まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:一人当たり

    1: まぜるな!キケン!! 2023/10/31(火) 13:00:58.52 ID:mfEjE3MG
    2022年1人当たり名目国民所得(GNI) 世界銀行

    アメリカ  76,370ドル
    ドイツ   53,390ドル
    カナダ   52,960ドル
    イギリス 48,890ドル
    フランス 45,860ドル
    日本   42,440ドル
    イタリア 37,700ドル
    韓国   35,990ドル

    https://n.news.naver.com/mnews/article/001/0014295419?sid=101

    関連
    韓国の1人当たり国民所得、G7との差が拡大…イタリアを2年連続下回る=韓国ネット「前政権が韓国の全盛期だった」[10/30] [昆虫図鑑★]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1698649795/

    引用元: ・【国際】一人当たり国民所得 日本42440ドル 韓国35990ドル 2022年 [動物園φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2023/03/09(木) 07:59:59.57 ID:NzMnSEv0
    昨年、韓国の小中高校生のうち、小学生の私教育費が最も多く跳ね上がったことが分かった。科目別調査(芸術・体育を除く)では、国語の私教育費の上昇率が1位だった。私教育費の総額は、2007年の関連調査以来、最高値を記録した。教育当局は、新型コロナの時局に対面授業の代わりにオンライン授業が増え、学力低下につながると、児童生徒と保護者が私教育に集中したと分析した。

    7日、教育部と統計庁は、全国の小中高校生7万4000人余りを対象に行った「2022年の小中高校の私教育費の調査結果」を発表した。昨年、私教育費の総規模は26兆ウォンで、1年ぶりに史上最高値を更新した。児童生徒1人当たりの月平均私教育費も41万ウォンで、史上最高値だった。

    芸術・体育を除いた国語や英語、数学、社会および科学など一般教科の私教育費調査では、小学校の増加率(1人当たりの月平均)が12.1%で、中学校(9.4%)、高校(9.3%)より高かった。科目別調査では、国語の私教育費が13.0%増えて最も多く上がり、英語や数学、社会および科学の順だった。一般教科の小中高校の月平均の私教育費は、1人当たり31万ウォンで、新型コロナ前の2019年の23万5000ウォンより7万5000ウォンが上がった。私教育への参加率も78.3%で最高値を記録し、特に小学生は10人中8人以上(85.2%)が私教育を受けていることが分かった。

    チョ・ユラ記者

    東亜日報 March. 08, 2023 08:32, Updated March. 08, 2023 08:32
    https://www.donga.com/jp/List/article/all/20230308/4006474/1
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    引用元: ・【韓国】昨年の私教育費が26兆ウォンで過去最高、一人当たり月41万ウォン [3/9] [ばーど★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2023/06/02(金) 22:46:05.38 ID:LTqTwcNg
    昨年、韓国の一人当たり国民総所得(GNI)が減少に転じました。3万5000ドルを下回り、台湾に20年ぶりに追い越されました。
    昨年の年間実質国内総生産(GDP)成長率は2.6%で、韓国銀行の予測と同じでした。

    韓国銀行によると、2日、昨年の一人当たり国民総所得は、米ドルベースで3万2886ドルとなり、前年比で7.4%減少しました。
    一人当たり国民所得(GNI)は、ある国の国民の平均的な生活水準を示す指標であり、名目国内総生産(GDP)に
    名目国外純収支要素所得を加えた名目GNIを統計庁の推計人口で割り、ウォン・ドル為替レートを反映して算出されます。

    一人当たりGNIは2017年に3万1734ドルとなり、「国民所得3万ドル」の時代を迎え、2018年には3万3564ドルまで上昇しました。
    その後、2019年(3万2204ドル)、2020年(3万2038ドル)と2年連続で下落しましたが、コロナ19パンデミックを乗り越えて
    2021年に3万5373ドルに上昇しました。

    しかし、グローバルな景気減速とそれに伴う輸出不振の中で、昨年、1年ぶりに再び減少しました。
    隣国である台湾は、昨年の一人当たりGNIが3万3565ドルと集計され、20年ぶりに韓国を逆転しました。略

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    https://news.nate.com/view/20230602n07732?mid=n1006

    引用元: ・【韓国】昨年の一人当たりGNIが7.4%減の3万2886ドル 台湾に抜かれる [動物園φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2021/09/02(木) 14:54:29.68 ID:CAP_USER
    2025年、一人当たり実質GDP、台湾が韓国を追い越す

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    引用元: ・【国際】一人当たりGDP、台湾が韓国を追い越しへ [動物園φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/09/12(土) 19:31:07.79 ID:CAP_USER
    日本と韓国の「一人当たりGDP」

    国の経済の規模を単純に比較する場合にはGDPを見ればいいが、国民の生活の豊かさを測る場合には、GDPを人口で割った数値である「一人当たりGDP」の方が適当である。韓国の一人当たりGDPは1953年には66ドルに過ぎず、当時の韓国は最貧国の一角を占めていた。

    国連による一人当たりGDPのデータによれば、1970年の韓国は279ドルであり、187の国・地域のうち126位であった。ちなみに北朝鮮は386ドルで104位であり、この時期においても韓国は貧しい国のひとつであったと考えられる。

    しかし1980年には1708ドルで85位となり、上位半分にランクされるまでになり日本との差も縮まった。さらに1990年は6508ドルで56位、2000年は1万1852ドルで48位、2010年は2万3087ドルで37位と着実に順位も上がってきた。1994年に1万ドル、2006年に2万ドルを超え、2017年には3万ドルを超えた形である。

    IMFのデータによると、2020年の韓国の一人当たりGDPの推計値は3万1246ドルで、世界191カ国・地域のうち31位、東アジア諸国ではシンガポール、日本に次いで第3位となっている。

    日本と比較すると、日本は円高の影響もあり1985年から1990年頃にかけて韓国を引き離した時期もあったが、その後は日本経済が停滞する一方で韓国の一人当たりGDPは着実に増加し、現在は差が大きく縮小している。具体的に言えば、1990年における日本の一人当たりGDPが2万5380ドルであったのに対し韓国は6733ドルであり、日本を100とすれば韓国は27に過ぎなかった。

    一方、2020年には日本が4万3043ドル、韓国は前述のとおり3万1246ドルであり、日本を100とすれば韓国は73にまで追い上げている。ただしこの数値は、日韓の一人当たりGDPは差が縮まったものの、韓国が日本を追い越すにはまだ時間がかかることも意味している。

    一人当たりGDPの弱点

    なお以上の数値は我々が普段目にする為替レートにより測られた一人当たりGDPであるが、この一人当たりGDPでは、それから得られる物質的な幸福度を十分に把握できないと考えられる。

    為替レートは投機などの影響により、通貨が過大あるいは過小評価されることが少なくない。通貨が過小評価されるとドル建ての一人当たりGDPが大きく低下してしまう。例えば、通貨危機発生直後の1998年のウォン・ドルレートは1ドル=1403ウォンとなり、前年の950から大きくウォンが減価した。

    その結果、韓国の一人当たりGDPは1万ドルをあっさりと割り込み前年より33%も下落したのである。しかしこれは通貨危機の影響でウォンが過小評価された結果であり、ウォン建ての一人当たりGDPにはあまり変化がなく、韓国に住む人々の購買力が低下したわけではなかった。

    そして現在においてもウォンは過小評価されており、この要因として輸出を促すため韓国がウォン安となるよう為替介入を通じて誘導してきたことなどが挙げられる。一方、日本円は過小評価されているわけではないので、日本と韓国の一人当たりGDPの差が、実際よりも拡大して見えている。

    各国の通貨が異なるため、国際比較には為替レートでドルに換算するしかないのだが、市場で決まる為替レートで換算した一人当たりGDPにはこのような弱点がある。

    このような市場で決まる為替レートで換算する方法の弱点を克服する通貨の換算方法として「購買力平価」がある。購買力平価は、それぞれの通貨が有する購買力、すなわち、買える財やサービスの量が等しくなるように計算して求められる。

    直感的に購買力平価を理解するためにビックマックが例に出されることが多い。アメリカでビックマックが5ドル、韓国では5000ウォンで販売されていたら、ビックマックの購買力に着目したレートは、1ドル=1000ウォンとなる。

    これを財やサービスに一般化したものが購買力平価であり、通貨の購買力に着目したレートである購買力平価で通貨を換算した方が、一人当たりGDPの意味のある比較ができる。

    (続く)

    現代ビジネス 2020.09.12

    高安 雄一
    大東文化大学経済学部教授。1966年広島県生まれ。1990年一橋大学商学部卒、2010年九州大学経済学府博士後期課程単位修得満期退学。博士(経済学)。1990年経済企画庁(現内閣府)に入庁。調査局、人事院長期在外研究員(ケルン大学)、在大韓民国日本国大使館一等書記官、国民生活局総務課調査室長、筑波大学システム情報工学研究科准教授などを経て、2013年より現職。著書に『やってみよう景気判断』『隣の国の真実 韓国・北朝鮮篇』など。
    https://gendai.ismedia.jp/articles/-/75574?page=1&imp=0

    ※前スレ。
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1599900586/

    引用元: ・【一人当たりGDP】2021年、韓国はいよいよ〈生活の豊かさ〉で「日本を追い抜く」 数字は明白に語っている ★3 [09/12] [新種のホケモン★]

    【そもそも失業しまくってるのに【一人当たりGDP】2021年、韓国はいよいよ〈生活の豊かさ〉で「日本を追い抜く」 数字は明白に語っている ★3 [09/12] [新種のホケモン★]】の続きを読む

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