経済協力開発機構（OECD）加盟国のうち、とりわけ韓国の若者たちが厳しい就職難にあえいでいるという調査結果が出た。

韓国経済研究院（クォン・テシン院長）が2009年から2019年にかけて10年間のOECD加盟国の若者の雇用指標を分析した結果によると、若年層（15ー29歳）の失業率がOECD加盟国で平均4.4ポイント下がったのに対し、韓国は0.9ポイント上昇したという。

OECD加盟国の平均若年失業率は2009年の14.9％から2019年には10.5％となり、4.4ポイント改善された。

一方、韓国は反対に若年失業率が同期間に8.0％から8.9％へと0.9ポイント悪化。OECD加盟国のうち、韓国の若年失業率は5位から20位へと15ランクも急落した。
　
2009年から2019年の間に韓国と同じく若年失業率が悪化した国は、OECD加盟37カ国のうち6カ国に過ぎない。

増減幅はギリシャ（プラス10.1ポイント）、イタリア（プラス4.0ポイント）、韓国（プラス0.9ポイント）、トルコ（0.6ポイント）、ノルウェー（プラス0.4ポイント）、ルクセンブルク（プラス0.1ポイント）の順で大きかった。

一方、日本の場合は、2009年には若年失業率が韓国と同じく8.0％だったが、2019年には3.6％と大幅に改善され、OECD加盟国のうち最も低い失業率を記録した。

そのほか米国は8.1ポイント（14.5％→6.4％）、英国は6.5ポイント（14.4％→7.9％）、ドイツは5.3ポイント（10.2％→4.9％）、スウェーデンは4.5ポイント（18.2％→13.7％）失業率が低下し、韓国とは大きな違いを見せた。


2020/09/10 11:52/朝鮮日報日本語版
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