今年に入ってから、雇用不安を体感する会社員が昨年より増えたことが分かった。

１０日、会社員のソーシャルプラットフォーム「ブラインド」を運営するチームブラインドが、今年第１四半期（１?３月）と昨年第１四半期のブラインド韓国加入者の雇用不安キーワードの検索データを分析した結果、関連キーワードの今年の検索件数が昨年比３.３倍増加した。特に「勧告辞職」の検索件数は９.３も倍増えた。

業界別に分析すれば、コンテンツ・エンターテインメント業界の在職者の雇用不安のキーワード検索件数が９.４倍増え、最も大きな増加傾向を示した。続いて、△広告（８.６倍）、△会計・コンサルティング（８.４倍）、△ゲーム（７.３倍）、△情報技術（ＩＴ・５.９倍）の順だった。一方、検索件数が最も少なく増加した業界は、△自動車、△商社、△ホテル・レジャー、△外食、△造船などで、昨年と同じ水準を示した。

ブラインドによれば、今年第１四半期に会社員が勧告辞職や希望退職などと共に検索したキーワード上位の１０件には、△収拾、△当日解雇、△不当解雇、△慰労金、△大企業、△契約職、△離職などがあった。昨年第１四半期の関連検索語において５０位圏外だった「当日解雇」は、１年ぶりに２位に上がった。

チームブラインドの関係者は、「ブラインドの加入者が増え、検索件数が増加したことを勘案しても、特定テーマのキーワードの検索件数が１年ぶりに３.３倍も増加するのは異例のことだ」とし、「エンデミックと景気低迷が重なったことに伴うものと分析される」と話した。


キム・ハギョン記者

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