受注減少に苦しめられる大手造船会社が中小造船会社の仕事を狙い双方の対立が高まっているという。

最大３２万トン級の超大型タンカーを主に建造してきた現代（ヒョンデ）重工業、サムスン重工業、大宇（デウ）造船海洋の大手３社が、相対的に船舶のサイズが小さく収益性も落ちる１３万～１６万トン級のスエズマックス級に参入して起きた現象だ。

中小造船会社の間では競争秩序瓦解と産業生態系崩壊を懸念する声まで出ている。すべてが共倒れする道に進んでいるという指摘もある。

大手造船会社はしかし「生き残りのため不可避な選択」と説明する。船舶建造施設であるドックを遊ばせて人材を減らすより、小型船種でも受注して船を作る方が良いということだ。

現代重工業は蔚山（ウルサン）造船所のドック２カ所と群山（クンサン）造船所、サムスン重工業は巨済（コジェ）造船所のドック２カ所の稼動を中断した。

造船業界を「自分の肉を切る」状況にまで至らせたのは業況沈滞に対応する構造調整を適切なタイミングでできなかった結果だ。これまで韓国政府と債権団は本格構造調整を先送りしたまま不良造船会社の延命を支援するのに汲々としていたのは事実だ。

こうして生き残った企業が過当受注競争に乗り出し市場を乱してきた。大宇造船海洋だけでも２０１５年以降２度にわたり１０兆ウォン以上支援され、城東（ソンドン）造船海洋、ＳＴＸ造船海洋、大鮮（テソン）造船なども債権団管理状態で他の造船会社と競争する構造だ。

目の前の損失を減らすために構造調整を後回しにした問題が最終的に主力産業である造船業の生態系瓦解にまでつながるならば普通の深刻な問題でない。いまはまだ世界の造船業況回復をさらに待たなければならないという分析が多い。

造船業界内部で鳴る警報に耳を傾け、いまからでも必要ならば果敢な構造調整に出なければならない。

※本記事の原文著作権は「韓国経済新聞社」にあり、中央日報日本語版で翻訳しサービスします。

http://japanese.joins.com/article/708/234708.html