まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:EV

    1: まぜるな!キケン!! 2021/11/08(月) 14:46:07.47 ID:CAP_USER
    韓国の現代自動車が早ければ来年に日本市場への再進出を検討中だ。販売不振に耐えられず日本市場から撤退してから13年ぶりとなる。

    チャン・ジェフン現代自動車社長は最近、日経ビジネスとのインタビューで「電動化の波は自動車産業に来た100年ぶりのチャンス」であるとし「先進市場でありながら最も厳しい市場である日本に進出することを慎重に検討中」と明らかにした。韓国各紙も報じた。

    現代自動車に関してはすでに昨年から、日本再進出を検討しているとの見方が浮上しており、ガソリンエンジン車ではなく電気自動車や水素燃料車などエコカーで再起をかけると日経などでは伝えられていた。

    このような動きに対し、韓国の自動車専門家は、日本の自動車業界が「ガラパゴス化」しており、現代自動車が日本で成功できるとの見方を示している。

    イージー経済紙は4日、キム・ピルス大林大学未来自動車工学部教授へのインタビュー記事『現代自動車グループ、EVで日本を占領する…最高のフィナーレ』を掲載した。

    キム教授は、日本の自動車市場は「他国の市場より保守的な性格が強い」としつつ、排他的な「一度突き抜ければ十分に(販売が)可能な市場」である欧州市場と比べ、日本の輸入車市場は近年さらに縮小していると指摘した。「消費者が自国に対する誇りが強く、世界最高品質レベルという特性をもとに市場が形成されているから」であるとその背景を伝えた。

    現代自動車は15年前、当時日本で人気絶頂だった韓流俳優ペ・ヨンジュンを広告塔にするも、「みじめな敗北を経験した」とキム教授は言及しつつ、現代車の失敗は日本の排他性だけではなかったとの見方を示している。キム教授は日本の道路が韓国に比べて狭く、駐車場も比較的小さいこと、自動車保有者が車庫証明を必要とすることなどから軽自動車への需要が高いことなどを挙げ、現代自動車がそれに対応できていなかったことを指摘した。同時に、日本人が「韓国車を二等国民が作った一段下の車と見る視点があった」ことについても触れている。

    しかしキム教授は、現代自動車の車両完成度やデザインが進化しているとし、「絶対に日本に後れを取っていない」と述べ、「日本が旧時代的な姿に、ガラパゴス化している」との見方を示した。

    キム教授は、世界の自動車市場でEV(電気自動車)への転換が急速に行われ、現代自動車も積極的にこれを開発・販売しているとしつつ、一方で日本を代表する世界1位のトヨタ自動車の豊田章男会長は2050年の内燃機関車の終息を非難したことを挙げ、「日本のビッグ3のトヨタ、ホンダ、日産などが電気自動車の開発や発売で遅れた状況」「時代についていってない」と分析した。

    キム教授は、このような背景から、「(現代自動車の)EV、水素EVなどは日本で十分成功することができる」とし「それだけ品質や、コスパ観点から世界最高水準の水準」を持つと主張している。
    続けて「日本攻略はヨーロッパやアメリカ市場とは異なり国家のプライドの戦いであり、日本から持ってきた自動車技術で始まった私たちが、最先端技術で再輸出する逆転の機会でもある」とし、「現代・起亜自動車の日本での成功は、自動車産業で日本を追い抜き最高のフィナーレとなる」と強調した。

    これら報道をみた韓国のネットユーザーからは、

    「中国の車が韓国で売れると思うか?正気に戻って第三国で頑張れ」

    「ジェネシス(現代車の高級ブランド)で現代が最近調子に乗って舞い上がっているようだ…ギャラクシーも使わない日本人らが乗ると思ってるのか?」

    「日本人は金持ちじゃないと軽自動車しか乗らない傾向がある。韓国人の傾向で日本市場を見ると失敗する…」

    「…頼むから自らを客観的に見てくれ」

    「日本の車はダサいのになぜ現代自動車が売れなかったのか分からない…」

    「テスラの墓場が日本なのに…」

    「大したもんだ。挑戦する姿勢が大事」

    などのコメントがネット掲示板に投稿されている。

    コリア・エコノミクス 2021年11月8日
    https://korea-economics.jp/posts/21110803/

    関連スレ
    みんなは買うの?韓国 現代自動車がヒョンデに名前を変えて日本再上陸(画像あり) [144189134]
    https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1636342726/

    引用元: ・【日本再進出】韓国紙「日本車はガラパゴス…現代自動車のEVで占領できる」「国家のプライドかけ追い抜こう」 [11/08] [新種のホケモン★]

    【 誰が燃える車を欲しがると思うのかな 【日本再進出】韓国紙「日本車はガラパゴス…現代自動車のEVで占領できる」「国家のプライドかけ追い抜こう」 [11/08] [新種のホケモン★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/02/25(木) 20:41:19.78 ID:CAP_USER
    現代自動車が電気自動車「コナEV」などのバッテリー不良により、火災発生の恐れがある車両をすべてリコールする。対象車両は2017年11月から昨年3月までに生産されたコナEV、アイオニックEV、エレクシティバスなど8万1701台だ。

    国土交通部は24日、「LGエネルギーソリューションの中国南京工場で生産された高電圧バッテリーの一部でセルの製造不良による内部ショートにより火災が発生する可能性が確認された。高電圧バッテリーシステムをすべて交換する是正措置(リコール)に入る」と発表した。リコール費用は1兆ウォンに達する見通しだ。現代自動車とLGエネルギーソリューションがリコール費用をどのように分担するかはまだ決まっていない。

    ◇来月29日からリコール

    国土交通部はこの日、自動車安全研究院(KATRI)と関連専門家らの合同調査結果を発表した。KATRIなどは昨年10月から最近までリコールで回収した高電圧バッテリーを詳細に調査して火災再現実験をした。国土交通部は詳細な調査の結果、バッテリーセル内部整列不良で火災が発生する可能性があることを確認したと明らかにした。バッテリーセル内の負極タブが折りたたまれ負極にリチウム副産物が発生し、この副産物が正極に広がり正極タブと接触すると負極と正極タブが短絡し火災につながりかねないと説明した。国土交通部は再現実験を進めているが、まだ火災は発生していないと付け加えた。

    国土交通部はまた、電気自動車用バッテリー管理システム(BMS)のアップデート時に充電マップロジックの誤適用を確認したし、これによる火災発生の可能性がないか追加調査をすると発表した。その上で充電マップロジックの誤適用の有無が火災につながるのか有意味な差を発見できず追加調査が必要だとした。

    リコールは来月29日から始まる。米国をはじめとする海外でも近くリコールを申請すると発表された。国土交通部関係者は「現代自動車とLGエネルギーソリューションはまだ欠陥調査が完了していないのに消費者保護のため既存バッテリーシステムを改善した製品にすべて交換することに決めた。関連調査を持続的に推進しリコール適正性も調査する計画」と説明した。リコール対象の大部分はコナEVで7万5680台だ。

    ◇リコール費用だれが負担するか

    現代自動車とLGエネルギーソリューションは先制的リコールには同意したが、火災発生理由と費用分担率などに対しては交錯した反応を見せた。現代自動車は「リコール費用は約1兆ウォンと予想され、今後分担率を反映して最終品質費用として算定する予定」と明らかにした。また「リコール費用は2020年10-12月期の経営実績に反映する計画」と付け加えた。

    バッテリーはLGエネルギーソリューション(セル)→現代モービスとLGエネルギーソリューションの合弁会社であるHLグリーンパワー(バッテリーパック)→現代ケフィコ(BMSシステム)→現代モービス(最終モジュール)などの過程を経て現代自動車の車に搭載される。

    LGはバッテリーセルの欠陥は受け入れられないと反論した。国土交通部発表後に立場文を出し「国土交通部の再現実験で火災が発生しなかったためセル製造不良を直接的な原因とは言いがたい。現代自動車がBMSに充電マップロジックを誤って適用したのを確認しただけに火災発生と関連性があるのか追加で調査する計画」と主張した。

    業界では両社がリコール費用分担率をめぐり不和を生じさせかねないとの観測も出ている。ある関係者は「国土交通部の発表をめぐってもそれぞれ異なる解釈を出すほど両社は尖鋭な立場の差を見せている。最終結論が出ても費用分担率を決める交渉は容易ではないだろう」と話した。総額1兆ウォンに達する費用も問題だが、急成長する電気自動車とバッテリー市場で火災発生責任があると名指しされ注目を集めるのを避けたいという説明だ。

    ⓒ 中央日報/中央日報日本語版 2021.02.25 08:43
    https://s.japanese.joins.com/JArticle/275933?sectcode=320&servcode=300

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    コナ・エレクトリック 写真=現代自動車

    引用元: ・【韓経/中央日報】コナEV全量リコール…現代自動車・LG「1兆ウォンの費用」だれが負担するか [2/25] [右大臣・大ちゃん之弼★]

    【共倒れでいいんじゃね。【韓経/中央日報】コナEV全量リコール…現代自動車・LG「1兆ウォンの費用」だれが負担するか [2/25] [右大臣・大ちゃん之弼★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/01/11(月) 08:45:35.39 ID:CAP_USER
    アップルへの言及を回避

    ヒュンダイが米IT大手アップルとEV製造について協議中と述べた後、同社の株式は一晩で20%上昇した。しかし、後にこの声明を撤回。アップルへの言及を避けた。

    当初、フィナンシャル・タイムズ紙に対する声明で、ヒュンダイは「アップルとは協議中であるが、まだ初期段階にあり、何も決定されていない」と説明。この発表後、同社の評価額は65億ポンド(約9152億円)上昇した。

    しかし、その後、ヒュンダイは声明を修正し、自動運転EVの共同開発について「さまざまな企業」と協議中であると述べたが、アップルの名は挙げなかった。これに対し、アップルは記事執筆時点で公式なコメントを出していない。

    2014年以降、「プロジェクト・タイタン」としてEV開発を進めてきたアップルは、先月末に独自でEVを量産すると報じられた。ヒュンダイと協議中であるというニュースは、それからわずか2週間後に流れた。

    両社の提携により、アップル製EVはヒュンダイのE-GMPを使用することになるだろう。このアーキテクチャーは、800Vの充電容量と500km以上の航続距離を実現するものだ。

    EVには、おそらく同社独自の「モノセル」バッテリー技術が採用される可能性が高い。シリコンバレーに拠点を置く同社はまた、従来のリチウムイオンより過熱のリスクが低いリン酸鉄リチウムの使用を検討していると言われている。

    ソフトウェアとバッテリー技術は、おそらく自社開発されるだろうが、ヒュンダイとの提携によって製造を外注することが可能になり、莫大なコストを回避できるだろう。自動車生産ネットワークの構築コストは、英ダイソン社がEV開発計画を中止する主な理由となった。

    ヒュンダイの関係は、iPhoneやiPadなどの組み立てを請け負う台湾のフォックスコンとの関係にも近い。製造を任せることで、アップルはデザイン、テクノロジー、ソフトウェアに注力することができる。

    昨年、ヒュンダイとキアは英国の新興EVメーカーのアライバルに8500万ポンド(約120億円)を投資したほか、クロアチアのリマックとの技術的パートナーシップにより新型の高性能EVの開発が予定されていると伝えられている。

    アップルがいつEV市場に参入するかはまだ確認されていない。フィナンシャル・タイムズは発売を2024年としていたが、2027年に発売されるという見方もある

    https://news.yahoo.co.jp/articles/5ed3417441b52060323072e65ad0f22f37512b52

    引用元: ・【ヒュンダイ】アップルとEV製造について協議中と発表→同社の株20%上昇→後にこの声明を撤回 [1/11] [昆虫図鑑★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/01/07(火) 00:37:03.27 ID:CAP_USER
    《知財》韓国EV電池、中国が人材引き抜きか

    韓国の電気自動車(EV)バッテリー業界で中国への人材流出に対する懸念が高まっている。中国は世界最大のEV市場だが、EVに搭載するバッテリー分野でも優位に立とうと、技術力で先行する韓国企業から高度な人材を高額で引き抜こうとするケースが増えている。

    手取り約3億ウォン(約2,800万円)――。車載用電池で世界最大手の中国・寧徳時代新能源科技(CATL)は昨年7月、韓国大手バッテリーメーカーの部長クラスの韓国人に高額年俸を提示した。韓国企業の3倍以上の好条件で、子どもの学費支援や福利厚生面でも厚遇される。韓国の電池メーカーで働く優秀な技術者にはこうしたスカウト話が舞い込んでくるという。

    中国の電池メーカーは、中国政府の環境対応車の普及策に対応する形で成長してきた。ただ、課題は技術力で、高出力や軽量化などで韓国メーカーに劣るといわれる。CATLは韓国最大手LG化学の技術水準と比較すると「85%程度」(SNEリサーチの金グァンジュ代表)で、技術格差を埋めるには少なくとも3~5年を要するという。潤沢な資金を持つ中国企業が、技術力の差を縮めるため、韓国の専門人材を高額年棒で引き抜こうと考えるのは、ある意味当然の流れともいえる。

    電池市場の世界シェア(19年10月基準、容量ベース)をみると、韓国大手3社(LG化学14.2%、サムスンSDI5.5%、SKイノベーション2.7%)を合わせても、CATL(26.7%)1社に敵わない。韓国企業の人材流出が続いて技術競争力が低下すれば、「質」と「量」の両面で中国勢の後塵(こうじん)を拝することになりかねない。

    足元では、韓国3社の7~9月期の連結営業利益は軒並み減益を計上。電池事業に限れば、先行投資が重荷となり赤字体質から完全に抜け出せていない状況だ。この一方で、LG化学とSKイノベーションが営業機密の漏えいを巡って、訴訟合戦を繰り広げるなど、韓国勢の経営面での不安定さが目立つ。こうした隙に、中国企業の水面下での動きがさらに活発化する可能性もある。

    https://www.nna.jp/news/show/1982311

    引用元: ・【国際】韓国EV電池、中国が人材引き抜きか

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    1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 2017/03/21(火) 07:47:03.91 ID:CAP_USER
     石油自給率の低下や大気汚染対策の切り札として、電気自動車(EV)をはじめとした「新エネルギー車」の製造・普及を後押しする中国政府だが、国内外からの評判は芳しくない。参入企業がライバルメーカーから技術者を引き抜いたり、購入補助金の詐欺事件が発生したりしているからだ。

     新規参入のIT企業が次々と華やかなEVを披露する舞台裏で、中国政府の“EV至上主義”はゆがんた現象を招いている。

     中国政府は2018年から、自動車メーカー各社に対し、EVやプラグインハイブリッド車(PHV)、燃料電池車(FCV)の新エネ車の生産目標を義務付けるなどの新しい規制を実施する計画だ。これに対し、目標が野心的すぎるとして業界団体が反対している。

     ブルームバーグによると、中国の工業情報相は3月5日、新エネ車の新規制案の導入時期延期と審査基準引き下げを検討していることを明らかにした。

     中国政府は、20年に新エネ車の生産台数を市場全体の7%に相当する200万台超、30年には40%の1500万台以上に引き上げる目標を掲げた。

     この目標を実現するため、新規制案ではメーカー各社の中国での生産・輸入台数のうち新エネ車が占める割合(義務比率)を規定する計画だが、この割合が厳しすぎると反発を招いているのだ。

     中国における2015年の新エネ車の生産台数は、33万1000台にすぎない。みずほ銀行産業調査部が昨年9月に発表したレポートでは、「今後2年で急速な新エネ車の投入拡大が実現されない限り、市場全体が大幅なクレジット不足(義務比率を達成できないこと)に陥ることが見込まれる」としたうえで、「完成車メーカーは大幅な商品戦略の見直しを余儀なくされる」と指摘している。

     中国政府は今年1月から、EV、PHV購入者への補助金を大幅に引き下げたこともあり、中国自動車工業協会が発表した同月の新エネ車の生産台数は前年同月比69.1%減だった。現地の自動車業界では、補助金なしで新エネ車の需要を維持できるかどうか、懐疑的な見方が広がっているという。

     本来なら、環境保護につながる中国の“EV至上主義”は海外から称賛されると思いがちだが、今ひとつ称賛されていない。

     ウォールストリート・ジャーナル日本版は昨年4月20日、独BMWが、EV「i3」「i8」の開発を担当していた主要幹部を新興中国EVメーカー、フューチャー・モビリティに引き抜かれたとする記事を掲載した。また、中国のIT企業、楽視グループが投資している米EVメーカー、ファラデー・フューチャーも昨年8月、米ゼネラル・モーターズからエンジニアを引き抜いた。

     中国では近年、IT企業がEV製造に参入するケースが相次いでいる。楽視や前途、蔚來、雲度が発表したEVは、加速や充電時間などの性能が高いとされる。

     とはいえ、急ごしらえの新興企業の中には蓄電池や車づくりの蓄積がないところも。欧米や日本のライバル勢に追いつくために技術者を引き抜く中国勢に対し、日欧米のメーカーは技術流出を懸念している。

     中国国内では、中央政府や地方政府による手厚い補助金を狙った詐欺行為も横行した。補助金を受け取って購入したEVを解体し、蓄電池などを別の車に移し、再度補助金を受け取るケースもあった。中国政府は昨年後半以降、悪質な事例を相次いで摘発したほか、EV生産ライセンスの申請に対する審査を厳格にするなど、重い腰を上げている。

     そもそも中国では2010年ごろから、農村部を中心に最高時速50~70キロ程度で鉛蓄電池を使った“低速EV”が普及しており、今後数年でハイスペックのEVが普及するのは難しいだろう。実態を無視した中国政府の新エネ車普及策は、すでにほころびが見え始めている。(経済本部 鈴木正行)

    http://www.sankei.com/premium/news/170321/prm1703210003-n1.html

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    楽視グループが投資している米新興企業、ファラデー・フューチャーがCES(国際家電見本市)で公開したEV「FF91」=1月5日、米・ラスベガス(AP)
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    排気ガスから身を守るためマスク姿で電動バイクを運転する北京市民(AP)

    引用元: ・【経済】“EV至上主義”の中国、賞賛されないこれだけの理由[3/21] [無断転載禁止]©2ch.net

    【【チャリに戻れ 】実態を無視した中国政府のEV(電気自動車)普及策は、すでにほころびが】の続きを読む

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