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　韓国コスメなど「Kビューティー」の人気を追い風に化粧品市場が成長を続けていることを受け、韓国の食品メーカーをはじめとする他業種の企業が化粧品ビジネスに続々と参入している。

　CJ第一製糖は8日、化粧品原料の専門ブランド「N'gredient」を発表した。小麦胚芽やヒマワリ油など同社が保有する「天然由来の原料」製造技術を活用し、化粧品原料を生産する。これに先立ち、先月には美容補助食品ブランド「innerb」からフェイスパックを発売した。

　また、ピングレは化粧品・健康食品販売大手のCJオリーブヤングが製造する化粧品4種に自社の「バナナ味牛乳」の容器を使う内容の業務提携を結び、化粧品市場に間接的に参入する。

　韓国人参公社（KGC）は9月、化粧品関連の系列会社KGCライフエンジンを買収し、化粧品ビジネスへの再参入に第一歩を踏み出した。2003年に化粧品業界への進出を模索したものの、目立った成果を出せず10年にKT＆Gへ売却した企業を再び取り戻した。同公社は「正官庄」（高麗人参を蒸して乾燥させた紅参の製品ブランド）の販売店を韓国国内に1100店ほど抱えており、これを活用して化粧品を販売していく計画だ。

　ピザチェーン「ミスターピザ」などを運営するMPKグループは、昨年から「キスミー」や「キャンメイク」など日本のコスメを輸入・販売している。また、アパレル会社のLFは今年6月、ソウルのセレブ街・清潭洞にフランスコスメ「BULY 1803」のショップをオープンし、化粧品流通業に参入した。楽器メーカーの三益楽器も昨年、化粧品の卸・小売業を新規事業目的に加えた。

　食品をはじめとする他業種の企業が化粧品市場に相次ぎ参入している背景には、「Kビューティー」ブームで好況に沸く化粧品産業に対する期待感がある。

　韓国製化粧品の生産額は、昨年初めて10兆ウォン（約9300億円）を突破。5年で2倍近くに成長した。輸出額は25億8780万ドル（約2700億円）で前年比44％増加した。

　この状況に対し、ある化粧品メーカーの関係者は「Kビューティーが人気を集めているため、化粧品市場への参入は容易に思えるかもしれないが、粘り強い研究開発（R&D）や差別化されたマーケティングによる下支えがなければ生き残るのは難しい」と指摘している。