昨年、学力が基礎水準に達していない「基礎学力未達」生徒の比率が歴代最大だったことが分かった。特に数学は中・高校を通じてその比率が１３％を超えた。基礎学力未達生徒は、文在寅（ムン・ジェイン）政府発足後毎年増加していたが、昨年新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の余波で学力低下現象がさらに深刻化したものとみられる。

学業成就度評価は中・高校生の学業水準を確認することができるテストで、毎年６月に実施されて年末に結果が出る。しかし昨年は新型コロナのため、同テストは１１月に延期され、結果発表も遅れた。２日の結果発表は、兪銀恵（ユ・ウンヘ）社会副首相兼教育部長官が直接行った。従来は次官がテスト結果を発表してきた。それだけ現状況を深刻に捉えているということだ。

教育部によると、英語の基礎学力未達生徒は２０１９年中学校３．３％・高等学校３．６％だったが、昨年はそれぞれ７．１％、８．６％と大きく増えた。国語も同期間４．１％（中）・４％（高）から６．４％（中）・６．８％（高）に増加した。数学の場合も１１．８％（中）・９％（高）から１３．４％（中）・１３．５％（高）に増えた。

普通学力以上の比率は減った。中学校の場合、国語で普通学力以上の比率は２０１９年８２．９％から昨年７５．４％に、英語は７２．６％から６３．９％に減少した。高等学校も国語は７７．５％から６９．８％に、数学は６５．５％から６０．８％に減った。

基礎学力未達は女子生徒よりも男子生徒で多く見られ、増加幅も大きかった。女子高校生のうち国語の基礎学力未達比率は２０１９年２％から昨年２．６％に増えたのに対し、男子高校生は５．８％から１０．８％に急増した。英語は女子高校生の基礎学力未達比率が同じ期間２．１％から４．１％に増えたが、男子高校生は５％から１２．８％に増えた。

地域による格差は特に中学校で目立った。邑・面など地域中学校の国語・数学基礎学力未達比率は９．６％と１８．５％で、大都市の未達比率（国語５．４％、数学１１．２％）よりも大きかった。

新型コロナに伴う遠隔授業は中高生ともに肯定的に受け入れるほうだった。だが、学校生活満足度は低下した。学校生活の幸福度が高いという回答は中学校５９．５％、高等学校６１．２％で前年に比べてそれぞれ４．９％ポイント、３．５％ポイント減少した。

学力低下現象が深刻化したことに対して、兪長官は「新型コロナによって日常的な学校生活が難しい状況で十分な学習が行われず、自信や学習意欲の低下なども学業成就水準下落に影響を及ぼしたと判断している」と説明した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/1dac3a878f75925938279abb3b24ac99fdd97b2d