まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:項目

    1: まぜるな!キケン!! 2023/06/07(水) 09:01:56.53 ID:EgtLc2Ir
    【06月07日 KOREA WAVE】青少年が最も悩む問題は勉強であることがわかった。

    韓国女性家族省はこのほど、韓国青少年政策研究院とともに作成した「2023年青少年統計」を発表した。この統計は青少年基本法により9~24歳を基本とする。

    それによると、青少年(9~24歳)人口は791万3000人で、総人口の15.3%に達する。

    13~24歳のうち90.8%は「悩みがある」と答えた。

    特に年齢層を13~18歳に狭めた時、青少年の最も大きな悩みは勉強で、50.8%が学業に対する悩みを吐露した。これに、外見(13.3%)▽職業(7.4%)▽友人・友情(6.1%)▽身体的・精神的健康(4.9%)▽小遣い不足(4.8%)が続いた。このほか、学校・塾での暴力、喫煙、飲酒、インターネット中毒に対しても悩みを抱いている。

    また、13~18歳に当たる青少年は、自分の悩みを友人・同僚(38.1%)と両親(36.5%)に主に相談していた。親の中では特に母親(32.1%)に相談するケースが多かった。

    KOREA WAVE 2023年6月7日 5:00
    https://www.afpbb.com/articles/-/3467212?act=all
    no title

    引用元: ・【統計】韓国13-18歳が悩んでいること…上位7項目はこれ [6/7] [ばーど★]

    【これが少子化世界一の国か 【統計】韓国13-18歳が悩んでいること…上位7項目はこれ [6/7] [ばーど★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2022/03/25(金) 10:09:08.22 ID:CAP_USER
    社会には様々な“葛藤”がある。貧富の葛藤に始まり、性別、学歴、世代と、枚挙に暇がないほどだ。ただ最近、韓国が「世界で最も葛藤が深刻な国」との主張が出ている。

    その根拠となったのは、2021年6月にイギリスのキングス・ガレッジが世論調査機関イプソス(Ipsos)に依頼して発表した報告書「Cultural wars around the world: how countries perceive divisions」だ。

    同報告書には、全世界28カ国の市民2万3000人余りを対象に、オンラインを通じて2020年12月から2021年1月まで設問調査を行った結果が込められている。主要項目「理念」「貧富」「性別」「学歴」「支持政党」「年齢」「宗教」「都市と農村」「階級」「移住民」「権力」「都会のエリートと普通の人々」の12項目で、それらの項目が自分の国でどれだけ深刻かを問い、その比率を集計した。

    その結果、なんと韓国は7項目で「葛藤が深刻だ」と答えた人の比率が世界1位になったという。

    韓国が1位(同率含む)になった項目を世界平均と比べてみると、「理念」(平均65%:韓国87%)、「貧富」(平均74%:韓国91%)、「性別」(平均48%:韓国80%)、「学歴」(平均47%:韓国70%)、「支持政党」(平均69%:韓国91%)、「年齢」(平均46%:韓国80%)、「宗教」(平均57%:韓国78%)となった。

    世界1位ではないが、「都市と農村」(世界3位)、「階級」(世界2位)といった項目もあり、韓国が「世界で最も葛藤が深刻な国」と呼ばれるのも、仕方がない結果だ。

    ただ韓国MBCは、キングス・ガレッジの調査結果を受け止めつつも、2018年にBBCが行った同様の世論調査を根拠に一部反論している。

    それによると、韓国の葛藤の深刻度は「貧富」で世界4位、「年齢(世代)」で世界2位、「男女」で世界1位となっており、8項目で3項目だけが上位4位以内という結果だ。キングス・ガレッジの調査ほど「世界で最も葛藤が深刻な国」という感じはしない。

    いずれにしても韓国は何かと葛藤が多い国であることは間違いないだろう。

    MBCがその原因を中央大学キム・ヌリ教授にインタビューしているので、その回答で締めくくりたい。

    「韓国は本当に不思議な国です。それを国民がよくわかっていない。教育から間違っている。原因は様々だが、最も大きな原因は私が思うに、(南北の)“分断”にあります。分断と冷戦体制のなかで韓国は奇形的な国となり、そのなかで生きる人々も病んだ人々になったのです。それが累積され、異常な国となっているのです」

    (文=サーチコリアニュース編集部)
    2022年3月25日 6時30分
    https://news.livedoor.com/lite/article_detail/21888758/

    引用元: ・「奇形的な国」との指摘も…韓国が“世界で最も葛藤が深刻な国”、12項目中7項目で世界ワースト [3/25] [新種のホケモン★]

    【整形してやっと生活出来るレベルだからなw - 「奇形的な国」との指摘も…韓国が“世界で最も葛藤が深刻な国”、12項目中7項目で世界ワースト [3/25] [新種のホケモン★]】の続きを読む

    1: ねこ名無し ★@\(^o^)/ 2016/02/24(水) 00:29:36.41 ID:CAP_USER.net
    no title

    中国中央テレビを視察する習主席(右)。メディアの口をふさいでも経済の悪化は隠しきれない=19日(新華社=共同)

     20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議が26日から中国・上海で開かれるのを前に、習近平政権が経済データの「隠蔽」が疑われる行動に出た。資本流出の目安となるデータの公表を突然、取りやめたのだ。
    G20で自国の経済失速がヤリ玉にあがるのが確実だが、証券当局トップの更迭や国営メディアへの威嚇など、批判封じになりふり構わない。

     「基本的には中国の過剰設備や原油安の話も出るだろう」。麻生太郎財務相は、中国経済がG20の主要議題の一つになると明言した。
    株式や為替市場の混乱、原油安も中国が元凶と指摘されており、自国で開かれるG20で中国経済が矢面に立つことになれば、習政権のメンツは丸つぶれだ。

     そうしたなかで、中国人民銀行(中央銀行)がウェブサイトでの公表を取りやめたのは、外貨購入の毎月の残高を示すドル建てのデータ。昨年12月分までは、毎月公表されていたが、18日に公表された1月分のデータからはその項目が消えた。

     これについて英紙フィナンシャル・タイムズは「中国政府が資本流出の大きさを隠そうとしているという疑いを誘発するものだ」と指摘。
    機微に触れる財務データが突然消えたことで、統計の連続性が失われることから、香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは「資本流出や人民銀行による為替市場操作の規模の評価が難しくなる」とするアナリストの見解を紹介した。

     一方、中国国営新華社通信は20日、習政権が証券監督管理委員会の新たなトップに国有商業銀行大手、中国農業銀行の劉士余董事長(会長)を任命したと報道。同委主席だった肖鋼氏は昨年来の株価暴落の責任を問われる形で事実上更迭された。
    G20を前に株式市場のテコ入れを図る中国当局の姿勢を内外にアピールする狙いとみられる。

     19日には習主席が共産党の機関紙、人民日報や国営通信の新華社、国営中央テレビの北京市内にある本社を立て続けに視察した。

     視察の数日前には、人民日報傘下の国際情報紙、環球時報の編集長が中国版ツイッター「微博」で、「中国政府は非建設的な批判であっても一定程度まで容認すべきだ」と当局に反旗を翻す発言を行い、話題となったばかり。
    「党の喉と舌」と位置付ける国内メディアを通じて世論の引き締めを強化する狙いとみられるが、習政権の焦りばかりが浮き彫りになっている。

    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160223/frn1602231140001-n1.htm
    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160223/frn1602231140001-n2.htm

    関連スレ
    【zakzak】“中国恐慌”突入 習近平政権の無様な経済運営…資金が海外流出か[1/9] [無断転載禁止]©2ch.net
    http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1452336327/
    【中国】資本逃避加速 過去最悪の121兆円大流出 人民日報は危機説打ち消しに躍起[2/02]©2ch.net
    http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1454408791/
    【経済】焦る中国、「爆買い」は個人資本流出の抜け穴…国外のカード利用、外貨両替規制厳格化[2/09]©2ch.net
    http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1455011385/

    【またキンペーが負けたのか 【中国】G20直前に習政権が中国経済を隠蔽? 資本流出データの項目が突然消えた…[2/24]】の続きを読む

    このページのトップヘ