▲ノーベル科学賞3冠王(物理・化学・医学)に挑戦！！[写真=イ・ソンジェ記者]

2000年の故金大中（キム・デジュン）元大統領のノーベル賞受賞後、20年ぶりにノーベル賞に挑戦する韓国人が関心を集めている。主人公はキム・チ ンジャ博士、カン・テイル博士だ。この二人は最近、ノーベル賞3冠王(物理・化学・医学)に挑戦する抱負を持ってソ・ジョンヨル第４次産業放送社長、チ ン・マンチェ元全南（チ ンナム）教育長などと手を握った。

ソ・ジョンヨル社長とチ ン・マンチェ元教育長などはキム・チ ンジャ博士とカン・テイル博士がノーベル賞を受賞するよう念願して支援する組織「ノーベル賞国民推進委員会」を作って、来る4日午後2時にソウル市麻浦区のエイペクセル科学館でノーベル賞国民推進委員会発足式を持つ。

「ノーベル賞国民推進委員会」はこの団体が主となって運動を展開すれば、世界最高のナノ技術保有国であり素材強国に浮上する我が国が、ナノ基礎固有技術を世界から認められる機会になると信じている。

それだけでなく、ナノ基礎固有技術を通じて世界のナノサイエンスを導く国家に成長できると展望している。

また、「今後、ノーベル科学賞受賞と共に我が国が世界の科学大国に発展し、地球環境、気候変動、エネルギー、飢餓・病気退治、バイオ生薬、自然環境保護など人類の念願課題を解消する先進国家になるビジョンを持つようになるだろう」と言った。

キム・チ ンジャ博士とカン・テイル博士が研究した実績と深い研究を通じて人類の念願課題を基本的に解決することになれば、人間の尊厳性と生活の質は極大化し、第4次産業革命時代を先導することになるだろうと見通した。

ノーベル賞国民推進委員会関係者は「夢は叶う」という言葉のように「私たちのこのような努力が現実に近づくように汎国民的関心を持って多くの方々が声援して欲しい」と話した。

また「ナノ基礎固有技術を土台に第4次産業革命と共に人工知能、無人自動車、宇宙・海洋開発、坑癌治療剤、地球食糧難、環境復元再生などを導く先端技術報国を実現し、戦争の武器を平和の宇宙開発技術に切り替えて平和を愛する人類愛で平和統一を成し遂げ、科学強国を作って国家発展に寄与したい」と話した。

キム・チ ンジャ博士は国立EARIST工科大と同学大学院(経営学博士)を出て、国立セントラルルソン大学(東洋医科大学)外来教授、スウェーデン・ノーベル財団にノーベル物理学賞候補者公式登録、ノーベル化学賞韓国候補認証、ノーベル生理医学賞韓国候補認証(2019)を受けた。彼は現在、エイペクセル（株）代表理事だ。

カン・テイル博士は国立EARIST工科大学卒業(博士)、国立ノースウェスト サマル大学化学客員教授、国立セントラル・ルソン大学(国際東洋医科大)兼任教授などを歴任し、現在、エイペクセル（株）常務理事、ハンテ医薬科技有限公司（エイペクセルの中国合弁会社）社長などを担っている。

キム・ジェドク記者

ソース：KNSニュース＜キム・チ ンジャ、カン・テイル博士、'ノーベル賞' 3冠王(物理・化学・医学)挑戦＞
http://www.kns.tv/news/articleView.html?idxno=617011

関連スレ：【ノーベル賞】 そろそろ韓国もノーベル賞を取るべき…中国の医学賞は韓国が受賞すべきだった★２[08/26]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1566873429/

「新たな発見」として医学研究誌に発表された、臓器移植に関する世界の医学誌に掲載された400あまりの研究論文は、中国の収監者から摘出されたものを利用した疑いがあるとして、オーストラリアの研究団体は取り下げを要求している。

豪の医学誌BMJオープン2月6日付に掲載された調査報告は、中国医学研究者の論文はドナーに関する国際倫理規定に違反している可能性があると指摘する。

マッコーリー大学臨床倫理学ウェンディ・ロジャース教授とその調査チームは、2000年1月から2017年4月まで、英語圏の医学誌に掲載されたすべての中国の臓器移植に関する報告を入手、分析した。全445論文では、8万5477の移植手術が含まれる。

その結果、99％の論文にドナーの同意を得ているかどうかに関する記述がなかった。19件の論文は、死刑囚の臓器を使用していないと主張している。これらは、中国に臓器のドナー制度が存在しない2010以前の研究だという。

同調査報告は、中国の研究界はドナーの身元開示について透明性を強く要求していないと指摘した。

ロジャース教授は英紙ガーディアンの取材に対して、中国研究者らは人体臓器を研究できるという状況について「全員が『自分の知ったことではない』というような言いぶりをしている」と語気を強めた。

さらに「この野蛮な（臓器の収奪）問題について、世界は沈黙してはいけない」と付け加えた。

2017年、著名な医学誌「肝臓国際（Liver International）」は、中国の執刀医が係わった、4年間にわたる564の医学論文を取り下げた。
医学専門家は、短期間で多数の研究可能な人体と臓器を入手することは不可能としている。しかし、研究論文に使用された臓器は「心停止あるいは脳死」だった。

ロジャース教授らは、死刑囚臓器の禁止を含む非倫理的研究を受け入れないとの方針を持つ「米国臓器移植誌（Journal of American Transplantation）」や、「臓器移植社会（The Transplantation Society,TTS）」の公認医学誌でさえ、疑わしい論文を発表していると指摘する。

ロジャース教授らの調査結果は「世界の移植界は、死刑囚の臓器を使った研究発表を禁止する倫理基準を守れていない。倫理審査を受けていない研究論文が存在しており、これらの論文は広範に利用され研究成果が得られているとすれば、共犯の疑いも沸く」とかいた。

「死刑囚の臓器利用のある研究報告のある全論文を直ちに取り下げを要求する。そして中国の臓器移植研究をどう取り扱うのか、将来の方針についての議論を国際サミットに呼びかける」と結論付けた。

2016年、カナダの人権弁護士デービッド・マタス氏と同政府元アジア太平洋担当大臣デービッド・キルガー氏、在英調査ジャーナリストのイーサン・ガットマン氏は報告書で、中国では公式発表数やドナー提供数と合致せず、ドナー数をはるかに上回る移植手術が行われていると述べた。

報告によれば、中国政府は移植件数が年間1万件と発表しているが、中国移植手術病院の個別報告などを統合すれば年間6万～10万件が行われているという。また、臓器の出所は、海外の関係者らの証言や体験により、無実の罪で囚われの身となった信仰者、少数民族、体制異見者が含まれると報告書は指摘する。

中国衛生部は、死刑囚を含む収容者の臓器利用は停止したと主張するが、しかし「本人がドナーを望む」場合を除くとしている。

2018年12月初旬、英国ロンドンで、中国臓器強制収奪に関する問題を裁定する模擬裁判・民衆法廷が開かれた。英国女王勅撰弁護士であるジェフリー・ニース卿が法廷顧問を務めた。

検事、弁護士、医学専門家らによる裁定で、数日後に発表された中間報告では「疑いの余地なく、中国で長期にわたり、極めて多くの犠牲者を出して強制臓器収奪が行われてきたことを確信する」「国際的な常軌を逸脱し、人類の良心に強烈な衝撃を与える」と形容した。

（編集・佐渡道世）

https://www.epochtimes.jp/2019/02/40207.html
大紀元 2019年02月12日 16時43分

構造生物学の権威であるキム・ソンホ教授。（写真＝仁川大学） 

  「私と家族が病気から苦痛を受けず、社会と国はその費用を負担しなくても良い世の中を作ることが夢です」。 

  仁川（インチョン）大学碩座教授と融合科学技術院長として招聘された米ＵＣバークレー大学のキム・ソンホ名誉教授（７９）の話だ。 

  １９３７年に大邱（テグ）で生まれた彼はソウル大学化学科と同大学院を卒業した。６２年に米国に渡り６６年にピッツバーグ大学で物理化学博士号を取り、デューク大学医学部生化学教授を歴任した。このころに米国の市民権者になった。その後９０年代初めにがん発生遺伝子であるＲａｓ蛋白質の構造を明らかにし、世界で初めて暗号化された遺伝子（ゲノム）情報を翻訳した。現在「韓国系でノーベル賞に最も近い科学者」と評価されている。 

  彼は１０日のインタビューで「がんを初期に発見すればほとんど完治するが、そうでなければがん細胞が手のほどこしようもなく広がることになる。個人と家族には苦痛を、社会と国には費用負担を与える。韓国人のゲノムデータ分析を通じ現代医学の限界を克服することが目標」と話した。 

  続けて「韓国のさまざまな病院と企業が保有する情報を収集し、個人ごとの遺伝的・環境的・ライフスタイルなどで分析すれば韓国人固有の遺伝子情報を得られるだろう。これを基盤にがん予防と新薬開発だけでなく早期診療と治療が可能になるだろう」と話した。 

  彼はまた「現在世界の遺伝子情報は白人中心にされている。韓国人の遺伝子分析結果は特定人種ではない多様な人種の遺伝子情報を確保する契機にもなるだろう」と話した。

  キム教授は今回ともに招聘された遺伝子研究の権威であるイ・ミンソプ教授とともに「大容量遺伝子情報を基盤にマシンラーニングと人工知能を利用した新たな分析方法を開発する。疾病予測、新薬開発、治療など多様な分野に適用できる技術を開発する研究を優先していくだろう」と話した。彼は「仁川大学がバイオ研究中心大学を宣言した。病院と企業が連携した世界最高のバイオ研究大学に育てる」と約束した。 


http://s.japanese.joins.com/article/111/231111.html
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2017年07月11日 09時54分