? 中央日報/中央日報日本語版2022.02.16 11:16

ゲーム業界が危機の真ん中に立った。昨年アーニングショック水準の業績を記録した企業が多く、株価が急落する会社も相次いでいる。資本市場がゲーム会社を見る「ゲームの法則」が変わったという分析が出ている。

中央日報が１５日に国内売り上げ上位のゲーム会社１０社（ネクソン、ネットマーブル、ＮＣソフト、クラフトン、カカオゲームズ、パールアビス、カムツス、ウィメイド、デヴシスターズ、ウェブゼン）の業績を分析したところ、昨年の売り上げは合計１２兆７４１３億ウォンで前年の１１兆６８６０億ウォンより９％増加した。カカオゲームズなど６社の売り上げが増えたためだ。営業利益は総額２兆８１６１億ウォンで１年間に１９％減った。カカオゲームズ、ウィメイド、デヴシスターズの３社を除いた７社で営業利益が減少した。

ゲーム会社の株価下落幅はＩＴ業界でもとりわけ大きかった。ＮＣソフト、クラフトン、ウィメイドなどは株価が最高値より半減した状態だ。実際に売り上げ上位１０社の時価総額は１５日終値基準７３兆５８７０億ウォンで昨年末の９４兆３５４８億ウォンから２２％減った。同じ期間に韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は１０．１％下落した。期待を先に反映する証券市場の特性上、ゲーム業の未来に対する否定的な見通しがそれだけ多いという意味だ。

市場では、家ウサギ（既存ゲーム）が老いていくのに野ウサギ（新事業）をまだ捕まえられなかったためとみている。ひとまずゲームとビジネスモデルがいずれも老化している。新型コロナウイルスの余波で開発期間が長くなり、昨年のゲーム業界は新作不足に苦しめられた。毎年新作１０作前後を出していた多作のネクソンさえ昨年は２作のリリースにとどまった。期待を集めた大作ゲーム『ブレイドアンドソウル２』（ＮＣソフト）、『ＰＵＢＧ：ＮＥＷ　ＳＴＡＴＥ』（クラフトン）などは低調な成績を出した。ここに確率型アイテムなどの部分有料化を掲げた大規模同時参加型ＲＰＧ（ＭＭＯＲＰＧ）に対する利用者の反発まで重なり収益性に警告灯がついた。

昨年下半期にゲーム会社の株価を押し上げた話題はブロックチェーンだった。ゲームをしながら稼げる「Ｐ２Ｅ」（Ｐｌａｙ　ｔｏ　Ｅａｒｎ）モデルを結合してメタバース（３次元仮想世界）を作るという構想だった。ウィメイドが代表的だ。独自に発行した仮想通貨「ウィミックス」をゲーム業界の基軸通貨にしようとすると、２０２０年末に３万８５００ウォンだった株価は昨年１１月１９日には２３万７０００ウォンまで上がった。だが期待は疑問に変わった。ウィメイドがウィミックスを大量に売却した事実がわかってだ。

９日に公開した業績でウィメイドの年間売り上げは前年比３４４％増加の５６１０億ウォン、営業利益は３２６０億ウォンで黒字転換したが、売り上げのうち２２５５億ウォンがウィミックス売却で出た。ウィミックスのプラットホーム売り上げが３６億ウォンにとどまった。株価は３５．３％急落した。ウィミックス売却がプラットホーム活性化資金を調達するためだったとの会社の釈明にも投資家の不安は相変わらずだ。サムスン証券のオ・ドンファン研究員は「Ｐ２Ｅモデルが業績につながらない点などが確認され失望感が大きくなった状況」と説明した。

資本市場の投資のものさしがゲーム会社の核心であり基本競争力である開発力と知的財産権（ＩＰ）に回帰しているという観測も出ている。メタバース技術が完成されてもこれを満たすコンテンツ、すなわちゲームの競争力が重要だからだ。ネクソンの『アラド戦記モバイル』、カカオゲームズの『ウマ娘プリティーダービー』など大型新作が今年の成果を決める見通しだ。

最近の世界の大口投資家の動きもこうした分析に力を与える。マイクロソフトが８２兆ウォンでアクティビジョンブリザードを買収し、サルマン皇太子率いるサウジアラビア政府系ファンドのＰＩＦがそれぞれ１兆ウォン前後をネクソンとＮＣソフトに投資した。あるゲーム会社高位関係者は「マイクロソフトとＰＩＦは良質な知的財産権があり開発力がしっかりした会社に投資したという共通点がある。結局はゲームそのものの競争力がメタバースのような新事業でも重要だという意味」と話した。

https://japanese.joins.com/JArticle/287843?servcode=300§code=320

中国グローバルタイムズ（環球時報英語版）は26日、「最近数年間のBTSの業績は、中国ファン層の貢献に負うところが大きい」とし、
「中国アーミー（ARMY・BTSファン層名）の金によりビルボードホット100の1位が可能だった」と伝えた。

さらに、「防弾少年団が再び中国の尊厳を損ない傷を負わせれば被害が大きい」とし、「発言をするときは、もう一度考えろ」と伝えた。

https://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=104&oid=020&aid=0003323047

企業は１０－１２月期に入りウォン高が続き、「輸出物流大乱」に続き二重苦を体験している。果敢な景気浮揚策を公約した米民主党のバイデン大統領候補が勝利してウォン高ドル安が進むだろうという観測が出ている。企業は１ドル＝１１００ウォン水準以下にドル安が進む場合には非常シナリオを稼動する計画だ。

６日のソウル外国為替市場でドル相場は前日より７．８０ウォンのウォン高ドル安となる１ドル＝１１２０．４０ウォンで取引を終えた。終値基準で年初来安値を更新し、昨年２月２７日の１１１９．１０ウォンから約１年９カ月ぶりのドル安水準だ。市場ではバイデン候補が勝利して１ドル＝１１００ウォン以下までドル安が進むこともあるとの観測が出ている。ウォン高は輸出企業の業績をむしばむ。価格競争力が落ち収益性が悪化するためだ。現代経済研究院はウォン高が１％進めば総輸出は０．５１％減少すると分析した。

世界市場で日本やドイツとの競争が激しい自動車業界はウォン高を敏感に見ている。今年に入り７－９月期までウォン安により四半期ごとに営業利益として１０００億～２０００億ウォン水準の利益を出していた現代自動車は、このままならば１０－１２月期にその利益分をそのまま返上しなければならない状況だ。現代自動車は１ドル＝１１００ウォン水準を下回った２０１８年上半期に営業利益が前年同期比３７．１％減った。自動車業界関係者は「ドル相場が１１００ウォン以下に落ちる場合、企業別に非常シナリオを稼動しなければならないだろう」と話した。

７－９月期に記録的な営業利益を収めたサムスン電子とＬＧエレクトロニクスも１０－１２月期にはウォン高ドル安にともなう業績悪化は避けられない見通しだ。輸入原材料の割合が高い石油化学と鉄鋼もやはり一部で恩恵を得られるが輸出量減少は避けられない。

中央日報日本語版 11/9(月) 8:04
https://news.yahoo.co.jp/articles/8b0c886aa87ee108a0fd3b2c498940b57d054d6b