まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:脅威

    1: まぜるな!キケン!! 2021/10/24(日) 10:20:51.91 ID:CAP_USER
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    ▲ 機動訓練中に海上査閲を行う海軍の駆逐艦、広開土大王艦。

    時に西暦2018年12月20日、東海(トンヘ)大和(テファティ)漁場近くの公海上。北朝鮮(北韓)船舶の救助要請を受けて出動した海軍の駆逐艦、広開土大王(クァンゲトデワン)艦と海洋警察の警備艦5001艦に対し、日本の海上自衛隊P-1哨戒機が低空で接近した。

    韓日関係を数か月間で急速に悪化させた、『日本哨戒機低空脅威飛行事件』の始まりだった。

    当時P-1哨戒機の脅威に直面した広開土大王箱は、最前線で長期間活動していた艦艇だった。日本の最新の哨戒機に迅速に対応するには限界があるという指摘が提起された。

    それから約3年の時が過ぎた今、広開土大王艦は新たな艦艇として再び姿を現わした。防衛事業庁は22日に広開土大王艦の性能改良作業を終え、海軍に艦艇を引き渡した。戦闘体系と音波探知機を交換して戦場の状況の変化に素早く適応できる能力を構え、相当期間現役で活動する見込みである。

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    ▲ 遠洋で機動訓練を行う海軍の駆逐艦、広開土大王艦。

    ┃『大洋海軍』の象徴だったのに・・・老朽化が深刻に

    3.200トン級の駆逐艦、広開土大王艦は韓半島(朝鮮半島)の沿岸を離れ、遠洋に進出する韓国海軍の野心が表れた最初の艦艇である。

    1980年代に韓国海軍の主力艦艇だった蔚山(ウルサン)級の護衛艦と浦項(ポハン)級の哨戒艦は、北朝鮮の高速艇や魚雷艇、半潜水艇の侵入阻止作戦を遂行した。小さくて機敏な多数の艦砲を装着したのもこのためである。

    1998年に就役した広開土大王艦は異なっていた。当時アメリカやヨーロッパの海軍では、垂直発射管(VLS)、近接防御体系(CIWS)、ヘリ格納庫と甲板を備えた駆逐艦が流行っていた。広開土大王艦はこのような傾向に忠実に従った。

    広開土大王艦はシースパロー艦対空ミサイルとゴールキーパー近接防御体系、スーパーリンクス海上作戦ヘリを搭載する。戦闘体系はイギリスのBAEシステムズSSCS MK7とオランダのシグナール(現タレス)の射撃統制体系などを使用した。SSCS MK7は、当時の基準で最新艦艇だったイギリス海軍の23型護衛艦で使用された優秀な戦闘体系だった。

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    ▲ 機動訓練中に艦砲射撃を行う海軍の駆逐艦、広開土大王艦。

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    ▲ 2018年12月20日、東海の大和漁場近くの公海上で日本のP-1哨戒機に撮影され、日本政府が公開した広開土大王艦の姿。

    2018年の日本哨戒機低空飛行脅威は、このような問題を再認識する事件だった。広開土大王艦の映像装備でP-1哨戒機の飛行の様子を撮影したが、採証続きもままならない状況で老朽化した装備で撮影した映像の画質は、公開が難しいほどに画質が低かったことが分かった。最終的に海洋警察が捕捉した映像で、当時の状況を対外に伝えることになった。

    その後海軍は全艦艇に関連装備を支給するなど、採証能力を大幅に強化した。だがしかし、広開土大王艦と同型艦艇の戦闘能力を高めることが、根本的な解決策という事実に変わりはなかった。

    海軍水上鑑定の最初の性能改良事業の対象が広開土大王艦と同級の艦艇になったのも、これとは無関係ではないという評価である。

    ┃2030年代まで最前線を守ると見られる

    広開土大王艦と同級の艦艇2隻の性能改良事業は順調に行われている。

    昨年9月、楊万春(ヤン・マンチュン)艦が性能改良を完了して、去る22日に広開土大王艦の改良作業が終了した。乙支文徳(ウルチムンドク)缶は、来年の12月までに海軍に引渡しされる。

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    ソース:世界日報(韓国語)
    http://www.segye.com/newsView/20211023503880?

    引用元: ・【敵国?】日本の哨戒機の脅威を受けて韓国の軍艦が最新鋭に生まれ変わった[10/24] [ハニィみるく(17歳)★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2021/08/21(土) 22:51:00.13 ID:CAP_USER
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    よどみなく疾走する巨大な中国経済は全世界誰にとって不都合な現実だ。公式為替レートでは中国の経済規模が米国に次いで二番目で、物価を補正した国内総生産(GDP)規模では中国GDPが米国GDPを抜いてすでに5年が過ぎた。さらに過去、ローマ、ペルシャ、モンゴルのような帝国とは異なり、21世紀の中国はグローバル生産チェーンを通じて全世界の人々に直接的に影響する。

    誰もが安価で質の良い中国製品を使いながら経済的利益を享受しているので、中国の立場では納得しがたいかもしれない。しかし、中国製品を他国の製品に変えることがますます難しくなり、中国経済に引き込まれるような不安があって、中国政府は葛藤のある国や企業に直接的に報復する不安がより大きくなる。

    地理的経済的に中国に最も近い我が国は全世界で中国の影響を最も多く受ける国といえる。中国は韓国輸出入の25%程度を占めるだけでなく、素材・部品・装備依存率でも30%を占めるほど私たちの経済の根本に近い(参考ながら素材・部品・装備の日本依存率は着実に下落し2020年15%程度だ)。中国にますます経済的に依存する状況が不安なら、どうすれば良いのだろうか?

    その解決方法の一つが日本経済に近づくことだ。しかし、これは我が国では簡単に取り出しにくい話でもある。

    全世界で日本を無視する国は韓国しかない、という冗談があるが、日本は人口1億3000万人で世界3位規模の経済大国だ。国家間の経済力誇示にはその規模が重要だが、簡単に韓国、日本、中国の経済規模をGDPを通じて調べてみよう。

    2020年現在の中国のGDPは14兆ドル程度で、我が国と日本のGDPはそれぞれ1兆6000億ドルと5兆ドル水準だ。我が国と日本のGDPを合わせれば中国の50%程度であるからボクシングで例えると100キロのヘビー級と50キロのフライ級の差だが、一方的にやられる水準ではない。韓国と日本の経済は世界最高水準の競争力を有するフライ級であり、中国が我が国に経済制裁を加えてもこれを克服可能で経済的に耐えられる体力がある。

    ここで韓国と日本のGDPを加えて中国の半分ほどの規模になるという意味は単に数学的な足し算ではない。韓日間経済生態系が緻密に相互依存的に構成されており、お互いに信頼が積もって政治的な葛藤にもかかわらず経済交流が持続すると想定する。このような意味で昨年、領域内包括的経済パートナー協定(RCEP)のスタートは強化された韓日間経済協力の始まりといえる。

    RCEPには両国が同時に加入しており、韓日は間接的に自由貿易協定(FTA)を締結したことになる。RCEPに加えて韓日間経済協力をさらに高い水準で高度化できる機会があって、それは日本が主導する包括的・漸進的環太平洋経済パートナー協定(CPTPP)の加入だ。韓国と日本がRCEPとCPTPPに同時に参加すれば、韓日間経済協力はあたかもドイツ・フランスの関係の様に政治的な理由で揺れない高度化された経済協力の水準に至ると期待される。むしろ、よそよそしい韓日間外交関係がRCEPとCPTPPを通じて突破口を探すこともできる。

    さて、冒頭で話した巨大中国の脅威の話に戻ろう。高度化し頑丈になった韓日経済連合は中国経済の不安感を減らす防御シールドになりうる。中国が多様な圧力を韓国に加えても、日本の心からの役に立つ助けを受ければ、解決方法ははるかに多様化できる。しかし、韓国政府が過去の歴史について、日本の心からの謝罪を受け入れない限り、すべての想像は何の意味もなくなる。

    [キム・セワン梨花(イファ)女子大経済学科教授]
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    ソース:毎日経済(韓国語)[週末経済散歩]賢い日本の使用法
    https://www.mk.co.kr/opinion/contributors/view/2021/08/808256/

    引用元: ・【韓国】 賢い日本の使い方~中国経済の脅威への盾になる、と梨花女子大教授[08/21] [蚯蚓φ★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/10/11(金) 13:12:18.57 ID:CAP_USER
    韓国国会国防委員会に所属する都鍾煥(ト・ジョンファン)議員(共に民主党)は10日、海軍本部の国政監査で「日本や中国といった周辺国の艦艇による活動が、韓国近海でますます増えている」と指摘した。韓国・聯合ニュースが10日付で伝えた。

    都議員は、「朝鮮半島近海における中国艦艇の活動は、2016年の120回から18年には280回に増加した」と指摘。また、竹島周辺で日本海上自衛隊の艦艇が活動した回数についても、「16年の90回から18年は100回に増加した」と主張したという。

    都議員はこれを受け、「海洋における周辺国の脅威が日に日に増大している中で、(韓国)海軍の軍事力の不十分さが懸念される」と発言。海軍に総合的な対策を取ることを求めた。
    Record china
    2019年10月11日(金) 12時20分
    https://www.recordchina.co.jp/b751313-s0-c10-d0148.html

    引用元: ・【韓国議員】「韓国近海で日中の艦艇の活動が活発化、脅威が増大」[10/11]

    【セドリの取り締まりしてるから仕方ないだろw 【韓国議員】「韓国近海で日中の艦艇の活動が活発化、脅威が増大」[10/11] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/06/09(日) 06:28:24.54 ID:CAP_USER
    韓国は国内外で四面楚歌(そか)の状態となっている。(略)

     国外の状況はどうだろうか? ただでさえ経済が厳しい状態なのに、何をどう間違えたのか、四方八方から「韓国に報復する」という声ばかり寄せられている。中国、日本、そして北朝鮮すら報復を警告している。

     米国は中国の覇権挑戦を振り切るため武器を手にした。貿易戦争から技術戦争、そして為替レート戦争へと戦況は拡大する一方だ。グーグルやインテルなどの各米国企業は、中国ファーウェイ(華為技術、Huawei)社との取引中止を発表し、同盟国の各企業がそれに追随している。中国は対米抗戦で総動員令を下した。「米国が推進する『反ファーウェイ』の動きに韓国が賛同するなら、終末高高度防衛ミサイル(THAAD)報復のような大規模報復措置を取る可能性がある」と圧力を加えてきた。韓国は「ファーウェイ問題が飛び火するのではないか」と戦々恐々としている。韓国が「反ファーウェイ」に賛同すれば、ある程度の中国の報復は避けられないだろう。だが、かつてのTHAAD報復措置の経験から、中国の報復は思ったより限定的なものだと考えられる。まず、THAAD報復騒動があれだけ大きかったのにもかかわらず、対中貿易は14%増加した。韓国の対中輸出は、そのほとんどが中国の産業に不可欠な部品素材だ。韓国はファーウェイの通信機器を買うが、ファーウェイはそれ以上に韓国製部品を買わなければならない構造だからだ。しかも、米国企業はもちろん、日本、英国、台湾など多くの企業が「反ファーウェイ」に賛同しており、事実上、韓国製以外の代替製品を見つけるのは難しい。また、世界有数の企業がすべて賛同している状況で、韓国だけ報復するのも難しい。今回の事態は、人工知能(AI)や5Gなど未来成長動力を左右するデジタル・プラットフォーム競争で中国に圧倒されていた韓国企業にとって、ひょっとすると千載一遇のチャンスとなるかもしれない。

    ファーウェイ社の報復よりも韓国経済にとって致命的な脅威となるのは日本の報復だろう。中国の報復は市場を失う危険があるが、日本の報復は韓国産業界の急所を脅かす。韓国大法院(最高裁判所)が昨年出した強制徴用被害者への賠償判決後、韓日関係は国交正常化以降で最悪の状況にある。強制徴用問題は1965年の韓日基本条約で両政府が最終的に解決した事案だ。韓国大法院の判決は、条約に明記されていることを覆したものだ。当然、日本は強く反発している。ところが、驚くべきなのは、「大法院判決には関与できない」という理由で、韓国政府が日本の対話提案に応じず、8カ月近く傍観しているということだ。その間、被害者たちは法的手続きを踏んで韓国国内にある日本企業の資産を差し押さえたし、日本政府は自国企業の差し押さえ資産が売却されれば外交保護権を発動して報復に出る構えだ。日本の報復が現実のものとなれば、日本の装備や材料に依存している韓国の主力製品である有機発光ダイオード(OLED)、スマートフォン、半導体生産のすべてが「まひ」する。また、金融措置により国の信頼度が下がり、韓国経済に大きな打撃を与える可能性がある。

     北朝鮮は「差し出がましいことをするな」と韓国に対して非常に怒っている。先月、「不詳の発射体」を発射し、年末ごろには「衛星発射体」を発射するものと思われる。これが北朝鮮の報復だ。そうなれば、米国は北朝鮮に対する制裁を強め、金融制裁に入るだろう。国連制裁決議案に反して先日、北朝鮮産石炭数十万トンが違法に韓国に持ち込まれ、韓国の精製油数十万トンが北朝鮮に違法に持ち出されたとされる。米国の対北朝鮮金融制裁が発動すれば、韓国企業や金融機関が「セカンダリー・ボイコット」の対象になるのではないかと懸念されている。

     まさに四面楚歌で孤立無援だ。こうした状況になるまで誰も腰を上げなかった。予防外交も、危機管理もなく、放置と言っていい。このまま行けば下方局面の韓国経済は致命的な打撃を避けられなくなる。まず報復を防ぐのが上策だ。「そんなことはないだろう」という楽観を捨て、最善を尽くさなければならない。報復を望む人はいない。報復をする側も大きな損をする。だが、韓国が立ち上がらなければ報復を止める名分はない。放置状態を脱して危機管理のため総力戦を展開する必要がある。

    尹徳敏(ユン・ドクミン)韓国外国語大学碩座(せきざ)教授・元国立外交院長

    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/06/07/2019060780135.html
    朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 2019/06/09 06:08

    引用元: ・【朝鮮日報/寄稿】米中日の報復におびえる韓国 ファーウェイ社の報復よりも韓国経済にとって致命的な脅威となるのは日本の報復[6/9]

    【原因は韓国側【朝鮮日報/寄稿】米中日の報復におびえる韓国 ファーウェイ社の報復よりも韓国経済にとって致命的な脅威となるのは日本の報復[6/9] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/05/17(金) 16:27:15.37 ID:CAP_USER
    「中露に圧力加え対北朝鮮制裁強化を」

     米議会や専門家らの間では、北朝鮮の先日のミサイル発射に関連し、「『炎と怒り』が取りざたされた2017年の状況にいつ戻ってもおかしくない」という声が上がっている。

     15日(現地時間)、米政府系放送ボイス・オブ・アメリカ(VOA)によると、パット・トゥーミー上院議員=共和党=は北朝鮮の挑発に対して、「北朝鮮は守るつもりのない約束をした後、時間を引き伸ばして物事を遅らせるという長い歴史を持っている。北朝鮮に圧力を加えるため、北朝鮮と取引する第三国の金融機関などに対する制裁、すなわちセカンダリー・ボイコットを義務化する法案を通過させなければならない」と述べた。トム・ティリス上院議員=同=は「まだ北朝鮮との外交の余地は残っている」と言いながらも、「(挑発が続けば)いつ(トランプ大統領が)北朝鮮に対し『炎と怒り』で脅した2017年当時の状況に戻ってもおかしくない」と述べた。

     マーク・フィッツパトリック元米国務次官補代理(核不拡散担当)もこの番組で、「今年は『災い』を防がなければなら重要な年だ。(交渉の)進展がなければ、来年は2017年のように北朝鮮の核実験と長距離ミサイル発射、そして米国の軍事攻撃の脅威により緊張が起こる一年になるだろう」と語った。

     各国が対北朝鮮制裁を強化すべきだという声もある。ロバート・メネンデス上院議員=民主党=は「トランプ大統領は2回の首脳会談で北朝鮮の国際社会地位ばかり引き上げた。米国は中国とロシアに圧力を加え、緩んでいる対北朝鮮制裁の履行を強化させなければならない」と指摘した。

    ワシントン=趙義俊(チョ・ウィジュン)特派員

    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/05/17/2019051780020.html
    朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 2019/05/17 10:01

    引用元: ・【米国議員】「年内に北と進展なければ再び2017年と同じ状況に」「米国の軍事攻撃の脅威により緊張が起こる一年になるだろう」[5/17]

    【マジで終わっちゃう【米国議員】「年内に北と進展なければ再び2017年と同じ状況に」「米国の軍事攻撃の脅威により緊張が起こる一年になるだろう」[5/17] 】の続きを読む

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