まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

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    1: まぜるな!キケン!! 2023/06/20(火) 20:59:57.26 ID:0vz/V/zY
    米国運輸省道路交通安全局(NHTSA)は、ヒョンデの電気自動車(EV)に関し、運転中に突然電源が切れたとの報告を受け、調査を開始した。

    NHTSAの欠陥調査室は、ヒョンデのIONIQ 5(アイオニック5)の2022年モデルについて、30数名のドライバーが大きな破裂音を聞き、ダッシュボードに警告が表示され、突然バッテリーが切れたと報告したことを受けて、安全調査を開始した。

    《中略》

    NHTSAに提出された書類で、あるドライバーは「車が完全に無反応になった」と説明し、時速75マイル(約120キロ)で走行中にこの問題が発生し、高速道路上で車を路肩に寄せて停止させたと述べている。
    「車が加速しなくなった」と、そのドライバーは付け加えた。

    《後略》

    全文はソース元でご覧ください
    ヒョンデのEVに「電源喪失」の不具合、米当局が調査開始
    Forbes|Mary Whitfill Roeloffs |編集=上田裕資|2023.06.20
    https://forbesjapan.com/articles/detail/64009?read_more=1

    (forbes.com 原文)
    https://www.forbes.com/sites/maryroeloffs/2023/06/19/nearly-40000-hyundai-evs-under-investigation-over-dying-while-driving-reports/?sh=1c5cda2b2824

    ※関連ソース
    ⬜︎現代自のEV、米当局が安全性調査開始 走行時失速の報告
    ロイター|2023年6月20日11:14 午前
    https://jp.reuters.com/article/hyundai-investigation-idJPKBN2Y603B

    引用元: ・【韓国/自動車】ヒョンデのEV アイオニック5の2022年モデルに「電源喪失」の不具合、米当局が調査開始[6/20] [すりみ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2023/02/23(木) 12:18:21.80 ID:7ayK6Ieq
    累計再生数62億の韓国トップ級漫画、「神之塔」のスマホアプリの配信が2月15日に開始されたが、厳しい船出となった。

    フランスでは配信翌日にiPhoneアプリ売上ランク85位を記録したが、5日後にランク圏外となった。

    スペインでは配信翌日に売り上げランク167位を記録したが、その翌日にランク圏外となった。

    カナダでは配信翌日に売り上げランク199位を記録したが、その翌日にランク圏外となった。

    米国、イギリス、ドイツ、スペイン、イタリア、スウェーデン、ブラジルでは初日から売り上げランク圏外となった。

    人気コンテンツのスマホアプリ化では、配信直後に売り上げ上位を記録することが多い中、「神之塔」のスマホアプリは厳しい船出となった。

    「神之塔」のスマホアプリの配信が開始されたのは北米、中南米、ヨーロッパ、オーストラリア周辺諸国などで、アジアやアフリカでの配信は未定となっている。

    (文責:動物園)

    https://applion.jp/iphone/app/1638087959/market/

    引用元: ・【韓国】累計再生数62億 韓国トップ漫画「神之塔」がスマホアプリ配信開始 → 爆死 [動物園φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/10/03(月) 13:57:55.15 ID:CAP_USER
    韓国政府が2013年11月に「海外進出企業の国内復帰支援に関する法律」(「Uターン企業支援法」)を施行した後に国内に戻ってきた企業のうち66%が、まだ工場の稼働を着手していなかったり、売上高が把握されていないことが分かった。

    無所属の梁香子(ヤン・ヒャンジャ)議員が2日、産業通商資源部から提出を受けた資料「リショアリング(海外移転企業の国内復帰)企業現況」によると、2014年から2022年9月まで国内復帰企業(Uターン企業)に選定されて各種補助金と税制優遇を受けることになった企業121社のうち80社(操業未開始72社、売上確認不可8社)は事実上、業績が全くない状態だ。

    全国経済人連合会は2月、海外に進出した国内製造企業の4.6%だけが国内に復帰しても新規雇用8万6000人が創出され、国内総生産(GDP)は11兆4000億ウォン(約1兆1450億円)増えると予想したが、これまでリショアリングの業績は極めて少ない。

    特にUターン企業に対する全体投資補助金(1721億ウォン)のうち63%(1079億ウォン)ほどが依然として事業を開始していない企業に支給されたことが集計で分かった。

    梁議員の資料によると、中国所在のA中小企業は2020年にUターン企業に選定され、124億ウォンの投資補助金を受けたが、まだ操業準備状態にとどまっている。

    政府が2018年11月に政府補助金などインセンティブ強化を骨子とするUターン企業総合対策を発表し、Uターン企業は増えているが、実際には底が抜けた瓶に水を注ぐ状況だという指摘が出る理由だ。梁議員は政府レベルのリショアリング企業管理・監督に問題があるとみている。

    Uターン企業支援法上、Uターン企業は政府選定後5年以内に事業を開始しなければならない。しかし企業の事情を参酌し、聴聞手続きを踏めば1年単位で延長を可能にしたため、これを悪用する企業が多いという。

    梁議員は「新型コロナ以降、世界的にリショアリング政策が強化されている。米国は法人税引き下げなど果敢な誘引策で2020年の1年間に1480以上の企業が復帰し、日本も積極的な事業補助金支援政策で海外生産企業の約14%が日本に生産拠点を移した」とし「半面、韓国は莫大な補助金を支給しても国内復帰企業の管理・監督どころか実態調査もまともに行われていないのが実情」と指摘した。

    業界ではビジネスをしやすい環境づくりが先に行われるべきだという意見もある。政府が破格的な条件を約束しておきながら、実際に企業がUターンすれば各種規制を出しているということだ。

    韓国経営者総協会が最近、海外進出企業306社を対象にリショアリングの意思を尋ねた結果、93.5%は「計画がない」と答えた。企業はリショアリングに否定的な理由に「週52時間制」「高い賃金」「解雇の難しさ」などを選んだ。

    ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
    2022.10.03 13:40
    https://s.japanese.joins.com/JArticle/296152?servcode=300§code=300

    引用元: ・【中央日報】補助金1721億ウォン受けた韓国Uターン企業の66%、事業開始せず [10/3] [新種のホケモン★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/06/21(火) 22:00:32.58 ID:CAP_USER
    ホンダ、中国広東省でEV工場建設開始 24年稼働へ

    【北京=三塚聖平】ホンダの中国現地法人は20日夜、南部の広東省広州市で電気自動車(EV)専用工場の建設を始めたと発表した。投資額は34億9千万元(約700億円)で、敷地面積は40万平方メートル、生産能力は年12万台を予定している。2024年の稼働開始を目指している。

    新工場は、中国自動車大手の広州汽車集団との合弁会社「広汽本田汽車」が建設。東風汽車集団との合弁会社「東風本田汽車」も24年の稼働開始を目指し、EV専用工場の建設を進めている。ホンダがEV専用工場をつくるのは日本も含めて世界で初めてだ。

    両工場の稼働開始後、ホンダの中国における四輪車の生産能力は年173万台になる見通し。

    ホンダは今年4月から、EVシリーズ「e:N」(イーエヌ)を中国で展開。27年までに10車種の発売を計画している。

    ホンダは、30年以降に中国で新たに投入する四輪車は全てEVやハイブリッド車(HV)などの電動車にする計画を表明している。中国のEV市場は同国政府の後押しで成長が見込まれており、生産体制も拡充して事業拡大のアクセルを踏み込む考えだ。

    https://www.sankei.com/article/20220620-OEDRHKSUAJMVJE5565BDMFFHTM/

    引用元: ・【経済】 ホンダ、中国広東省でEV工場建設開始 24年稼働へ[06/21] [LingLing★]

    【一方でSUZUKIは中国を切り捨てた【経済】ホンダ、中国広東省でEV工場建設開始 24年稼働 へ[06/21] [LingLing★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/06/28(月) 09:45:34.23 ID:CAP_USER
    最近の韓国の中高生の基礎学力の低下は新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)拡大で触発された一時的な現象ではなく、数年にわたって進んできた結果だという研究が出てきた。

    釜山(プサン)教育大学のイ・グァンヒョン教授は「基礎学力の低下原因に対する仮説分析と基礎学力向上方案」で、新型コロナ以前である2010年代中盤以降から基礎学力の低下が急激に進んだと分析した。韓国教育政治学会の「教育政治学研究」3月号に載せられた論文だ。

    ◆「基礎学力の低下、2010年中盤から深まった現象」

    教育部の国家水準学業達成度評価での基礎学力未達学生比率、経済協力開発機構(OECD)の国際学習到達度調査(PISA)で低い水準を示す学生比率はどちらも2010年代中盤から増え始めた。

    国家水準学業達成度評価で、2010年代中盤でさえ基礎学力未達の比率は中学校国語で1~2%、高等学校数学で4~5%にとどまっていたが、2010年代後半ではその比率がそれぞれ4%台と9~10%台に増えた。PISA評価でも2010年以前の数学と読解で2水準未満を現わした学生はそれぞれ8%前後と5%台だったが、2018年にはどちらも15%台に高まった。

    ◆「自由学期制の全面導入以降、基礎学力の未達急増…必要なら廃止を」

    イ教授は自由学期(学年)制など教育課程の問題が基礎学力未達深化をもたらしたと考えている。2010年代中盤以降、所得格差が特に大きく広がったわけではないからだ。統計庁の家計金融福祉調査結果と純資産ジニ係数が減少傾向で、私教育費の調査でも低所得学生数も減っていることを根拠に挙げている。

    2017年国家水準学業達成度評価で、中学3年生で基礎学力未達比率が急増したが、イ教授はこの学生が中1になったころから自由学期制が全面施行された点に注目した。自由学期制は朴槿恵(パク・クネ)政府の時に試験なく進路体験・自治活動など体験中心の教育をしようという趣旨で中学校に導入された。

    イ教授は「いっそのこと小学校高学年段階で自由学期制を実施し、中学校では内実のある教科学習と創意的体験活動を行うことを考慮する必要がある」とし「現場で生徒の学業集中と学力増進に副作用が多いなら、果敢に廃止する検討も必要だ」とした。

    ◆「力量強調して相対的に知識・情報を軽視…教育課程が頻繁に改正されすぎている」

    その他にも、力量中心の教育課程談論への偏り、頻繁に改正される教育課程、教師の士気低下なども教育課程上の問題として提示された。

    詰め込み、暗記中心式教育に対する反省で、最近の教育課程では対人関係力量と葛藤対処能力などを強調する力量中心の教育課程が支配的だった。イ教授は「問題点に対する単純な反作用で、非認知的力量だけを強調し、生徒たちに基本的に教育しなければならない認知的力量、すなわち知識と情報の内容に対する議論が消えた」とみている。

    また、2007年に教育課程が改正されて2009年に再び改正が行われたことから、教師がこれを研究して適用するのに忙しいため、脆弱階層や基礎学力未達生徒に対して十分な管理ができなかったとみている。イ教授は結論で「教員成果給制は、学業に困難を感じる生徒に対する集中度を弱める原因」としながら「教師の満足度とやりがいを引き上げるために教員能力開発評価制と教員成果給制を廃止しなければならない」と話した。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/2c5c25eab6a56319dfae97e66e7a904d611f7db9

    引用元: ・韓国の基礎学力下落はコロナのせい? 「2010年代中盤から開始」[6/28] [首都圏の虎★]

    【馬鹿を量産してるだけだ - 韓国の基礎学力下落はコロナのせい? 「2010年代中盤から開始」[6/28] [首都圏の虎★]】の続きを読む

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