まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

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    1: まぜるな!キケン! 2019/09/18(水) 19:33:51.05 ID:CAP_USER
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    蚕がアルツハイマー認知症の予防に効果があるという研究結果が出た。

    農村振興庁は「ホンジャム(弘蠶)」がアルツハイマー認知症の予防に効果があるという事実を
    翰林イルソン生命科学研究所との研究を通じて確認したと18日、発表した。

    「ホンジャム」は、蚕が完全に育った繭状態直前の「熟した蚕(スクジャム)」を水蒸気で蒸して凍結乾燥したものをいう。

    ホンジャムは、タンパク質とアミノ酸、オメガ3脂肪酸をはじめ、フラボノイド、ポリフェノールなど様々な機能成分が含まれている。

    研究チームは、アルツハイマー病や認知症の遺伝子を持つマウスにホンジャム(粉末)を50週間与えた後、ベータ - アミロイドの脳蓄積量を確認するための研究を進めた。

    その結果、ホンジャムを食べていないラットの脳には、ベータ - アミロイドが多く蓄積されたが、ホンジャムを食べたネズミは、通常のマウスと同様に全く蓄積されていないことが分かった。

    農村振庁の関係者は、「アルツハイマー認知症は、高齢化した脳にベータ - アミロイドタンパク質が積もりながら発生する病気」
    「ホンジャムを食べたラットがこのベータ - アミロイドタンパク質をためなかったのは、ホンジャムがアルツハイマー認知症の予防に効果があることを示している」と説明した。

    研究チームは、アルツハイマー病、認知症の遺伝子を持つマウスの行動学的特性についても研究した。

    その結果、ホンジャムを摂取していないマウスは、近くの人や物に興味が少なく、気性が激しくなり、不快な条件の下での姿勢調節能力が低下するなど、認知症の典型的な特徴を示した。

    一方、ホンジャムを食べたマウスは、近くの人や物に好奇心が旺盛で、新しい道をよく見つけるなど記憶力が高いことが分かった。 他のマウスと争いなく円滑に過ごし、姿勢調節能力が優れていて、認知症や関連症状がほとんど発症されないことも確認された。

    これと共に短期記憶上、実際に投与し観察した結果、ホンジャムを摂取していないマウスは直前に起こったことをよく覚えていなかったが、ホンジャムを摂取したマウスは直前に起きたことをよく覚えて対処する様子が観察された。

    農業振興庁は今回の研究結果について国内外に特許出願を終えた。

    またホンジャムを利用した認知症予防のための健康機能食品の研究を進めている。

    京郷新聞:韓国語
    http://m.biz.khan.co.kr/view.html?artid=201909181107011&code=920100

    引用元: ・【韓国】蚕を食べると認知症の予防に効果 農村振興庁が発表 健康食品化へ[9/18]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/10/08(火) 17:14:36.52 ID:CAP_USER
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    韓国銀行(中央銀行)が4日発表した2019年9月末時点の外貨準備高は4,033億2,000万米ドル(約43兆1,000億円)と、前月末から18億4,000万米ドル増加した。韓国銀行は「外貨建て資産の運用収益などが増加したためだ」と説明した。

    内訳をみると、有価証券が3,745億米ドルで全体の92.9%を占めた。前月に比べて35億2,000万米ドル増えた。預金は16億4,000万米ドル減の180億2,000万米ドル。国際通貨基金(IMF)の特別引出権(SDR)は33億6,000万米ドルと1,000万米ドル減った。IMFリザーブポジションは26億4,000万米ドルと2,000万米ドル減少した。

    韓国の外貨準備高は19年8月末時点で世界9位の規模となった。

    https://www.nna.jp/news/show/1958885
    NNA ASIA 2019/10/08(火)

    引用元: ・【韓国銀行・発表】9月末の外貨準備高、18億米ドル増加[10/8]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/08/25(日) 21:20:02.14 ID:CAP_USER
    24日午前の北朝鮮のミサイル発射を日本が韓国より先に発表した背景に関心が集まっている。今年8回の北朝鮮の短距離飛翔体発射のたびに韓国政府の発表が日本政府より速かったため今回は異例だ。

    共同通信はこの日午前7時24分、日本政府発表を引用し「北朝鮮が弾道ミサイルを発射したとみられる」と報道した。韓国合同参謀本部は12分後の午前7時36分に北朝鮮の弾道ミサイル発射の消息を伝えた。

    これに対し一部では22日に韓国が軍事情報包括保護協定(GSOMIA)終了を決めたため日本側から関連情報を受け取ることができなかったのではないかとの観測が出たりもした。

    だがこの日の北朝鮮のミサイル発射の発表自体は日本が速かったが、弾道ミサイルかどうかと、高度、距離、発射場所と方向など具体的情報は韓国軍当局が先に公開した。

    韓国合同参謀本部は、日本政府が北朝鮮のミサイル発射を発表したことと関連し、「われわれが先に探知し、公示した情報もわれわれがもっと正確で詳しい」という立場を明らかにした。続けて、日本が11月24日まで有効なGSOMIA協定に基づき情報共有を要請し、まだ協定は有効なため情報を提供する予定だと付け加えた。

    青瓦台も聯合ニュースとのインタビューで「文在寅(ムン・ジェイン)政権になってから日本から北朝鮮のミサイル発射に関する情報を得て分析に活用したことは1度もない。北朝鮮のミサイル発射と関連して日本が提供した情報はただの1件も意味あるものがなかった」と言い切った。

    実際に韓国は地球曲率により北朝鮮のミサイル発射時刻など初期段階で日本よりはるかに正確な情報を確保しているという。この時イージス艦の弾道弾探知レーダーとグリーンパイン級弾道弾早期警報レーダーがその役割をする。また、韓国軍は米国軍当局とやりとりし、発射距離と高度、諸元などに対する分析をある程度進めた後に確認された情報を公開する。

    このためこの日の日本政府の迅速な発表はGSOMIAが中断されても北朝鮮のミサイル情報に問題がないという点を内外に誇示しようとする意図ではないかとの分析が出ている。

    一方、青瓦台(チ ンワデ、大統領府)は、韓米日3カ国間の情報共有約定のTISAに言及し、GSOMIAが破棄されても安保空白はないだろうと強調した。青瓦台の金鉉宗(キム・ヒョンジョン)国家安保室第2次長は23日の会見で「GSOMIA終了により韓日米3カ国の安保協力が瓦解したり日本との情報交流が完全に遮断されるものではない。TISAは米国を経由して日本と間接的に情報を共有する。TISAを通じ米国を媒介とした3カ国の情報共有チャンネルを積極的に活用するだろう」と話した。また、韓日政府間のGSOMIA締結前にも両国が米国を経由して情報を十分に共有していたためそのシステムを活用すれば特別な問題はないと説明した。

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190825-00000001-cnippou-kr
    8/25(日) 10:15配信 記事元 中央日報

    ★1が立った日時 2019/08/25(日) 17:18:11.05
    ※前スレ
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1566721091/

    引用元: ・【青瓦台】「北ミサイル、日本の情報使ったことない」日本、なぜ韓国より先に発表したか 韓国参謀部「我々のがもっと正確」[8/25] ★2

    【言い訳が小学生レベルで笑える 【青瓦台】「北ミサイル、日本の情報使ったことない」日本、なぜ韓国より先に発表したか 韓国参謀部「我々のがもっと正確」[8/25] ★2 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/09/26(木) 23:13:44.40 ID:CAP_USER
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    ▲2019年被引用優秀研究者19人/写真=クラリベイト・アナリティクス

    脳に光を照射して脳神経細胞活性を人為的に調節する「光遺伝学」の創始者や2次元ナノ物質を研究した科学者、遺伝子(DNA)序列分析法を開発した生化学者などが今年、ノーベル賞を受賞する可能性が高いという予想が出た。

    情報分析サービス企業クラリベイト・アナリティクスは今年、ノーベル賞を受けると予想される「2019年被引用優秀研究者」を選定、26日発表した。合計7カ国(米国、オーストリア、デンマーク、ドイツ、イスラエル、オランダ、英国)19人の研究者が名前を連ねたが、韓国の研究者は含まれなかった。
    (中略:業績紹介)

    クラリベイト・アナリティクスは「ウェブ・オブ・サイオンス」文献と引用索引分析を通じて2002年から毎年、ノーベル賞受賞が有力な優秀研究者名簿を発表している。

    ノーベル賞受賞が有力な韓国人科学者としてユ・リョン、カイスト教授(2014年)、パク・ナムギュ成均館(ソンギュングァン)大教授(2017年)が選ばれたことがあり、昨年、国内機関の蔚山(ウルサン)科学技術院(UNIST)のロドニー・ルオプ教授が名簿に載ったことがある。

    (記者注:今回の予想では14年ぶりに「日本人」なし)

    ソース:マネートゥデイ(韓国語)今年ノーベル賞受賞有力科学者19人嘱望…韓科学者はなくて
    https://news.mt.co.kr/mtview.php?no=2019092612084127784

    関連サイト:Clarivate Analytics(英語)The Web of Science Group Reveals Annual Citation Laureates of ‘Nobel Class’
    https://clarivate.com/news/the-web-of-science-group-reveals-annual-citation-laureates-of-nobel-class/

    引用元: ・【ノーベル賞】 今年のノーベル賞有力候補発表…韓国の科学者は含まれず[09/26]

    【秋はノーベル 【ノーベル賞】 今年のノーベル賞有力候補発表…韓国の科学者は含まれず[09/26] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/09/14(土) 17:33:50.94 ID:CAP_USER
    韓国経済に対する国際社会の視線が厳しさを増している。米大手格付け会社が、韓国の民間企業について、軒並み「格下げを検討またはネガティブな見通しを示している」と発表。韓国財界からは通貨危機の1997年や金融危機があった2008年より「さらに厳しい」と悲鳴が上がる。失政続きの文在寅(ムン・ジェイン)政権の「反日」が、韓国経済の独り負けをもたらすのか。



     ムーディーズ・インベスターズ・サービスの報告書は「韓国の民間企業24社のうち13社についてネガティブな見通しまたは格下げを検討している」とした。ポジティブな見通しの会社はなかった。今後12カ月間で韓国企業の信用力が一段と低下すると予想。米中貿易戦争の影響が大きく、半導体、石油精製、石油化学の3業種が最も悪化したという。

     ニッセイ基礎研究所生活研究部准主任研究員の金明中(キム・ミョンジュン)氏は、「輸出への依存度が非常に高い韓国経済は、米中貿易戦争のあおりを大きく受ける。さらに対国内総生産(GDP)比でみた大企業の売上高割合も40%を超える」と分析する。

     左派の文政権は、サムスンなど財閥企業を「庶民の敵」とみなして解体政策を進めてきた。ところが文大統領は今年4月に同社の工場を訪問し、「政府も積極的に助ける」と言い出した。

     金氏は「文政権による急激な賃上げ政策が尾を引いたためだろう。企業の負担を増やした最低賃金の引き上げは雇用にマイナスの影響を与え、週52時間勤務制の実施により労働時間を減らした結果、労働者間の格差が拡大する結果となった。このような政策の失敗により、大企業にテコ入れをせざるを得なくなった」との見方を示す。

     それなら経済重視に専念すればよいものを、「反日」を掲げる文政権は、日本製品の不買運動を放置した。ソウルや釜山(プサン)の議会では日本企業の一部を「戦犯企業」として、製品を購入しないよう努力義務を設ける条例を可決した。ソウル近郊の京畿道(キョンギド)議会では、日本製の学校備品に「戦犯企業」のステッカーを貼り付ける条例が可決・成立するという異常さだ。日本企業に「出て行ってくれ」と促しているとしか思えない。

     日産自動車が韓国撤退を検討と報じられ、ガラス大手のAGCも韓国の工場閉鎖を検討している。同社は「日韓関係の悪化は関係がない」としている。

     これらの件は別にしても、いわゆる「元徴用工」訴訟では日本企業の資産が差し押さえられる事態となった。「戦犯企業」なるレッテルまで存在し、韓国に組織や資産を置いておくのは危険と考える日本企業が出てきてもおかしくない。

     一方、日本政府は半導体製造に必要なフッ化水素などの輸出管理を強化し、韓国を「グループA(『ホワイト国』から改称)」から“降格”させたのに対し、LGディスプレイはフッ化水素を100%国産化に切り替える方針だと報じられた。

     前出の金氏によると、半導体の重要品目の国産化に成功したとしても、外的要因の影響を大きく受ける韓国経済の回復には1~2年かそれ以上の期間を要するという。「フッ化水素の国産化ができても、日本にグループAから除外された今、先行き不透明な状態は変わらない」と分析する。

     10日の中央日報(日本語電子版)は、韓国の経済団体、全経連の権泰信(クォン・テシン)副会長が「韓国経済は1997年のアジア通貨危機や2008年の金融危機の時よりさらに厳しい」との診断を下したと報じた。1997年の通貨危機で韓国は、国際通貨基金(IMF)に経済支援を要請し、08年にはリーマン・ショックのあおりを受けウォンが急落するピンチに見舞われた。

     なぜ韓国の危機感が強いのか。朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は「韓国全経連は日本の経団連に相当し、韓国経済を担っている。それだけにウォン安や日本との通貨スワップ協定を結べない状態が韓国経済の信用を失っているという現実的な危機感を持っているのだろう」と分析する。

     疑惑だらけのチョ国(チョ・グク)氏を法相に任命し、「反日」を進める文政権について、松木氏は「文大統領の頭にあるのは、来年4月の総選挙に向けて支持率を保ち、悪化する経済から国民の目をそらすことだ。財閥を解体し、経済を弱体化させるのは社会主義をもくろむ文政権の方向性ともいえる。経済悪化も『日本のせい』にしたいのだろう」と断じる。文政権が続く限り、経済不振も長引きそうだ。

    9/14(土) 16:56配信 夕刊フジ
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190914-00000013-ykf-int

    引用元: ・【韓国】<反日不況”で独り負け> 「韓企業の大量“格下げ”」米大手格付け会社が発表 専門家「文政権、経済悪化も『日本のせい』に」

    【常に人のせい 【韓国】<反日不況”で独り負け> 「韓企業の大量“格下げ”」米大手格付け会社が発表 専門家「文政権、経済悪化も『日本のせい』に」 】の続きを読む

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