のエネルギーと同等のガスを作り出せる」など、科学者が突き止めた屁に対する新たな事実と世界の人々の驚くべき屁の話を隅々まで紹介する。

『スッキリ！爽快！便所と糞』は、トイレと排便活動を通じて科学の教科に興味を呼び起こす科学の本。人類初のトイレの様子、糞と尿が作られる過程、未来のトイレなど子どもの好奇心を呼び起こす面白い内容が満載だ。

『糞をたらせにくい日』は、障害者の水泳選手クォン・スルチャンがいとこのトンセンと一緒に釜山旅行に行った際に起きた騒動を盛り込んだ童話。休憩所で障害者用の便所を使うハルアボ（お爺さん）と喧嘩をして、障害者に配慮していない休憩所の便所の様子などを通じ、現在の障害者に対する考えも振り返る。

『おなら大百科』は、『世界の素晴らしいおなら大将シリーズ』の初刊である。屁をこかない動物、最も古い屁のジョークなど、51の驚くべき屁の話を8つの章に掲載した。面白い絵とともに、屁の科学と歴史、そして芸術を詳しく見る事ができる。

『内緒でちょっとずつ読む尿Xファイル』は、尿の全てを明らかにする教養書だ。我々の体で尿が作られる過程は基本で、尿の成分と様々な活用法、歴史の中から見つけた尿の話などの情報を盛り込んだ。

このほか、『うちのクラスの猟奇事件～誰が教室に糞をした！』は、猟奇的な糞事件の犯人を見つける世界初の糞探偵、スモモの活躍する様子を興味津々に紹介して、生態童画集『牛糞団子がころりん（意訳）』は、善良な昆虫たちの基盤をでたらめに踏みにじる人々を告発して、美しい世界を作る方法を教えてくれる。

ソース：少年韓国日報（韓国語）
http://kids.hankooki.com/lpage/book/201903/kd20190311060042125590.htm

日本が韓国向け輸出管理の厳格化を決めたことを巡り、日韓両政府の亀裂が深まっている。
日本は安全保障を目的とした見直しで「世界貿易機関（WTO）協定違反でない」と強調する。

韓国は日本を批判するとともに、輸入先の分散による「脱・日本」に動く。

韓国政府は3日に臨時閣議を開き、日本政府による韓国の優遇対象国除外に対応した予算2732億ウォン
（約240億円）を迅速に執行する方針を決めた。日本からの輸入が滞ることを想定し、
日本に依存する部品・素材の輸入先の多角化や国産化を急ぐ。

洪楠基（ホン・ナムギ）経済副首相兼企画財政相は2日、日本への対抗措置として
「韓国も優遇対象国から日本を外し、輸出管理を強化する」と表明した。

半導体メモリーは現在、輸出管理の対象となる戦略物資には含まれていないが、
韓国メディアは半導体メモリーも武器転用の恐れがあると政府が判断すれば、輸出規制の対象にできるとの政府関係者の見方を伝えた。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48185930T00C19A8EA2000/

【韓国】　対日輸出許可審査を強化、洪副首相「DRAM・NAND型フラッシュも」★４　[08/03]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1564805171/

日本による強制徴用被害者が日本企業を相手取り起こした損害賠償請求訴訟で、29日、再び原告勝訴の判決が出た。韓国大法院（最高裁判所）が先月30日に「日本の不法支配に起因する損害賠償請求権は1965年の韓日請求権協定で消えていない」という判決を確定させてから約1カ月後に同じ趣旨の判決が下ったものだ。

■大法院「日本企業の賠償責任を認定」…韓日政府が衝突

大法院は同日、ヤン・グムドクさん（87）ら元女子勤労挺身隊被害者と遺族の計5人が三菱重工業を相手取り起こした損害賠償請求訴訟の上告審で、原告勝訴の判決を出した原審を確定した。チョン・チャンヒさん（95）らの強制徴用被害者6人が三菱重工業を相手取りおこした損害賠償請求訴訟も原告勝訴の判決が確定した。

三菱重工業は、元女性勤労挺身隊被害者側にそれぞれ1億－1億5000万ウォン（約1000万－1500万円）、強制徴用被害者側にそれぞれ8000万ウォン（約800万円）ずつ賠償責任を負うことになった。ソウル中央地裁も同日、強制徴用被害者のキム・ゴンスさん＝故人＝の遺族3人が新日鉄住金を相手取り起こした損害賠償請求訴訟控訴審で、一審と同じく「新日鉄住金は遺族に1億ウォンを支給せよ」との判決が出た。

日本政府は直ちに反発した。河野太郎外相は判決直後の談話で「日韓請求権協定に明らかに反し、日本企業に一層不当な不利益を負わせるものだ」「1965年の国交正常化以来築いてきた日韓の友好協力関係の法的基盤を根本から覆すもので、極めて遺憾であり、断じて受け入れることはできない」と述べた。

菅義偉官房長官は「国際裁判や対抗措置も含めて、あらゆる選択肢を視野に入れて、毅然（きぜん）として対応していく」と言った。

これに対し、韓国外交部（省に相当）の魯圭悳（ノ・ギュドク）報道官は「日本政府が韓国の司法府判決に過度に反応し続けていることを非常に遺憾に思う」として自制を促した。

日本政府が同日、李洙勲（イ・スフン）駐日韓国大使を呼び出して抗議した一方、李泰鎬（イ・テホ）外交部第2次官は長嶺安政・駐韓日本大使を呼び出して抗議した。韓日政府が自国に駐在する相手国の大使を同じ日に呼び出したのは異例のことだ。

李洛淵（イ・ナギョン）首相は同日、日本経済団体連合会（経団連）の中西宏明会長に会い、「日本は過去を直視する勇気が必要であり、韓国は未来の可能性を見る知恵が必要だ」と述べた。

■「韓国企業の被害者支援参加などを検討」

韓日関係が悪化の一途をたどる中、韓国政府は迅速な強制徴用被害補償のため、日本企業だけでなく、1965年の韓日請求権協定で恩恵を受けた韓国企業も被害者支援に参加させる案などを検討していることが分かった。

政府筋は同日、「強制徴用被害者支援のため、韓国政府主導で日本と韓国の企業が共に参加する第三者基金を設置することなどを案として検討しているところだ。請求権協定で恩恵を受けた韓国企業も被害者支援に参加させ、日本側の反発を減らしつつ、被害者の賠償をできるだけ早めようという趣旨だ」と説明した。

対象としてポスコ・KT・韓国鉄道公社などが参加する可能性が取りざたされている。

国民大学日本学科の李元徳（イ・ウォンドク）教授は「政府が方針を定め、企業に協力を要請すれば、現実的には十分可能な方策だ。政府の役割には限界があるため、韓国企業の参加が問題解決に役立つかもしれない」と話す。ただし、一部には「政府が企業に責任を転嫁することになる可能性や、国内世論が悪化する可能性もある」と懸念する声も出ている。


2018/11/30 08:35
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/11/30/2018113080004.html
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/11/30/2018113080004_2.html