よどみなく疾走する巨大な中国経済は全世界誰にとって不都合な現実だ。公式為替レートでは中国の経済規模が米国に次いで二番目で、物価を補正した国内総生産(GDP)規模では中国GDPが米国GDPを抜いてすでに5年が過ぎた。さらに過去、ローマ、ペルシャ、モンゴルのような帝国とは異なり、21世紀の中国はグローバル生産チェーンを通じて全世界の人々に直接的に影響する。

誰もが安価で質の良い中国製品を使いながら経済的利益を享受しているので、中国の立場では納得しがたいかもしれない。しかし、中国製品を他国の製品に変えることがますます難しくなり、中国経済に引き込まれるような不安があって、中国政府は葛藤のある国や企業に直接的に報復する不安がより大きくなる。

地理的経済的に中国に最も近い我が国は全世界で中国の影響を最も多く受ける国といえる。中国は韓国輸出入の25%程度を占めるだけでなく、素材・部品・装備依存率でも30%を占めるほど私たちの経済の根本に近い(参考ながら素材・部品・装備の日本依存率は着実に下落し2020年15%程度だ)。中国にますます経済的に依存する状況が不安なら、どうすれば良いのだろうか?

その解決方法の一つが日本経済に近づくことだ。しかし、これは我が国では簡単に取り出しにくい話でもある。

全世界で日本を無視する国は韓国しかない、という冗談があるが、日本は人口1億3000万人で世界3位規模の経済大国だ。国家間の経済力誇示にはその規模が重要だが、簡単に韓国、日本、中国の経済規模をGDPを通じて調べてみよう。

2020年現在の中国のGDPは14兆ドル程度で、我が国と日本のGDPはそれぞれ1兆6000億ドルと5兆ドル水準だ。我が国と日本のGDPを合わせれば中国の50%程度であるからボクシングで例えると100キロのヘビー級と50キロのフライ級の差だが、一方的にやられる水準ではない。韓国と日本の経済は世界最高水準の競争力を有するフライ級であり、中国が我が国に経済制裁を加えてもこれを克服可能で経済的に耐えられる体力がある。

ここで韓国と日本のGDPを加えて中国の半分ほどの規模になるという意味は単に数学的な足し算ではない。韓日間経済生態系が緻密に相互依存的に構成されており、お互いに信頼が積もって政治的な葛藤にもかかわらず経済交流が持続すると想定する。このような意味で昨年、領域内包括的経済パートナー協定(RCEP)のスタートは強化された韓日間経済協力の始まりといえる。

RCEPには両国が同時に加入しており、韓日は間接的に自由貿易協定(FTA)を締結したことになる。RCEPに加えて韓日間経済協力をさらに高い水準で高度化できる機会があって、それは日本が主導する包括的・漸進的環太平洋経済パートナー協定(CPTPP)の加入だ。韓国と日本がRCEPとCPTPPに同時に参加すれば、韓日間経済協力はあたかもドイツ・フランスの関係の様に政治的な理由で揺れない高度化された経済協力の水準に至ると期待される。むしろ、よそよそしい韓日間外交関係がRCEPとCPTPPを通じて突破口を探すこともできる。

さて、冒頭で話した巨大中国の脅威の話に戻ろう。高度化し頑丈になった韓日経済連合は中国経済の不安感を減らす防御シールドになりうる。中国が多様な圧力を韓国に加えても、日本の心からの役に立つ助けを受ければ、解決方法ははるかに多様化できる。しかし、韓国政府が過去の歴史について、日本の心からの謝罪を受け入れない限り、すべての想像は何の意味もなくなる。

[キム・セワン梨花（イファ）女子大経済学科教授]



ソース：毎日経済（韓国語）[週末経済散歩]賢い日本の使用法
https://www.mk.co.kr/opinion/contributors/view/2021/08/808256/