まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:限界

    1: まぜるな!キケン!! 2020/10/01(木) 17:46:04.09 ID:CAP_USER
    専門家らは、致死率が30%に達する中東呼吸器症候群(MERS=マーズ)と、致死率は1.6%に過ぎないが飛沫(ひまつ)・エアロゾルで簡単に広がる新型コロナウイルスの特性を考慮して防疫対策を見直す必要がある、と指摘している。無症状感染者の感染源・発生経路・疫学上の特性を究明するため大規模サンプル調査を実施し、限界に達している陰圧室と集中治療室を効率的に運営するため、重症患者中心の管理に切り替える必要があるという。日本と台湾で実施している感染者の自主隔離許容も検討する必要がある。

     世界は近年経験していない感染症の襲撃に当惑している。どの国でも新型コロナウイルス事態に対しては決して自信を持つことができず、薄氷を踏みながら暗闇の中を手探りで進んでいるに過ぎない。集団免疫実験による初期の高齢死亡者急増に「いじめ国家」だと嘲弄(ちょうろう)されたスウェーデンが、最近は感染者・死亡者急減で再び注目されたかと思えば、台湾・ベトナムなど防疫最優等国でさえも第2次パンデミック(大流行)拡大への懸念を振り払えずにいる。新型コロナウイルスの変異や進行に合わせ、科学が導く処方に絶えず従う国が、おそらくこの戦争で勝利することだろう。

     K防疫が新型コロナウイルスの現実に合わせてアップグレードするには、政治家が引っ込まなくてはならない。防疫を政治に利用して国民を二分し、スケープゴートを作る中で、K防疫の純粋さは既に大きく損なわれた。K防疫の神髄は、国民の自発的な呼応と医療従事者の献身的な努力に過ぎない。これ損なえばK防疫は崩壊する。支持率と得票という政治的計算をなくさなければならない。新型コロナウイルス感染拡大を防ぎ、持続可能な経済生活のために必要な措置を専門家たちがデータを基に処方できなければならない。新型コロナウイルス防疫で引き続き政治のにおいがするなら、今まで防疫当局を信じて従ってきた国民は背を向けるだろうし、その瞬間、K防疫の神話も消えるだろう。

    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/10/01/2020100180021_2.html

    引用元: ・【韓国】 新型コロナウイルス 人口あたりの感染者数 台湾の20倍 「MERS式防疫」に限界が来た[10/1] [首都圏の虎★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/03/12(木) 20:54:45.55 ID:CAP_USER
    過去の危機が金融システムが崩壊し、起こった事態であった場合、今回は実物経済が先に崩れ始めたという点では次元が違う。過去のように機械的な危機の処方箋である「金利引き下げ・財政拡大」では限界があるしかない政策担当者をさらに困惑させている。

    IMF外国為替危機、世界的な金融危機は、すべての金融市場に加えられた衝撃が実体経済に移っていった。代表的な面が銀行の支払い危機によるバンクラン(大規模引き出し事態)である。通貨危機当時は外債満期延長に失敗し、国内の流動性供給が途絶えた。金融危機時には、世界第4位の投資銀行だったリーマンブラザーズが負債を返済できず、破産したのが、危機を引き起こした。

    ギムサンボン漢城大経済学教授は、「IMFなどの財政政策勧告は、金融危機対応方式で、実物の危機対応方式ではない」とし「政府からの景気浮揚と消費クーポンをかけても、肝心の外出自体をできないのに、どのように使うか」とした。

    オエコノミストは「コロナ19事態は景気浮揚策しか学んだものがない経済学者や経済政策担当者が解けない性質のもの」とし「これを解決する専門家は、エコノミストではなく、生物学者と医学者、解決策は、金融機構ではなく、治療薬とワクチン開発」と述べた。

    (1部引用:以下はソースにて)
    https://m.news.naver.com/rankingRead.nhn?oid=008&aid=0004374923&sid1=101&ntype=RANKING

    記事入力2020.03.12。午後5:57

    引用元: ・【韓国メディア】第2のIMF危機来る?「今度は次元が違う「金利引き下げ・財政拡大」では限界があると政策担当者が困惑[3/12]

    【2度と助けない【韓国メディア】第2のIMF危機来る?「今度は次元が違う「金利引き下げ・財政拡大」では限界があると政策担当者が困惑[3/12]】の続きを読む

    1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 2017/07/27(木) 23:24:01.89 ID:CAP_USER
    「中国人のうち韓国産文化コンテンツを1度も見たことのない人はいても、きっかり1度だけ見たという人はいません。ひとまず1度見ればずっと見たくさせます。強力な吸引力が韓国産コンテンツの最も大きな長所です」。

    中国最大のアクセラレーター(初期企業専門育成・投資家)テックコードの黄海燕創業者兼最高経営責任者(CEO)は26日、中央日報とのインタビューで韓国のコンテンツ市場の成長可能性に対し絶賛した。

    黄氏はこの日午後、ソウルのCKL企業支援センターで開かれた「ビズトーク×テックコード」フォーラムに参加するため訪韓した。

    テックコードは世界の人工知能(AI)、ヘルスケア、ITスタートアップに対する投資を専門的にしている会社だ。2015年の設立後、スタートアップ660社ほどに投資・支援を行ない、これらスタートアップの予想企業価値だけで合わせて8兆ウォンを超える。

    テックコードは2015年に中国の北京と上海を始まりに現在韓国、米国、イスラエル、フィンランドなどにインキュベーティングセンターを運営している。

    黄氏は「文化産業は基幹産業と違い量で勝負するのではなく人々のアイデアをうまく活用し、最大限多くの付加価値を作り出すことが核心」と強調した。

    黄氏は「こうした側面から韓国は文化プラットフォーム産業をうまく掘り起こしていると考える。ただしアジア文化としての限界を抜け出すための努力も継続していかなければならないだろう」と指摘した。

    この日行事を主管した韓国コンテンツ振興院のコンテンツコリアラボとテックコードは中国市場に成功裏に進出した韓国産コンテンツ企業とこれらの成功戦略を紹介した。

    インターネット、モバイル領域に専門的に投資するアトムベンチャース創業者の馮一名氏は中国の急増する「ファンダム経済」の威力について説明した。

    馮氏は「2020年に中国のアイドル市場規模は1000億元、音楽市場は762億元まで大きくなるだろう。『90後』と呼ばれる1990年代生まれと、『00後』と呼ばれる2000年代以降生まれは、アイドルがそのまま自分の人生と考える傾向がある」と説明した。

    彼は中国のエンターテインメント市場も韓国のエンターテインメントビジネスモデルをベンチマーキングするトレンドについても言及した。中国のコンテンツ市場はつい最近までコンテンツと知的財産権に対する理解度も低く、良いコンテンツを収益に結びつける能力が不足していた。

    しかしいまはアイドルを活用した派生商品開発にも積極的で、グローバル化を通じ若い人材を拡充する努力も傾けているという。

    ムーンウォッチャーのユン・チャンオプ代表は、「商品を現地化するのに先立ち自分自身から現地化する努力が必要だ」と強調した。

    彼は「韓国の制作スタッフがシナリオ作業に参加したが、映画の中のディテール設定も中国の状況に合うように変えた。映画振興委員会や韓国コンテンツ振興院のような政府機関も現地進出を助けるだろう」と説明した。

    ユン代表は昨年9月に公開された韓中合作映画『私は証人だ』を制作し、中国で2億1500万元を稼いだ。彼が三国志をモチーフに制作した50部作の子ども向けアクション物『レジェンドヒーロー三国伝』も韓国EBSと中国テンセントQQチャンネルで好評を受けた。中国の累積視聴者は15億人を突破した。

    http://japanese.joins.com/article/734/231734.html
    http://japanese.joins.com/article/735/231735.html

    引用元: ・【中央日報】韓国コンテンツは中毒性が魅力…アジア文化の限界克服が課題[7/27] [無断転載禁止]©2ch.net

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    1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★@無断転載は禁止 2017/07/11(火) 11:28:07.81 ID:CAP_USER
    構造生物学の権威であるキム・ソンホ教授。(写真=仁川大学) 

      「私と家族が病気から苦痛を受けず、社会と国はその費用を負担しなくても良い世の中を作ることが夢です」。 

      仁川(インチョン)大学碩座教授と融合科学技術院長として招聘された米UCバークレー大学のキム・ソンホ名誉教授(79)の話だ。 

      1937年に大邱(テグ)で生まれた彼はソウル大学化学科と同大学院を卒業した。62年に米国に渡り66年にピッツバーグ大学で物理化学博士号を取り、デューク大学医学部生化学教授を歴任した。このころに米国の市民権者になった。その後90年代初めにがん発生遺伝子であるRas蛋白質の構造を明らかにし、世界で初めて暗号化された遺伝子(ゲノム)情報を翻訳した。現在「韓国系でノーベル賞に最も近い科学者」と評価されている。 

      彼は10日のインタビューで「がんを初期に発見すればほとんど完治するが、そうでなければがん細胞が手のほどこしようもなく広がることになる。個人と家族には苦痛を、社会と国には費用負担を与える。韓国人のゲノムデータ分析を通じ現代医学の限界を克服することが目標」と話した。 

      続けて「韓国のさまざまな病院と企業が保有する情報を収集し、個人ごとの遺伝的・環境的・ライフスタイルなどで分析すれば韓国人固有の遺伝子情報を得られるだろう。これを基盤にがん予防と新薬開発だけでなく早期診療と治療が可能になるだろう」と話した。 

      彼はまた「現在世界の遺伝子情報は白人中心にされている。韓国人の遺伝子分析結果は特定人種ではない多様な人種の遺伝子情報を確保する契機にもなるだろう」と話した。

      キム教授は今回ともに招聘された遺伝子研究の権威であるイ・ミンソプ教授とともに「大容量遺伝子情報を基盤にマシンラーニングと人工知能を利用した新たな分析方法を開発する。疾病予測、新薬開発、治療など多様な分野に適用できる技術を開発する研究を優先していくだろう」と話した。彼は「仁川大学がバイオ研究中心大学を宣言した。病院と企業が連携した世界最高のバイオ研究大学に育てる」と約束した。 


    http://s.japanese.joins.com/article/111/231111.html
    [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2017年07月11日 09時54分

    引用元: ・【中央日報】「韓国人のゲノムデータ分析、医学の限界克服する」[7/11] [無断転載禁止]©2ch.net

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    1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 2016/12/04(日) 20:08:22.22 ID:CAP_USER
    韓国株が停滞している。米大統領選でトランプ大統領が勝利、世界の株式市場は「リスクオン」ならぬ「トランプオン」とも言うラリーが始まった。11月のNYダウは5.4%の上昇となり史上最高値を更新、日経平均は5.1%の上昇で2016年大発会以来の高値をつけ、上海総合指数は4.8%の上昇で1月7日以来の高値だ。一方の韓国KOSPI指数は1.2%の下落、11月末は9月につけた年初来高値から7%ほど下の位置にある。もちろん朴槿恵(パク・クネ)大統領のスキャンダルの影響もあるが、韓国経済が行き詰まりはじめたことが根底にありそうだ。

    韓国経済はスローダウン顕著

    韓国のGDP成長率は2010年代に入り低下傾向が目立っている。実質GDPは2010年の6.5%増をピークに2?3%台で推移しており、OECD予想では2016年は2.8%増、2017年は2.6%増と回復の兆しはない。OECDの世界経済成長予想は2016年が2.9%増、2017年が3.3%増であり、韓国経済は世界平均より下になる。

    2010年代前半まではサムスン、現代自動車などが世界に向けて拡大していたが、後半になると主力企業の不振、海運・造船などの構造不況、さらに政治不安までが重なって危機感が広がっている。韓国はもはやアジアにおいて高度成長国とは言えない。

    「コリア・ディスカウント」株価が相対的に過小評価

    パク・クネ大統領のスキャンダルで韓国企業は「コリア・ディスカウント」に苦しんでいる。本来、「コリア・ディスカウント」は北朝鮮の核問題で韓国企業の株価が相対的に過小評価されるなど、国家レベルでの問題で企業評価が低下することを指している。

    国政が事実上停滞する中、企業トップが相次いで検察に出頭を求められており、贈賄罪が適用される可能性もある。韓国企業が配当や投資に資金を回さずに資金を収賄に使っているとすれば、外国人投資家が不利益をうけている可能性が指摘されている。また、企業の損益計算書やバランスシートを100%信じてもいいものかと現地でも報じられている。

    実際、11月1-29日に韓国株式市場では外国人の売り越し額が1.1兆ウォン(約1000億円)に達した。5大財閥の関係者は「韓国が『崔順実(チェ・スンシル)ディスカウント』に陥った格好だ」と漏らしている。

    韓国経済はパラダイムシフトが必要

    11月22日、ソウル大のイ・グン教授など経済専門家43人が『2017年、韓国経済大展望』 という本を出版、「韓国資本主義の危機」として、韓国経済に対する診断と解決法を提示した。

    イ・グン教授は、「2017年下半期から韓国経済が長期低成長基調に本格進入するだろう。2017年は危機に瀕した韓国経済にとって体質改善できる最後の機会だ」としている。「新しい成長動力の確保は、政府が無条件に資金を注ぎ込む既存の方式では期待できない」として「米国のようにベンチャー企業に対する果敢なストックオプション付与、差別議決権の許容を通じた経営権安定、長期株式保有者に対する誘引策提供、大企業出身者の創業誘導が必要だ」としている。

    イ・ジュンヨプ政策補佐官は、「韓国経済は、数年間にわたり政府の追加補正予算、金利引き下げ、不動産活性化に依存してかろうじて耐えてきたが、2017年下半期からは長期低成長基調に本格進入して限界に直面するだろう」として「2017年は韓国経済の体質を変える最後の機会になるだろう」という見通しをだしている。来年の大統領選挙で経済パラダイムの転換が核心問題として浮上するだろうとし、所得不平等の緩和と包容的成長を提示した。

    また、中央大のリュ・トクヒョン教授は「大統領選挙で経済民主化と同伴成長が核心問題として提起されるだろう」として「構造調整は特定不良産業に限定された問題ではなく、金融と産業を包括する経済全体に対して必要だ」と指摘している。

    外需に頼らざるを得ない韓国の悩み

    韓国の本質的な問題点は、人口が5000万人と少なく、国土も狭く天然資源が乏しいため、外需に成長を求めざるを得ないことだ。貿易依存度は90%を超える。

    https://zuuonline.com/archives/130622

    >>2以降に続く)

    引用元: ・【経済】韓国経済スローダウン 2017年「本格的な限界」に直面か?[12/04] [無断転載禁止]©2ch.net

    【【国ごと終わりだろ】韓国経済スローダウン 2017年「本格的な限界」に直面か?】の続きを読む

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