まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:G2

    1: まぜるな!キケン!! 2019/05/10(金) 09:58:06.57 ID:CAP_USER
    米中貿易戦争の恐怖が金融市場を襲った。

    KOSPI(韓国総合株価指数)は9日、66ポイント(3.04%)下落した2102で取引を終えた。落ち幅は昨年10月11日(-4.44%)以来7カ月ぶりの最大水準。

    この日、韓国ウォンは米ドルに対して10.40ウォン値下がりした1ドル=1179.80ウォンで取引を終え、2年4カ月ぶりのウォン安ドル高となった。

    この日、ソウル乙支路(ウルチロ)KEBハナ銀行ディーリングルームで為替ディーラーが深刻な表情で対話している。
    no title



    2019年05月10日08時38分 [韓国経済新聞/中央日報日本語版]
    https://japanese.joins.com/article/205/253205.html?servcode=300&sectcode=310

    引用元: ・【中央日報】 韓国株価、「G2恐怖」で3.04%下落 [05/10]

    【実体経済がうんこ【中央日報】 韓国株価、「G2恐怖」で3.04%下落 [05/10] 】の続きを読む

    1: 荒波φ ★ 2018/09/01(土) 09:40:20.66 ID:CAP_USER
    米中貿易摩擦が経済戦争レベルに達している。しかし、ゲームの勝敗は既に米国の圧倒的優勢との見方が大勢だ。先月初め、米国が340億ドル規模の中国からの輸入品に25%の追加関税を適用し、中国が直ちに同様の措置を取った時点では互角とみられていた。

    しかし、米国が2000億ドル規模の中国製品に10%の追加関税をかけて報復すると、全てが沈静化した。中国は再報復を事実上放棄した。

    これは中国が善人になったからではない。両国の国力の差が歴然としており、貿易戦争が長期化すれば、中国が言う「目には目を歯には歯を」という対等な報復が不可能だからだ。貿易戦争の渦中でも米国経済は完全雇用状態で、13年ぶりに3%台の経済成長を問題なく達成する見通しだ。

    一方、中国経済は生産、消費、投資が急減し、警告灯が随所にともった。上海総合株価指数は年初来25%下落。1-7月の中国の固定資産投資伸び率は過去23年で最低となった。

    最初から中国には勝ち目がないゲームであることが明確だったのだが、それを悟るまでに韓国にはなぜ長い時間が必要だったのか。

    最近まで米中経済摩擦に関する研究報告やメディア報道は、誰が見ても両国が対等の力を持っていると誤解しやすいものだった。これは米国と対等な超大国・中国に対する先入観が韓国人に根付いているためだ。

    中国に対する幻想の原因はさまざまだが、「中国はあまりに大きい」という威圧感が中心にある。中国の急速な経済膨張は規模の圧力を倍加させた。

    さらに、中国にあこがれる韓国の伝統的なムードも一因となった。さらに決定的なのは、米国が中国に与えた「G2」という用語だった。全世界のどこにも「G2」という用語を韓国ほど多用する国は存在しない。

    10年余り前、米国が中国を「G2」と呼び、中国を立てた本音は別のところにある。「中国は米国と対等なレベルに成長したのだから、大国として国際的義務を果たせ」という意味だった。

    米国の狙いを見破った中国は「G2」という用語を拒否した。最近中国外相が「中国は開発途上国にすぎない」と訴えたのは、そうした現実認識を示すものだ。中国が拒否した用語を韓国が愛用するというのは皮肉だ。

    世の中には最も強大な国が二つあり、両者の力は対等だという考えが韓国国内で根づいているが、今回の米中経済戦争は「中国=G2」だという韓国人の幻想を打破する過程だとも言える。


    2018/09/01 05:02
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/08/31/2018083101741.html
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/08/31/2018083101741_2.html

    >>続きます。

    引用元: ・【朝鮮日報】 韓国が「中国はG2」という幻想から覚める時 米日がなぜ今後も重要なのかが明らかになるはずだ [09/01]

    【【朝鮮日報】 韓国が「中国はG2」という幻想から覚める時 米日がなぜ今後も重要なのかが明らかになるはずだ [09/01] 】の続きを読む

    このページのトップヘ