まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:全世界

    1: まぜるな!キケン!! 2022/11/18(金) 15:55:35.37 ID:tmxRcAqQ
    FTXの破産申請で、韓国の投資家たちも大挙巻き込まれたようだ。これら投資家が韓国内の仮想通貨取引所ではなくFTXを利用した背景に先物・レバレッジ取引があるという。

    17日、韓国メディアによると、FTX所属弁護士らは裁判所に提出した破産関連文書で100万人以上の債権者がいると把握されると明らかにした。このうち韓国人会員の割合は発表されていないが、ウェブサイト分析会社のアースウェブがFTX取引所訪問者トラフィックに基づいて分析した資料では、FTXの韓国人利用率は6.21%で、全世界で最高水準であることが把握された。

    業界関係者らはアップビット、ビッサムなど韓国にも優れたサービスを提供する取引所があるにもかかわらず、数万人の韓国内投資家がFTXに飛びついた理由として、ギフト、レバレッジ取引を指摘する。

    先物取引は現在コインの価格ではなく、将来のコインの価格を予測して投資する方式だ。ここに海外取引所は100倍を超えるレバレッジサービスを提供する。レバレッジ100倍で「ロングポジション」を取る場合、コイン価格が1%上がっただけでも収益率は100%に達する。だが、逆に価格が1%下がれば収益率はマイナス100%となり、元金が全て消失することになる。手数料などの付加コストを考慮すると、実際にははるかに早く投資金が使い果たされることが分かった。 YouTubeなどソーシャルメディア(SNS)でこのような方法で収益を出す手法が人気となり、「大ヒット」を狙うMZ世代を中心にこの口コミに乗ったようだ。

    しかし、このような取引手法は韓国内ではできない。法律上、明示的に韓国で仮想通貨取引所の先物取引サービスを禁止する条項はないが、金融当局が投資家保護を名目にこれを事実上禁止しているためだ。去る2016年コインウォンがマージン取引サービスを開始した時は検察がこれを賭博罪と規定して捜査に乗り出して結局サービスが終了した。

    このため、韓国の投資家が先物取引をするためには韓国内の取引所でコインを買い、海外取引所に転送してサービスを利用するしかない。面倒な手続きにもかかわらず、バイナンス、FTXなど海外取引所に韓国人投資家が集まった理由だという。

    2022年11月18日
    https://korea-economics.jp/posts/22111803/

    引用元: ・韓国のFTX被害者、理由は100倍を超えるレバレッジだった100万人以上の債権者がいると把握 全世界で最高水準 [11/18] [新種のホケモン★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/11/10(木) 12:37:45.35 ID:SN2Df/jl
    サッカー韓国代表チームが2022カタールワールドカップ(W杯)期間中、安全にキムチを食べられるようになった。

     大韓サッカー協会(KFA)は9日、「カタールW杯に参加するサッカー韓国代表チームが、韓国農水産食品流通公社から大会期間中にキムチの提供を受けることにした」と明らかにした。このため9日午後、ソウル・チ ンノ(鍾路)区サッカー会館で、大韓サッカー協会のイ・ヨンス副会長や韓国農水産食品流通公社のキム・チュンジン社長らが出席した中、伝達式の行事が開かれた。

     農水産食品流通公社が提供するキムチは代表チームの先発隊がカタール現地に到着する11日から訓練キャンプに事前に伝達される。選手団に供給されるキムチの量は約200キロ程度と予想される。歴代W杯に参加した韓国代表チームが外部機関から大会期間中に別途に食品を提供されるのは今回が初めてだ。

     協会のイ・ヨンス副会長は伝達式のあいさつを通じて「韓国代表チームをサポートするために支援を決めてくれた公社側に感謝申し上げる。長期間の遠征には選手たちの口に合う食事が非常に重要だ。提供してくれたキムチを食べて、選手たちが最高のコンディションでW杯に出場できるようにしたい」と述べた。

     韓国農水産食品流通公社のキム・チュンジン社長も「選手団が国産キムチを食べて力を出して、素晴らしい試合をしてほしい。韓国公社もKフードを代表するキムチを全世界に知らせ、大韓民国の地位を高める」と述べた。

    2022/11/10 12:22配信
    Copyrights(C) Mydaily wowkorea.jp 2
    https://s.wowkorea.jp/news/read/371071/

    引用元: ・“サッカー韓国代表がW杯で食べるキムチ”農水産食品流通公が200キロ支援 キムチを全世界に知らせ大韓民国の地位を高める [11/10] [新種のホケモン★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/10/17(月) 19:20:56.75 ID:u7h1rayq
     韓国を含む全世界の経済は1990年代前半の日本と同じく長期の不況に陥りかねないとの分析結果が示された。景気の下降局面で物価上昇を抑制しようと基準金利を引き上げた場合、これが資産価値のバブル崩壊をもたらし、結果的に全世界が「失われた10年」となった日本と同じような道筋をたどるという指摘だ。

     韓国金融研究院が16日に公表した報告書「物価と成長のジレンマ:反面教師日本の教訓」によると、最近韓国を含む世界経済は1990年代前半の日本とよく似た状況になっているという。

     日本は1990-91年の景気下降局面で住宅価格上昇に対する国民の反発を抑え、賃金上昇圧力と円安に伴う物価上昇を抑制するため基準金利を引き上げた。基準金利が年2.5%から6%に上昇すると資産価値のバブルが崩壊し、日本は長期の不況に陥った。

     金融研究院のキム・ドンファン研究員は「景気の悪化と物価上昇が同時に進む中で、金利の引き上げを断行している韓国を含む世界経済は1990年代前半の日本と同じく長期の不況に突入する可能性がある」と指摘した上で「成長と物価のジレンマ、つまり物価を抑えると成長が難しくなり、デフレ(物価全体が下がり続ける現象)に陥る可能性を排除することが難しくなる」と説明した。

     報告書によると、1970年代のオイルショック当時、スタグフレーション(不景気の中の物価上昇)が落ち着くや否や世界経済が不況に陥り、日本も短いスタグフレーション後に長期のデフレに入った。そのため「世界は同じような事態に備えなければならない」と警告している。

     キム研究員は「最近の状況は1970年代ほど悪くはないが、金融市場が不安定かつ脆弱(ぜいじゃく)だ。また成長見通しが不確実な開発途上国は再び1970年代と同じような危機に直面する可能性がある」との見方を示した。キム研究員はさらに「景気の悪化が長期化し、(短いスタグフレーション後に長いデフレが来るという)仮説が現実となれば、今のような基準金利の上昇にブレーキがかかるだけでなく、長期の不況を克服し家計負担を緩和するため基準金利を下げねばならない時期がやって来るかもしれない」と予想した。

     キム研究員はさらに「デフレを防ぐには事前に成長の制約要因が何かをチェックし、長期的な観点から経済の供給能力を高める必要がある」と強調した。

    キム・ユジン記者

    10/17(月) 18:10配信
    朝鮮日報日本語版
    https://news.yahoo.co.jp/articles/fbd44b446d0bb2889f2caa211f769edf5c53422c

    引用元: ・【朝鮮日報】韓国金融研究院「全世界が日本のように『失われた10年』を経験する可能性」 報告書「反面教師日本の教訓」 [10/17] [新種のホケモン★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/04/11(月) 08:13:05.61 ID:CAP_USER
    世界保健機関(WHO)が8日に発表した最新データによりますと、中央ヨーロッパ時間8日午後7時1分までに(日本時間9日午前2時1分)、全世界で報告された新型コロナウイルス感染症の新規感染例は前の日より113万8093人増え、計4億9458万7638人となりました。また、一日の死亡者数は前日より3905人増え、計617万283人に上ったということです。

    WHOの統計によりますと、これまでの24時間、新規感染例が多い上位5カ国は、韓国、ドイツ、フランス、イタリア、オーストラリアで、新規死亡例が多い上位5カ国は、韓国、英国、ドイツ、ロシア、米国だということです。(提供/CRI)


    https://www.recordchina.co.jp/b892358-s12-c100-d0165.html

    引用元: ・【WHO】全世界で一日あたりの新規感染例が113万超に 新規感染例、新規死亡例共に最多は韓国 [4/11] [昆虫図鑑★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/03/06(日) 11:38:25.60 ID:CAP_USER
    昨年9月、日本の自動制御機器メーカー、キーエンスの創業者である滝崎武光名誉会長がユニクロを経営するファーストリテイリングの柳井正会長を抜き、日本の長者番付でトップに躍り出た。キーエンスの株価がコロナ前に比べ96%も上昇したおかげだった。キーエンスは工場の自動化に必要なセンサーや測定器を生産しており、2020年6月には株式の時価総額が11兆円を超え、ソニーグループやNTTといった大企業を抜き、日本企業で時価総額2位にランクされた。ブルームバーグは「キーエンスの急成長は最近の世界市場でロボットと部品の需要がどれほど大きいかを示している」と評した。

    昨年世界の産業界が部品不足、労働力不足に直面し、ロボット・自動化設備市場を掌握した日本企業の価値が再評価されている。日本の工場自動化関連メーカーは自動車工場の生産設備から半導体製造工程に必要なセンサー、検査機器に至るまで世界の産業用ロボット市場の中核的存在だ。国際ロボット連盟によると、過去10年間に産業用ロボットの数は3倍に増えたが、毎年の新たな需要の45%を日本が供給している。中国と韓国のシェアはそれぞれ12%、7%にすぎない。英エコノミスト誌(最新号)は「日本の産業用ロボットメーカーは海外はもちろん日本国内でも名前が知られていないが、彼らのロボットや自動化設備は半導体を含む世界のサプライチェーン(供給網)で中心的存在になった」と指摘した。

    ■日本製ロボット、世界の供給網に不可欠

     最近世界のテクノロジー企業の株価が急落しているにもかかわらず、日本のロボット・自動化設備大手4社であるキーエンス、ファナック、SMC、レーザーテックの企業価値は5年前に比べ2.5倍に拡大した。世界で唯一、半導体の超微細製造プロセスに必須の極端紫外線(EUV)検査装置を生産するレーザーテックの時価総額は2018年10月に10億ドルにすぎなかったが、2月18日現在で168億ドルに増えた。大手4社の売上高もコロナを経て急成長した。ファナックの昨年の売上高は58億ドルで、19年(45億ドル)を28.9%上回った。SMCの売上高も同じ期間に46億ドルから57億ドルへと24%の増収だった。

     日本の産業用ロボット大手4社の特徴は営業利益率が高いことだ。売上高が中小企業クラスのキーエンスの企業価値が高く評価されるのは、営業利益率が50%を超えるからだ。残る3社の営業利益率も20%を下回ったことがない。キーエンスとレーザーテックは生産の外部委託でコストを節減し、ファナックはロボット工場に自社ロボットを投入することで生産コストを抑えた。ファナックの最大の工場は1カ月間、従業員を1人も投入せずに稼働できるように設計された。

     1990年代から少子高齢化社会に突入し、人材難に直面している日本は産業用ロボットの開発を急いだ。その後、少子化時代を迎える先進国が増え、日本の内需用だったロボット・自動化設備メーカーの海外進出が増え、コロナで非対面がトレンドとなり、世界市場の攻略が加速している。キーエンスとSMCは売り上げの半分、ファナックとレーザーテックは80%を海外で上げている。SMCは最近、欧米の半導体メーカーに高圧制御装置を供給し、事業を拡大した。自動車工場の組み立てラインに欠かせない存在となったファナックには最近、電気自動車(EV)の生産需要増大で新規注文が相次いでいる。

    ■韓国の日本製設備依存度、さらに上昇

     国際ロボット連盟によると、韓国の産業用ロボット密度(従業員1万人当たりのロボット使用台数)は932台で、世界で産業自動化比率が最も高い国に数えられる。しかし、需要に比べ国内の技術力と生産能力が足りず、産業自動化が進むほど日本への依存度が高まらざるを得ない構造となっている。

     韓国政府が素材・部品・設備生産の自立を目標に掲げているものの、日本企業が掌握している最先端のロボット・設備・部品分野は事実上代替が不可能だ。実際日本製半導体設備・ディスプレー設備の韓国への輸入規模は19年の23億ドルから昨年(1-11月)には44億ドルにほぼ倍増した。浦項工科大(ポステク)産業経営工学科の鄭宇成(チ ン・ウソン)教授は「自動化需要が増大し、日本のロボットメーカーも半導体先端露光設備市場を独占しているオランダASMLのような絶対的存在になる可能性が高まっている」と指摘した。

    ピョン・ヒウォン記者、イム・ギョンオプ記者

    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/03/04/2022030480139.html

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    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1646522391/

    引用元: ・【朝鮮日報】進撃の日本製ロボット、全世界の工場の半分掌握 ★2 [3/6] [昆虫図鑑★]

    【さっさとNoJAPAN進めろよ 【朝鮮日報】進撃の日本製ロボット、全世界の工場の半分掌握 ★2 [3/6] [昆虫図鑑★]】の続きを読む

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