まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:若者

    1: まぜるな!キケン!! 2022/08/24(水) 21:01:20.54 ID:CAP_USER
    韓国の若者に大ブーム、「ドケチ生活を楽しもう」の背景
    モッパンから小食座、ゴルフからテニス、そして無消費へ
    アン・ヨンヒ

    韓国料理はサイドディッシュの豊富さとボリュームも大きな魅力だが・・・
    no title


    日本と韓国の比較で、日本人は小食、韓国人は大食漢という印象があるのではないだろうか。

    大体韓国で外食すると、焼肉2人前を頼んだだけでも、複数のキムチ、ナムル、生野菜などがお替り自由で付いてくる。

    その感覚で日本へ行くと、いつも物足りなさを感じるのが韓国人だ。

    ユーチューブなどでも、大食いコンテンツを「モッパン(韓国語で『食べる放送』の意味)」という用語が浸透しているほど、韓国では大食いがトレンドでもあった。

    しかし、最近そのブームに少し陰りができ、今は真逆の「小食」がトレンドになりつつある。

    最近、「一口で十分」というキャッチコピーで人気を呼んでいる企業も登場している。「ジョーン・クック・デリ・ミート」という企業だ。

    その広告のモデルにも、芸能界でも小食で有名な人を起用している。

    食品会社のキャッチコピーとして、これでいいのかなとも思えるが、これが韓国における現在のトレンドによく合っているという。

    企業側の意図としては、「小食の人は、一口しか食べない代わりにできるだけ美味しいものを選ぶ傾向がある。そこで、小食の芸能人を広告モデルにした」という。

    テレビやユーチューブでも大食い系の「モッパン」より、小食の人が出演するグルメ系の方が人気を得るようになってきたのだ。

    そしてそうした小食の人を指して「小食座」と呼んでいる。

    「小食座」の「座」は、もともと韓国のネット用語で「本座」というのがあり、それは「特別に秀でている自分という意味」である。

    その「本座」と「小食」を掛け合わせ、「小食座」という言葉が生まれた。

    つまり、「小食座」は、「小食をするすごい人」という意味になる。

    食品業界の分析によると、最近の小食座のトレンドは「モッパン」に対する疲労度からきているという。

    これまでは、自分が食べなくても「モッパン」でお腹いっぱいに食べる人を見ることで、満足を得ていた。

    しかし、「モッパン」に見せかけて、本当はゴミ箱に食事を捨てるインチキも発覚。

    また、食べ過ぎをずっと見続けることに疲労感を覚える人が増えたことがトレンドが小食に向かうきっかけになったと分析している。

    そういった意味で、最近韓国のテレビで麺をすする音が問題になったことがあった。

    韓国で食べっぷりが豪快なイ・ヨンジャという女性コメディアン兼司会がいる。

    彼女が、大ヒット映画「イカゲーム」の主人公であるイ・ジョンジェを自分の番組に迎えて一緒に食事をした。

    食事の中身は韓国の辛い混ぜ素麺。

    イ・ジョンジェは麺を少しずつ切りながら上品に食べていると、イ・ヨンジャは「麺を食べるのになぜ音を出さないの?」と言いながら、ズルズルと豪快に音を立てて麺をすすった。

    これを見た一部の視聴者が、「音を立てて食べるなんて不快だ」「麺を豪快にすすっているので汁や調味料が四方に飛ぶ」などとテレビ局に抗議した。

    韓国のテレビでは、モッパンが流行っている時は豪快に見える食べ方を好んできた。少し大げさに麺をすすったりすることも良しとされてきたのだ。

    https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/71494

    引用元: ・【経済】 韓国の若者に大ブーム、「ドケチ生活を楽しもう」の背景…モッパンから小食座、ゴルフからテニス、そして無消費へ[08/24] [LingLing★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/04/02(土) 16:48:51.88 ID:CAP_USER
    ハンギョレ新聞

     MZ世代の所得と借金など経済状況が、以前の世代に比べ脆弱なことが分かった。

     韓国銀行経済研究院のチェ・ヨンジュン研究委員は、15日に出した「MZ世代の現況と特徴」報告書で「MZ世代の勤労所得の増加傾向が振るわず、金融資産も停滞している反面、住宅準備のための借金は増え消費性向が下落している」と分析した。報告書は、本格的な所得発生時期を考慮してMZ世代を1980~1995年生まれに狭め、X世代(1965~1979年生まれ)、ベビーブーム世代(1955~1964年生まれ)と比較した。また、資料を利用できる最近年度である2018年基準のMZ世代(24~39歳)と2000年当時の同じ年齢帯(1962~1977年生まれ)の所得と消費などを比較した。他の世代にも同じ方法を適用した。

     まず、2018年基準のMZ世代の勤労所得(既婚の常用職の男性世帯主)は、2000年当時の同じ年齢層の1.4倍と集計され、X世代(1.5倍)、ベビーブーム世代(1.6倍)に比べて低かった。MZ世代が本格的に労働市場に進入する時期に世界金融危機が起こった影響が大きかった。2018年MZ世代の勤労所得は、金融危機以後の2010年の同じ年齢層の1.07倍水準に止まった。

     2018年MZ世代の金融資産は、全調査期間(2001~2018年)で見れば増加傾向が停滞していた。就職難などによりシードマネーの用意が難しかったためと見られる。最近ではMZ世代内の金融資産の両極化まで現れた。2018年MZ世代の金融資産不平等度は0.56(1に近いほど不平等)で、2016年の同じ年齢層(0.49)に比べ格差が拡大した。早期引退への備えを重要に考えるMZ世代の特性もみられた。2018年MZ世代が保有する年金保険などの貯蓄性保険は、2001年の同じ年齢層の1.92倍に達し、同じ期間のX世代(1.72倍)とベビーブーム世代(1.49倍)よりはるかに高かった。

     2018年MZ世代の借金総額は2000年の4.3倍に急増し、X世代(2.4倍)とベビーブーム世代(1.8倍)を大きく上回った。マイホーム取得のための金融機関からの借入が増えたためだ。借金をした原因のうち、住宅準備が占める比重は2018年は34.4%となり、他の世代より高かった。

     2017年MZ世代の消費総額は、2008年金融危機時の同じ年齢帯と比べれば1.03倍でほとんど変化がなかった。所得のゆるやかな増加にもかかわらず消費が停滞し、消費性向は2000年の0.9倍に下がった。余暇や趣味活動などのために必須消費を節約した。2017年MZ世代の必須消費は、2004年に比べ0.85倍に減り、X世代(0.91倍)とベビーブーム世代(1.0倍)に比べて大幅に減少した。

     チェ研究委員は「MZ世代の脆弱な状況が今後の経済に一部否定的な影響を及ぼす可能性がある」として「彼らの所得増加と借金減少などのための政策的努力を継続する必要がある」と提言した。

    ※MZ世代=1980年代初め~2000年代初めに生まれたミレニアル世代と1990年代中盤~2000年代初めに生まれたZ世代を通称する言葉

    https://news.yahoo.co.jp/articles/9827cb097f043553dfb19e6eda4118e14a2d066e

    引用元: ・【韓国】20-30代の若者、借金が激増し消費停滞 [動物園φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/08/17(水) 08:53:23.55 ID:CAP_USER
     ペロシ米下院議長の台湾訪問を契機に、東アジアの緊張が高まっている。中国軍は8月4日から台湾周辺を対象とした史上最大規模の軍事演習を実施しており、日本など周辺国を巻き込む国際問題となっているが、今後の動向を読み解く際に見逃せないのは中国国内の世論の動向だ。

     中国政府がペロシ氏の訪台を阻止するための措置をとらなかったことへの不満が噴出するという異例の事態になっている。ネット空間では「あまりにも恥ずかしい」「メンツが丸つぶれじゃないか」とのコメントが飛び交っている。

     昨年9月の米国のアフガニスタンからのぶざまな撤退ぶりを目の当たりにして、多くの中国人は「現在の米国なら台湾を見捨てるだろう。千載一遇の好機が訪れた。台湾侵攻は間近だ」と考えるようになっており、今回の中国政府の弱腰ぶりに大いに怒っている。

     こうしたネット世論を気にしてか、中国外交部は定例の記者会見の場で「中国人民は理性的に国を愛する(理性愛国)ものだと信じている」と述べているが、中国国民の愛国感情をあおり立ててきたのは、他国を攻撃的な言葉で厳しく非難する「戦浪外交」を展開してきた外交部自身に他ならない。

     中国では今、ナショナリズムが猛烈な勢いで台頭しているが、ナショナリズムの風潮が強まったのは1990年代からだった。ソ連崩壊により「共産主義」という統治の根拠を失った中国政府が国民の支持を取り付けるためにナショナリズムを利用したのが始まりだ。中国のナショナリズムはリーマンショック後に中国が世界経済を牽引するようになると攻撃的なものに変わり、2012年に誕生した習近平政権が「中国の夢」を語るようになるとその傾向はさらにエスカレートした。

     中国のナショナリズムは政府に奨励されてきたが、最近では国民の方が過激になっており、皮肉にも政府は自らつくりだしたナショナリズムを制御できなくなっている。

    経済に赤信号
    「弱り目に祟り目」ではないが、中国政府にとって頭が痛いのはもう一つの正統性の基盤である「経済の順調な発展」に赤信号が点滅していることだ。

     GDPの4分の1以上を占める不動産セクターの不況は悪化の一途を辿っており、厳格なゼロ・コロナ政策の実施が経済活動全般に大きな足かせとなっている。

     そのせいで中国政府が掲げる経済成長目標(5.5%前後)の達成は不可能になっており、雇用環境はかつてないほど悪化している。

     労働力人口の約半分を吸収しているサービス業が大打撃を被っているばかりか、アリババなどのハイテク企業でもリストラの嵐が吹き荒れており、中国人民銀行は「足下の都市部家計の雇用信頼感指数は2008年のリーマンショック以来の水準に落ち込んだ」と警告を発している。

     気がかりなのは「中国文明は世界で一番優れている」と信じ、ナショナリズムの傾向が強い若者の雇用危機が深刻なことだ。

     16歳から24歳までの都市部失業率は6月、過去最悪の19.3%にまで上昇し、約1500万人の若者が失業している。今年大学を卒業する1100万人のうち、4月半ばまでに就職先が決まったのはわずか15%にとどまっているという有様だ。

     (略)

     中国政府は引き続き雇用の確保に尽力するだろうが、これまでのように国民全員に雇用の場を提供することはできなくなっている。中国は建国以来最悪の失業危機に直面していると言っても過言ではない。

     日々の生活への不満が高まれば高まるほど、ナショナリズムがショービニズム(好戦的愛国主義)に変質するというのは過去の歴史が教えるところだ。

     急速な少子高齢化が進む中国の国力が今後衰退局面に入ったことも要注意だ。衰退期が目の前に近づくと悠長に構えてはいられなくなるため、中国は今後、国際社会との間で深刻な対立を引き起こすとの懸念が生じている。

     3期目の続投を目指す習近平指導部は5年に一度の共産党大会を年内に控え「台湾侵攻」というギャンブルに出る可能性は低いとの見方が一般的だが、窮地に追い込まれた中国政府が国民の不満をそらすために対外的な強硬手段に出る可能性がこれまでになく高まっていると言わざるを得ない。

     軍事専門家が指摘するように、「台湾有事」は「日本有事」に直結する。日米同盟を強化していくのはもちろんだが、台湾有事をなんとしてでも回避するための日本の外交力の真価が問われているのではないだろうか。

    全文はソースで(藤和彦)
    https://www.dailyshincho.jp/article/2022/08170601/?all=1

    引用元: ・【中国】1500万人の若者が失業…建国以来の雇用危機が「日本有事」に繋がる根拠 [8/17] [昆虫図鑑★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/01/13(木) 15:27:47.51 ID:CAP_USER
    1.13#

    韓国経済研究院は年金改革をすぐに行われなければ未来世代に莫大な税負担が加わるだろうと主張した。

    国会予算政策処によると、国民年金財政収支は2039年に赤字に転換され、積立金は2055年に尽きる見通しだ。

    韓国経済研究院は「現在の国民年金体系を維持する場合、2055年に国民年金受領資格が
    生じる1990年生まれからは国民年金を1回も受け取れなくなる」とし
    「国民年金を支給し続けるには、保険料率の急騰により未来世代が過度な負担を負うしかない」と懸念した。

    https://www.joongang.co.kr/article/25040346

    引用元: ・【韓国経済崩壊】90年以降に生まれた若者は将来年金を受けられない [動物園φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/02/15(火) 20:55:04.18 ID:CAP_USER
    長年にわたり、就職難が社会問題となっている韓国で、海外就職を希望する若者が増加傾向にある。その大半は、韓国政府が推進する海外就職プログラムを介して日本へ斡旋されており、日本も人材不足解消策として受け入れ枠を拡大している。
    将来有望な韓国の若者を海外に駆り立てているのは、自国に対する絶望感だ。

    ■「高スペック社会」で高学歴でも3~4割が無職
    韓国統計庁のデータよると、15~29歳の失業率は2012年以降上昇し続けており、2020年には日本の2倍に値する9%だった。韓国のトップ4大卒業生の就職率は過去数年60~70%と、高学歴でも3~4割が職にあぶれる過酷な現状だ。
    厚生省の報告書や現地の事情に詳しい人々の証言から判断する限り、総体的に就職口が不足しているというわけではない。金融危機(2008~2009年)以後に正規職が契約職に代替されたことに加え、「高スペック社会」が、就職難の要因として指摘されている。
    格差社会の韓国で、一流企業に就職するのと中小企業に就職するのでは、その先の人生が180度違う。だから皆、必死に高学歴・高スキルを目指す。2020 年の大学進学率は98.45%と、アジア圏で断トツトップだ。
    しかし、サムスンやヒュンダイを含む上位10社が国内の時価総額の半分を占める韓国において、高給高待遇の大手企業や公的機関への就職は極めて狭き門である。ロイターの報道によると、従業員数250人以上の企業に就職できるのは国の労働力の13%しかいない。また、2019年は大卒者約30万人に対し、大手・公的機関の就職口はその3分の1以下だった。
    結果的に多数の若者が、学歴に見合わない低賃金職で身を粉にして働かざるを得ない。「だったら働かない方がマシ」とふてくされ、無職に甘んじる若者も少なくない。

    ■老人貧困率OECD中1位 国民年金は2055年に枯渇?
    それに加えて、不平等な国民年金制度が将来への不安をさらにあおる。
    同国の国民皆年金制度は設立されてから20年と歴史が浅く、高齢者(55~79歳)のうち「無年金者」が過半数を占める。受給額も職業により格差が大きい。2015年の公務員年金は約234万ウォン(約22.2万円)、軍人年金は約273万ウォン(約25.9万円)だったのに対し、国民年金の平均月額は約31万ウォン(約2.9万円)、基礎年金は約13.1万(約1.2万円)ウォンと驚くほど低かった。
    追い打ちをかけるように、急激な高齢化で国民年金が2055年には完全に枯渇する可能性が高いことが、年金当局の分析で明らかになった。韓国経済研究院は、国内の老人貧困率が2020年に40%を超え、OECD37ヵ国中最も高い現状に警鐘を鳴らしている。
    「一生懸命頑張って勉強しても、低賃金で一生働いて年金すらもらえない」」と、将来に絶望して自らの命を絶つ者が後を絶たない。同国の自殺率は世界4位、OECD加盟国中1位である。

    ■8割以上が「韓国脱出したい」
    絶望した若者が、残された希望として向かう先は「海外」だ。
    就職サイト「ジョブコリア」が韓国の20~30代を対象に実施した調査では、84.9%が「チャンスがあれば海外で就職したい」と回答した。人気が高いのは、高齢社会化で労働人口が不足しており、かつ里帰りしやすい近隣国の日本だ。
    韓国は2005年から、雇用支援サービスの向上を国家戦略課題に掲げている。2013年に導入された、若者の海外進出支援プログラム「K-move」はその一貫だ。
    同国の雇用労働部の発表によると、2018年の時点でネットワークは世界70ヵ国に拡大しており、2017年には5,783人の大卒者が海外で就職した。そのうち3分の1が日本へ4分の1が米国へ、残りはシンガポール、オーストラリア、その他の国へ流出した。
    新型コロナによる入国制限の影響でコロナ禍の動きは低迷しているが、規制緩和後は、さらに大量の人材が流入することが予想される。

    ■在日韓国労働者6万人突破 「高度人材5万人」アジア圏から誘致
    人材不足で頭を抱える日本企業にとっても、韓国の優秀な人材は喉から手が出るほど欲しい存在だ。
    実際、日本の韓国労働者数は2020年10月の時点で、全在日外国人労働者(約172万人)の4%に値する6万8,000人を上回った。「専門的・技術的分野」の在留資格保有者は全体の44.6%と、G7/8+オーストラリア(56.9%)の国々に次いで高い。

    全文はソースで
    文・アレン琴子(英国在住のフリーライター)
    https://news.livedoor.com/article/detail/21669715/
    前スレ
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1644919334/

    引用元: ・「自国に絶望した」韓国の若者 人材不足の日本に大量流入 8割以上が「韓国脱出したい」 ★7 [2/15] [昆虫図鑑★]

    【「強制連行された!」とか言いそう。 - 「自国に絶望した」韓国の若者 人材不足の日本に大量流入 8割以上が「韓国脱出したい」 ★7 [2/15] [昆虫図鑑★]】の続きを読む

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