まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:発表

    1: まぜるな!キケン!! 2019/09/26(木) 23:13:44.40 ID:CAP_USER
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    ▲2019年被引用優秀研究者19人/写真=クラリベイト・アナリティクス

    脳に光を照射して脳神経細胞活性を人為的に調節する「光遺伝学」の創始者や2次元ナノ物質を研究した科学者、遺伝子(DNA)序列分析法を開発した生化学者などが今年、ノーベル賞を受賞する可能性が高いという予想が出た。

    情報分析サービス企業クラリベイト・アナリティクスは今年、ノーベル賞を受けると予想される「2019年被引用優秀研究者」を選定、26日発表した。合計7カ国(米国、オーストリア、デンマーク、ドイツ、イスラエル、オランダ、英国)19人の研究者が名前を連ねたが、韓国の研究者は含まれなかった。
    (中略:業績紹介)

    クラリベイト・アナリティクスは「ウェブ・オブ・サイオンス」文献と引用索引分析を通じて2002年から毎年、ノーベル賞受賞が有力な優秀研究者名簿を発表している。

    ノーベル賞受賞が有力な韓国人科学者としてユ・リョン、カイスト教授(2014年)、パク・ナムギュ成均館(ソンギュングァン)大教授(2017年)が選ばれたことがあり、昨年、国内機関の蔚山(ウルサン)科学技術院(UNIST)のロドニー・ルオプ教授が名簿に載ったことがある。

    (記者注:今回の予想では14年ぶりに「日本人」なし)

    ソース:マネートゥデイ(韓国語)今年ノーベル賞受賞有力科学者19人嘱望…韓科学者はなくて
    https://news.mt.co.kr/mtview.php?no=2019092612084127784

    関連サイト:Clarivate Analytics(英語)The Web of Science Group Reveals Annual Citation Laureates of ‘Nobel Class’
    https://clarivate.com/news/the-web-of-science-group-reveals-annual-citation-laureates-of-nobel-class/

    引用元: ・【ノーベル賞】 今年のノーベル賞有力候補発表…韓国の科学者は含まれず[09/26]

    【秋はノーベル 【ノーベル賞】 今年のノーベル賞有力候補発表…韓国の科学者は含まれず[09/26] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/09/14(土) 17:33:50.94 ID:CAP_USER
    韓国経済に対する国際社会の視線が厳しさを増している。米大手格付け会社が、韓国の民間企業について、軒並み「格下げを検討またはネガティブな見通しを示している」と発表。韓国財界からは通貨危機の1997年や金融危機があった2008年より「さらに厳しい」と悲鳴が上がる。失政続きの文在寅(ムン・ジェイン)政権の「反日」が、韓国経済の独り負けをもたらすのか。



     ムーディーズ・インベスターズ・サービスの報告書は「韓国の民間企業24社のうち13社についてネガティブな見通しまたは格下げを検討している」とした。ポジティブな見通しの会社はなかった。今後12カ月間で韓国企業の信用力が一段と低下すると予想。米中貿易戦争の影響が大きく、半導体、石油精製、石油化学の3業種が最も悪化したという。

     ニッセイ基礎研究所生活研究部准主任研究員の金明中(キム・ミョンジュン)氏は、「輸出への依存度が非常に高い韓国経済は、米中貿易戦争のあおりを大きく受ける。さらに対国内総生産(GDP)比でみた大企業の売上高割合も40%を超える」と分析する。

     左派の文政権は、サムスンなど財閥企業を「庶民の敵」とみなして解体政策を進めてきた。ところが文大統領は今年4月に同社の工場を訪問し、「政府も積極的に助ける」と言い出した。

     金氏は「文政権による急激な賃上げ政策が尾を引いたためだろう。企業の負担を増やした最低賃金の引き上げは雇用にマイナスの影響を与え、週52時間勤務制の実施により労働時間を減らした結果、労働者間の格差が拡大する結果となった。このような政策の失敗により、大企業にテコ入れをせざるを得なくなった」との見方を示す。

     それなら経済重視に専念すればよいものを、「反日」を掲げる文政権は、日本製品の不買運動を放置した。ソウルや釜山(プサン)の議会では日本企業の一部を「戦犯企業」として、製品を購入しないよう努力義務を設ける条例を可決した。ソウル近郊の京畿道(キョンギド)議会では、日本製の学校備品に「戦犯企業」のステッカーを貼り付ける条例が可決・成立するという異常さだ。日本企業に「出て行ってくれ」と促しているとしか思えない。

     日産自動車が韓国撤退を検討と報じられ、ガラス大手のAGCも韓国の工場閉鎖を検討している。同社は「日韓関係の悪化は関係がない」としている。

     これらの件は別にしても、いわゆる「元徴用工」訴訟では日本企業の資産が差し押さえられる事態となった。「戦犯企業」なるレッテルまで存在し、韓国に組織や資産を置いておくのは危険と考える日本企業が出てきてもおかしくない。

     一方、日本政府は半導体製造に必要なフッ化水素などの輸出管理を強化し、韓国を「グループA(『ホワイト国』から改称)」から“降格”させたのに対し、LGディスプレイはフッ化水素を100%国産化に切り替える方針だと報じられた。

     前出の金氏によると、半導体の重要品目の国産化に成功したとしても、外的要因の影響を大きく受ける韓国経済の回復には1~2年かそれ以上の期間を要するという。「フッ化水素の国産化ができても、日本にグループAから除外された今、先行き不透明な状態は変わらない」と分析する。

     10日の中央日報(日本語電子版)は、韓国の経済団体、全経連の権泰信(クォン・テシン)副会長が「韓国経済は1997年のアジア通貨危機や2008年の金融危機の時よりさらに厳しい」との診断を下したと報じた。1997年の通貨危機で韓国は、国際通貨基金(IMF)に経済支援を要請し、08年にはリーマン・ショックのあおりを受けウォンが急落するピンチに見舞われた。

     なぜ韓国の危機感が強いのか。朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は「韓国全経連は日本の経団連に相当し、韓国経済を担っている。それだけにウォン安や日本との通貨スワップ協定を結べない状態が韓国経済の信用を失っているという現実的な危機感を持っているのだろう」と分析する。

     疑惑だらけのチョ国(チョ・グク)氏を法相に任命し、「反日」を進める文政権について、松木氏は「文大統領の頭にあるのは、来年4月の総選挙に向けて支持率を保ち、悪化する経済から国民の目をそらすことだ。財閥を解体し、経済を弱体化させるのは社会主義をもくろむ文政権の方向性ともいえる。経済悪化も『日本のせい』にしたいのだろう」と断じる。文政権が続く限り、経済不振も長引きそうだ。

    9/14(土) 16:56配信 夕刊フジ
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190914-00000013-ykf-int

    引用元: ・【韓国】<反日不況”で独り負け> 「韓企業の大量“格下げ”」米大手格付け会社が発表 専門家「文政権、経済悪化も『日本のせい』に」

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/08/12(月) 23:13:22.68 ID:CAP_USER
    【ソウル聯合ニュース】韓国大法院(最高裁)による強制徴用被害者への賠償判決を巡り、盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権だった2005年、官民共同委員会が強制徴用問題は1965年の韓日請求権協定で解決したとの立場を示したが大法院がこれを覆したとの見方について、韓国外交部の当局者は12日に記者団に対し、「誤解」としながら「判決は共同委の決定の延長線上にある」と主張した。

    官民共同委は韓日国交正常化交渉に関する外交文書が公開され、日本による植民地時代の被害者の救済問題を議論するため設置され、当時首相だった李海チャン(イ・ヘチャン)「共に民主党」代表と大法院長(最高裁判所長官に相当)だった李容勲(イ・ヨンフン)氏が共同委員長を務めた。

     官民共同委は請求権協定について、日本の違法な植民地支配に対する賠償請求ではなく、サンフランシスコ平和条約に基づいた韓日間の財政的・民事的債権債務解決のためのものと説明しており、昨年の大法院の判決もこの延長線上で強制徴用被害者の日本企業に対する請求権を認めたという。

     同当局者は「大法院の判決が2005年の官民共同委の主張と相反するというのは説得力が低い」とし、「官民共同委の発表後に出された国務総理室の発表資料を見ると、請求権協定には政治的な補償だけが反映され、違法な朝鮮半島支配による被害者個人の賠償請求は可能というのが明示されている」と説明した。

     官民共同委は旧日本軍の慰安婦問題やサハリンに強制動員された被害者問題、原爆被害者問題は請求権協定に含まれていないと表明したが、強制徴用被害者問題には言及せず、同問題は協定によって解決したと受け止められた側面があった。ただ、当時も「日本の違法行為に対する個人の請求権は認められる」との立場だったという。

     法律専門家らは官民共同委の発表について、請求権協定によって強制動員問題が政治的に解決したものであり、被害者個人の請求権が消滅したと判断したものではないと指摘する。

    https://m-jp.yna.co.kr/view/AJP20190812003700882?section=japan-relationship/index
    聯合ニュース 2019.08.12 17:34

    ★1が立った日時 2019/08/12(月) 21:27:31.07
    ※前スレ
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1565612851/

    引用元: ・【聯合ニュース】強制徴用判決は05年官民共同委発表の延長線 「個人請求権は有効」[8/12] ★2

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/05/10(金) 19:12:43.75 ID:CAP_USER
    2019年5月10日、韓国・ニュース1は「韓国の研究チームがノーベル賞が授与された研究成果を覆す研究結果を発表した」とし、「主要医薬品と生体内の受容体が作用してシグナル伝達に関与する過程を究明した」と伝えた。

    韓国の科学技術情報通信部によると、上記の研究結果は成均館大のチョン・ガヨン教授の研究チームが発表したもので、国際学術誌「セル(Cell)」に掲載された。

    2012年にノーベル化学賞を受賞したGタンパク質共役受容体は、細胞膜の「門番」としてホルモン、医薬品などを細胞内に伝達し、適切な反応を誘導する。現在使用中の医薬品の40%がGタンパク質共役受容体を通じて作用している。この受容体がGタンパク質と結合した時の構造を利用して薬物の効果を高める試みが多く行われてきたが、実質的な成果は出ていなかった。

    チョン教授の研究チームは今回、Gタンパク質共役受容体が外部シグナルと結合し、細胞内の反応を誘導するまでの逐次的な構造変化を究明。さらに薬物開発に活用できるGタンパク質共役受容体の構造も提示した。
    研究の結果、ノーベル化学賞を受賞したGタンパク質共役受容体の構造はGタンパク質との結合後の形で、効果的な新薬開発に向けた実際の細胞内のGタンパク質の結合過程を究明するには適切なモデルでない可能性があり、この研究で明らかになった結合初期のGタンパク質共役受容体の構造が、細胞内の反応を誘導する効果的な新薬開発の推進により適していることが分かったという。

    チョン教授は「2012年のノーベル化学賞受賞後から研究され続けてきたGタンパク質共役受容体によるGタンパク質の活性原理のパラダイムを変える理論を示した」とし、「今後、Gタンパク質共役受容体に作用する医薬品開発の新たな戦略になるだろう」と説明したという。

    これに、韓国のネットユーザーからは「誇らしい」「すごい。基礎科学投資の産物だ」「国のために大きな成果を成し遂げた」「新薬の開発が進まない原因が間違った理論にあったのなら、今回の研究を機によい新薬がたくさん登場することを願う」など称賛や期待の声が寄せられている。

    また、「ノーベル賞の内容を覆したのだから、ノーベル賞をもらうべきではないか?」「2012年のノーベル化学賞を没収して彼女にあげるべきだ」との声も。

    一方で「まだこの研究結果が正解かは分からない。むやみに騒ぐと、教授たちが後で詐欺師と言われてしまうかも」と懸念する声も上がっている。(翻訳・編集/堂本)

    https://www.recordchina.co.jp/b708999-s0-c30-d0058.html
    Record China 2019/05/10 17:00

    引用元: ・【チョン教授の研究チーム】ノーベル賞を覆した?韓国の研究チームの発表に期待の声[5/10]

    【どんだけ低脳だとそうなるんだよ【チョン教授の研究チーム】ノーベル賞を覆した?韓国の研究チームの発表に期待の声[5/10] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/05/09(木) 11:04:06.25 ID:CAP_USER
     韓国大統領府は7日夜、文在寅(ムン・ジェイン)大統領と米国のトランプ大統領が電話会談を行った後の会見で「韓国が人道的な次元で北朝鮮に食糧を提供することについて、トランプ大統領は『非常に時宜にかなっており、肯定的な措置になる』と評価し、支持した」と説明した。大統領府はさらに「北朝鮮が対話の軌道から離脱しないようにしながら、早期に非核化交渉を再開する方策について意見を交換した」とも伝えた。

     ところがそれから1時間後、ホワイトハウスは「両首脳は北朝鮮のFFVD(最終的で完全かつ検証された非核化)達成に向けた方策について協議した」としかコメントしなかった。ホワイトハウスの発表に「北朝鮮への食糧支援」に関する言及は全くなかったのだ。

     首脳会談で議題として取り上げられた項目のうち、両国が強調したい部分が異なることは当然あり得るだろう。しかし一方が最優先と考える内容をもう一方が全く言及もせず、発表から完全に抜け落ちていたとすればこれは尋常ではない。首脳会談の内容を公表する際には、通常は双方の間で調整が行われた後だ。それでも一致したメッセージが出ないとすれば、それは両国の考えの違いがそれだけ大きいことを意味する。

     前日には米日首脳の電話会談も行われたが、その直後にホワイトハウスが「両首脳はFFVD達成の方法について意見の一致を改めて確認した」と短くコメントしたことから考えても、米国の関心は食糧支援ではなく「北朝鮮の完全な非核化」にあることが分かる。米国が日本とは「意見の一致」を伝えたのに対し、韓国とは「意見を交換した」としか言わなかったのは何を意味するのだろうか。韓米両国は完全に違う方向を向いているということではないのか。

     韓米首脳による電話会談が行われた後、双方が異なった説明をするのはこれまで何度もあった。

     今年2月の2回目の米朝首脳会談直前にも韓米首脳による電話会談が行われたが、その直後に韓国大統領府は「文大統領は南北経済協力を担う覚悟ができていることを伝えた」と説明した。しかしこの内容も米国からの発表には全くなかった。昨年9月、韓国政府が北朝鮮に特使を派遣する前日に行われた電話会談に関する説明でも、ホワイトハウスは韓国大統領府が強調した「南北関係の改善」には全く触れず「FFVDについて意見を交換した」との点を強調した。さらに昨年3月の電話会談後も韓国は「トランプ大統領は南北対話を100パーセント支持した」と説明したが、ホワイトハウスは「最大限の圧力を続けることで合意した」と違うことを言った。

     今や両国で異なった発表をしても違和感さえ覚えなくなった。別の言い方をすれば「双方が自分の言いたいことを言えばよいだけで、何のために電話会談をして意見を調整したふりをするのか」とさえ思えてくる。このような関係が果たして本当に「同盟」と言えるのだろうか。

    ソース:朝鮮日報/朝鮮日報日本語版<【社説】韓米首脳の電話会談のたびに食い違う発表、もはや違和感もない>
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/05/09/2019050980044.html

    関連スレ:【中央日報】 「トランプ、北への食糧支援支持」青瓦台の発表内容、ホワイトハウスの声明にはなかった★2 [05/08]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1557286482/
    【ミサイルで挑発されても…】北朝鮮への食糧支援急ぐ韓国政府 統一部が対北支援再開を公式化 ホワイトハウスは食糧支援に言及せず[5/8]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1557319963/

    引用元: ・【韓国】 韓米首脳の電話会談のたびに食い違う発表、もはや違和感もない。意見調整したふりをしているだけ/朝鮮日報社説[05/09]

    【韓国は嘘つきという国際的イメージ【韓国】 韓米首脳の電話会談のたびに食い違う発表、もはや違和感もない。意見調整したふりをしているだけ/朝鮮日報社説[05/09] 】の続きを読む

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