まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:電撃

    1: まぜるな!キケン!! 2022/06/15(水) 11:37:34.64 ID:CAP_USER
    グローバルアイドルグループBTS(防弾少年団)が団体活動を電撃休止すると宣言し、BTSが所属した企画事務所HYBE(ハイブ)の株価が場序盤21%以上急落している。

    15日午前9時7分基準でHYBEは前日より4万1500ウォン(約4300円、-21.50%)急落した15万1500ウォンで取り引きされている。HYBEの株価は13日と14日、2日連続で52週間の新低価格を記録した。

    米国のインフレーションショックで成長株を中心に全般的な市場投資心理が悪化した中、BTSの軍入隊関連のイシューが株価を引き下げているとみられた。

    昨夜、BTSは公式ユーチューブ動画を通じてグループ活動を暫定休止すると明らかにした。

    BTSはグループ結成記念日を祝う晩餐でファンたちに長期間の休息をとってソロプロジェクトを進めることを決めたと話した。

    メンバーのジミンは「私たちは私たちのアイデンティティを探そうと努力しており、それは大変で長い過程」と説明した。

    ハナ金融投資のイ・ギフン研究員はこの日「大衆文化芸術家に対して代替服務を許容する兵役法改正案、あるいは兵役特例に関するイシューが長期化している」として「メンバーの入隊方法と時期も不明なので法案さえ処理されれば入隊も不確実性を解消するだろう」と診断した。

    同時に「BTSの軍入隊イシューを反映して実績の側面で最も保守的なシナリオを仮定すると、2023年BTS関連売り上げの減少分は約7500億ウォン前後と推定される」とした。

    ハナ金融投資は入隊時2023年BTS関連売り上げの減少分は約7500億ウォン、レコードやツアーは約5000億ウォン、MD(関連商品)など間接売り上げ約2500億ウォンと推定した。これを反映した2023年予想売上額と営業利益はそれぞれ1兆6000億ウォン、2000億ウォンだ。営業利益率(OPM)は12%水準だ。


    中央日報日本語版 2022.06.15 10:31
    https://japanese.joins.com/JArticle/292165

    引用元: ・【中央日報】 BTS、電撃活動休止に「衝撃」…HYBE株式21%以上下落 [06/15] [荒波φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2021/09/11(土) 16:06:59.65 ID:CAP_USER
    韓国の高位公職者犯罪捜査処(公捜処)が「告発教唆疑惑」事件に関連し、野党・国民の力の大統領候補である尹錫悦(ユン・ソクヨル)前検察総長と、孫準晟(ソン・ジュンソン)大邱(テグ)高検人権保護官(チ ン大検察庁捜査情報政策観)を被疑者身分で立件し、正式捜査に入った。尹前総長は、検察在職当時、孫検事が金雄(キム・ウン)国民の力議員に与党側の政治家と言論人に対する告発状を伝えて告発をそそのかしたという疑惑への関与が浮上した。

    公捜処によると、捜査3部(チェ・ソクギュ部長検事)が9日、尹前総長らを立件し「13号」の事件番号を付与したと明らかにした。公捜処の関係者は「職権乱用権利行使妨害、公務上秘密漏洩、個人情報保護法違反、公職選挙法違反の4件の容疑を適用した」と述べた。

    この日、公捜処は孫検事と金議員に対する家宅捜索に入った。孫検事の自宅と大邱(テグ)高検事務室、金議員の自宅と車両、国会議員会館事務室、地方区事務室の5カ所に検事と捜査官を送り、関連資料を確保した。金議員は家宅捜索の対象に含まれたが、事件関係人(参考人)身分として立件されなかった。公捜処は今回の家宅捜索を通じて金議員と孫検事が告発教唆疑惑の糸口となった告発状や実名判決文を実際にやり取りしたかどうかを把握するのに捜査力を集中するとみられる。
    この日の強制捜査着手は、2日に「告発教唆」疑惑が提起されてから8日目、「司法正義を立て直す市民行動」が6日に該当事件を公捜処に告発してから4日目だ。司法正義を立て直す市民行動は尹前総長および孫検事とともに韓東勲(ハン・ドンフン)司法研修院副院長(元最高検反腐敗強力部長)、権純汀(クォン・スンジョン)釜山(プサン)地検西部支庁長(元最高検報道官)の計4人を告発した。

    公捜処はこのうち尹前総長と孫検事の2人だけを立件した。公捜処の家宅捜索は本格的な捜査の開始を意味する。これに先立ち尹前総長らを告発した司法正義を立て直す市民行動のキム・ハンメ代表は8日、公捜処に呼ばれて告発人調査を受けた。当時、公捜処は「基礎調査の延長線であり、捜査の着手や立件ではない」と話していた。しかし家宅捜索と共に本格化した公捜処の捜査の動きは、他の事件処理に比べて異例に速いという評価だ。

    この日午後、公捜処の関係者は政府果川(クァチ ン)庁舎公捜処記者室で取材陣と家宅捜索の背景などに関する別途のブリーフィングと質疑応答の時間を持った。公捜処の関係者は迅速な家宅捜索の理由について「国民的な関心事ではないのか。迅速に事実を究明する必要がある」とし「これが事実なら極めて重大な犯罪であり、この事件の特性上、証拠の確保が至急だった」と述べた。続いて「時間が経過するほど証拠の隠滅や毀損が懸念される」とし「他の事件より優先(処理)すべきだと判断した」と述べた。続いて「罪があるかどうかはそれからの話だ。すべての混乱と憂慮、疑惑を整理する必要があった」とも話した。

    法曹界では、公捜処が今回の事件の主導権を握っていくという意志を表したという解釈が出ている。明確な証拠が出たわけでもない疑惑レベルの事案で野党圏の大統領候補を「選択的立件」したのではという批判も提起される。大統領候補の尹前総長を捜査開始から立件したのは納得しがたいという指摘だ。尹前総長は当時検察総長だったという点と孫検事が尹前総長の側近参謀だったという点のほかに現在までこの事件との関連が明確でないからだ。検察の一部では「野党の大統領候補を市民団体の告発状だけで証拠なく急いで立件した」という話も出ている。
    公捜処の関係者は尹前総長の立件理由について「(事件)当時、検察総長だった。メディアも最高検捜査情報政策官(孫準晟検事)は検察総長の右腕と伝えていたのではないか。尹前総長も(記者会見に)出て私を捜査しろと言っていた」と話した。続いて「罪があるかどうかは後の話」とも語った。

    ◆「公捜処、大統領選介入の批判を自ら招いた」という声も

    疑惑が出きたので先に立件し、犯罪の容疑は後ほど調べてみるという趣旨と解釈されかねない。これに対し文在寅(ムン・ジェイン)政権の初期検察改革委員会委員として活動したキム・ジョンミン弁護士は「明確な証拠なくメディアの報道などの疑惑だけで立件するのは話にならない」とし「これは選択的立件というしかない」と指摘した。キム弁護士は「特に野党の有力な大統領候補を明白な証拠もなく立件したという点で『公捜処が大統領選に介入しようとしている』という批判を自ら招いた」と主張した。

    続きはソースで
    https://japanese.joins.com/JArticle/282871?servcode=200&;sectcode=200
    前スレ
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1631333481/

    引用元: ・韓国の高位公職者犯罪捜査処(公捜処)、大統領候補である尹前検察総長を被疑者として電撃立件★2 [9/11] [昆虫図鑑★]

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    1: 動物園φ ★ 2018/05/27(日) 22:42:33.72 ID:CAP_USER
    (朝鮮日報日本語版) 「核保有国より強い文在寅保有国」 電撃会談後ネットで新語拡散
    5/27(日) 22:04配信
    朝鮮日報日本語版

     文在寅(ムン・ジェイン)大統領と北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長による2回目の南北首脳会談が26日に電撃的に行われ、中止されるかに見えた6月12日の米朝首脳会談が予定通り開催される可能性が高くなった。これを受けてインターネットでは「文在寅保有国」という造語が話題になっている。

     ネットユーザーらは、トランプ米大統領と金正恩委員長による外交上の駆け引きによって韓半島(朝鮮半島)の非核化の行方が不透明になったものの、文大統領の外交力のおかげで再び先が見えてきたとして「運転者」としての役割とリーダーシップを高く評価している。状況が二転三転する米朝首脳会談の実現可能性や、文大統領の行動自体が大きく注目されている格好だ。

     南北首脳が2度目の会談を実施したとのニュースが伝わると、ツイッターやフェイスブックなどのソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)では「文在寅保有国」というハッシュタグを付けた書き込みが相次いだ。

     ネットユーザーらは文大統領の危機管理能力を高く評価し「核保有国より強い文在寅保有国」「今後は危機が押し寄せても乗り越えられるだろう。文在寅保有国だから大丈夫だ」「私は文在寅保有国に住んでいる」などと文大統領を称賛している。

     これに先立ち与党「共に民主党」の秋美愛(チュ・ミエ)代表も10日、文大統領の就任1周年に合わせてツイッターに「大韓民国を非常に誇りに思う。我が国は文在寅保有国」と書き込んだ。

    この「文在寅保有国」という言葉をめぐっては「文大統領の熱烈な支持者たちによる単なる言葉遊び」と切り捨てる声もなくはないが、主に若者層が使うSNSでは、韓半島が転換期にある中で文大統領の存在感と影響力を高く評価する意味で「文在寅保有国」という新語が自然に使われるようになっている。

     一方、保守系のネットユーザーの間では、今回の南北首脳会談を否定的にとらえるムードもみられる。文大統領と人共旗(北朝鮮の国旗)を合成した写真や、その写真を使った動画で、文大統領を「スパイ」「アカ(共産主義者)」と激しく非難している。

     保守系のネットユーザーの一部は「文大統領が同盟諸国との正式な手続きを経ずに金委員長と会った」と主張し、弾劾に言及している。また、一部の極右系ネットユーザーは「文大統領は同盟国の米国ではなく敵の北朝鮮と内通している」として、国家保安法違反を指摘するなど極端な反応を示している。

     文大統領は27日午前、青瓦台で記者会見を開き、前日に板門店の北朝鮮側施設「統一閣」で行われた2回目の南北首脳会談の内容について述べた。文大統領は「両首脳は6月12日の朝米首脳会談が成功裏に行われなければならず、韓半島の非核化と恒久的な平和体制に向けたわれわれのプランは決して中断させてはならない点を確認し、このために緊密に互いに協力することにした」と述べた。

     今回の会談については「4月の歴史的な板門店会談に劣らず、友達同士の平凡な日常のように行われた今回の会談に非常に大きな意味があると考えたい」として「南北はこのようにして会うべきというのが私の考えだ」と述べた。

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180527-00002534-chosun-kr

    引用元: ・【韓国】「核保有国より強い文在寅保有国」 電撃会談後ネットで新語拡散

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