蚕がアルツハイマー認知症の予防に効果があるという研究結果が出た。

農村振興庁は「ホンジャム（弘蠶）」がアルツハイマー認知症の予防に効果があるという事実を
翰林イルソン生命科学研究所との研究を通じて確認したと18日、発表した。

「ホンジャム」は、蚕が完全に育った繭状態直前の「熟した蚕（スクジャム）」を水蒸気で蒸して凍結乾燥したものをいう。

ホンジャムは、タンパク質とアミノ酸、オメガ3脂肪酸をはじめ、フラボノイド、ポリフェノールなど様々な機能成分が含まれている。

研究チームは、アルツハイマー病や認知症の遺伝子を持つマウスにホンジャム（粉末）を50週間与えた後、ベータ - アミロイドの脳蓄積量を確認するための研究を進めた。

その結果、ホンジャムを食べていないラットの脳には、ベータ - アミロイドが多く蓄積されたが、ホンジャムを食べたネズミは、通常のマウスと同様に全く蓄積されていないことが分かった。

農村振庁の関係者は、「アルツハイマー認知症は、高齢化した脳にベータ - アミロイドタンパク質が積もりながら発生する病気」
「ホンジャムを食べたラットがこのベータ - アミロイドタンパク質をためなかったのは、ホンジャムがアルツハイマー認知症の予防に効果があることを示している」と説明した。

研究チームは、アルツハイマー病、認知症の遺伝子を持つマウスの行動学的特性についても研究した。

その結果、ホンジャムを摂取していないマウスは、近くの人や物に興味が少なく、気性が激しくなり、不快な条件の下での姿勢調節能力が低下するなど、認知症の典型的な特徴を示した。

一方、ホンジャムを食べたマウスは、近くの人や物に好奇心が旺盛で、新しい道をよく見つけるなど記憶力が高いことが分かった。 他のマウスと争いなく円滑に過ごし、姿勢調節能力が優れていて、認知症や関連症状がほとんど発症されないことも確認された。

これと共に短期記憶上、実際に投与し観察した結果、ホンジャムを摂取していないマウスは直前に起こったことをよく覚えていなかったが、ホンジャムを摂取したマウスは直前に起きたことをよく覚えて対処する様子が観察された。

農業振興庁は今回の研究結果について国内外に特許出願を終えた。

またホンジャムを利用した認知症予防のための健康機能食品の研究を進めている。

京郷新聞：韓国語
http://m.biz.khan.co.kr/view.html?artid=201909181107011&code=920100

妊娠確認、昨年より2万人減

　今年生まれる子どもの数が30万人をかろうじて超えるレベルにとどまると予想されている。妊産婦が妊娠・出産診療費の支援を受けるため健康保険公団に提出した「妊娠確認書」などを分析した結果だ。

　健康保険公団が25日に国会の申相珍（シン・サンジン）議員に提出した資料によると、昨年4月から今年3月まで、全国の産婦人科で妊娠の事実を確認し、妊娠確認書の発給を受けた人は、1年前に同確認書を受けた人よりも2万5613人減ったことが分かった。昨年1年間に生まれた新生児の数が合計32万6900人だったことを考えると、今年初めから年末までに生まれる「2019年生まれの新生児」は昨年より約2万6000人少ない30万1000人前後にとどまるものとみられる。

　統計庁は昨年、韓国の人口展望を発表した際、今年生まれる子どもの数を30万9000人程度と見込んでいたが、実際にはそれよりも8000人近く少なくなる可能性が高いということだ。政府は内心、「（『黄金のいのしし年』と言われる）2019年に生まれた子どもは財運がいい」という俗説で若いカップルが多数出産することを期待していたが、そうした「黄金のいのしし年効果」はなかったというわけだ。

　韓国では、アジア通過危機直後の2000年代初めの3年間で年間の新生児数が14万人以上も急減する「出生の絶壁」があった（2000年64万89人→2002年49万6911人）。しかし、その後2016年までは年40万人を維持してきたが、新生児減少が再び深刻になっているのだ。2017年に40万人を切ったのに続き、わずか2年で30万人台も危うくなっている。

洪準基（ホン・ジュンギ）記者

http://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2019082680053
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版 2019/08/26 10:34

日本安倍晋三内閣の支持率が５０％台を維持していることが分かった。

６日共同通信が前日から２日間１８歳以上成人男女を対象に実施した電話世論調査結果、安倍内閣への支持率は先月１１～１２日調査の時より２．４％ポイント下落した５３．０％だった。

安倍内閣は先月、改閣効果で支持率が５．１％ポイント上昇した。しばらく調整局面を経たが、消費税増税など主な政策で国民の呼応を得ることができなかったにもかかわらず、比較的に下落幅が大きくないことが分かった。

安倍内閣の閣僚の相次いだ韓国への強硬な発言など「韓国たたき」が支持率に有利に働いたためだと分析される。

今回のアンケート調査で回答者の相当数は１日から始まった消費税増税に対して否定的な意見を示し、今月２２日徳仁天皇の即位式に合わせて実施される大規模の赦免に対しても反対の意見が賛成の意見を圧倒した。

安倍首相は４日、国会所信表明演説でも韓国に向かって「国際法に則って国と国と間の約束を守ってほしい」と促すなど強硬な発言を出した。安倍内閣の支持率が大きく落ちていないのはこのような強硬な発言に対する呼応のためという分析が出ている。

次期首相に適合した人物を尋ねる項目でも安倍首相は１６．９％で最も多かった。これは過去の調査より４．９％ポイント減少したが、石破茂元自民党幹事長（１５．０％）、小泉進次郎環境相（１４．７％）よりは高い。

政党別支持率でも自民党が５．６％ポイント減少した４２．１％で１位を占めた。これは立憲民主党（８．０％）、国民民主党（１．６％）など野党との大差をつけた数値だ。無党派は３１．９％だった。


2019.10.07 11:20
https://japanese.joins.com/JArticle/258325?servcode=A00&sectcode=A10