地下鉄は大都市の交通混雑を緩和し、素早く移動するために地中にトンネルを掘って設けた鉄道として、1863年に英国ロンドンで世界で最初に開通した。

鉄道もまた1830年に世界で最初に英国（リバプールとマンチェスターの間）で生まれたもので、英国の地下鉄は鉄道開通の30年余り後に開通したわけだ（鉄道1830年→地下鉄1863年）。英国の地下鉄開通当時（1863年）、朝鮮は25代国王哲宗の最後の在位年であった。

世界で二番目に地下鉄を開通した国はハンガリーだ。1896年からブダペストで運行を開始した。欧州の大陸では最初となった。次はフランスで1900年にパリで開通した。

四番目はアメリカ大陸で最初に米国が1901年にボストンで開通させた。ドイツ（1902年にベルリン）、ギリシア（1904年にアテネ）、アルゼンチン（1913年にブエノスアイレス）、スペイン（1919年にマドリード）がその後に続いた。

その後、アジアでは日本が最初に1927年に東京で開通させた。1872年の鉄道開通（東京と横浜の間、京浜線）の55年後であった。十番目の国家はソ連で、1935年にモスクワで開通させた。

トップ10国家は、英国、ハンガリー、フランス、米国、ドイツ、ギリシア、アルゼンチン、スペイン、日本、ソ連の順でまとめられる。大陸別では、欧州が7か国（ソ連を含む）で圧倒的で、アメリカ大陸が2か国、アジアでは日本が唯一だ。

これら10か国のそれぞれの開通時点を平均で算出すれば「1906年」と出て来た。115年前だ。当時において地下鉄を開通させる程度であれば、富強な国家であったと見なしうる。

ところで国力の側面で見る時、この内、今日まで10位内に確実に生き残った国は英国、フランス、米国、ドイツ、日本であり、半分でしかない。

ハンガリー、ギリシア、アルゼンチン、スペインは100年前の名声を維持できず、足踏み（停滞）ないし相対的に退化状態だ。ソ連は体制自体が完全に崩壊した。

このような面から、生き残った5か国（英仏米独日）は「富強国家」の地位を100年をはるかに超えて続けて行っているのだから、名実共に底力のある国家だと認めるのに無理が無いようだ。

韓国は1974年にソウルで開通させ、北朝鮮は1年先んじた1973年に平壌で開通させた。アジアで二番目の開通国は中国で1971年に北京で開通させた。

●地下鉄開通順位トップ10国家

01. 英国（ロンドン）1863年

02. ハンガリー（ブダペスト）1896年

03. フランス（パリ）1900年

04. 米国（ボストン）1901年

05. ドイツ（ベルリン）1902年

06. ギリシア（アテネ）1904年

07. アルゼンチン（ブエノスアイレス）1913年

08. スペイン（マドリード）1919年

09. 日本（東京）1927年

10. ソ連（モスクワ）1935年

https://news.yahoo.co.jp/articles/abadfb05b3061fe8d80def6189b8a4bb9dd1e44f

台湾の市場調査会社、トレンドフォースによると、サムスン電子による今年1～3月期のファウンドリー（半導体の受託生産）の売上高は41億800万ドル（USD）で、前四半期となる昨年10～12月期に比べ2%減少した。

世界のファウンドリーの売上高でサムスン電子が占める割合は、前四半期の18%から17%へと1%下落した。

トレンドフォースは、サムスン電子によるファウンドリーの売上高が減少した原因として、今年初めの米オースティン工場の稼働停止を指摘している。オースティン工場は米国の記録的な寒波により2月16日に電力と水の供給が止まり、1か月以上正常稼働ができなかった。サムスン電子はこれにより、約3000億～4000億ウォン規模の被害が発生したことを明かしている。

一方、台湾のTSMC（台湾積体電路製造）は今年1～3月期、ファウンドリー部門で前四半期に比べ2%増の129億200万ドル（USD）の売上高を上げた。世界シェアは54%から55%へと1%上昇した。

TSMCは米AMDやクアルコムといった工場を持たないファブレス企業から、7ナノメートルの半導体を受注したほか、台湾のメディアテック（聯発科技）からは第5世代（5G）移動通信サービス用中継器を中心に12～16ナノメートルの半導体を受託生産したことで、売上高とシェアが増えた。

ファウンドリーのシェアでTSMCとサムスン電子に続くのは、7%の台湾のUMC（聯華電子）、それぞれ5%ずつの米グローバルファウンドリーズおよび中国SMIC（中芯国際集成電路製造）となっている。

世界のファウンドリー売上高の96%を占める上位10大企業による、今年1～3月期の合計売上高は、IT機器需要の増加などを受け、前四半期から1%増の227億5300万ドル（USD）を記録した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/0233047f0680daf748c40aa81c915137082c9ecf

?韓国経済新聞／中央日報日本語版2021.05.09 10:03

米中の技術覇権競争が半導体供給網に地殻変動を起こしサムスン電子が四面楚歌に陥っている。何より半導体委託生産（ファウンドリー）世界１位の座を固めた台湾ＴＳＭＣの疾走が脅威だ。韓国はメモリー半導体で世界１位を走っているが、第４次産業革命で需要が爆発している非メモリー分野ではＴＳＭＣの威力に押されている。世界の半導体市場でメモリーと非メモリー半導体の割合は３対７水準だ。非メモリー市場が圧倒的に大きい。

非メモリー半導体は人工知能（ＡＩ）、自動運転車、第５世代（５Ｇ）移動通信をはじめとほぼすべての先端産業でなくてはならない必需品だ。先端装置の性能が高度化しコンピュータの頭脳の役割をする中央処理装置（ＣＰＵ）から非メモリー半導体はその種類だけでも数万種類に達する。ＴＳＭＣは生産力と技術力ともに圧倒的だ。世界市場でのシェアは２０１９年１－３月期の４８．１％から今年１－３月期には５６％に増えた。サムスン電子は同じ期間に１９．１％から１８．０％にむしろ減った。

技術力でも台湾がリードする。世界で消費される１０ナノメートル以下の先端システム半導体の９２％が台湾で生産される。米中技術戦争で台湾は日米と密着し三角連合構造を形成しておりサムスン電子が入り込むスペースも広くない。しかもＴＳＭＣはさらに積極的だ。米アリゾナのファウンドリー工場を３年以内に５カ所追加し６カ所に増やすことにした。こうなればクアルコム、ＡＭＤ、エヌビディアのように設計だけして生産はファウンドリーに任せる米ファブレス企業のＴＳＭＣ依存度がさらに高まりサムスン電子の立ち位置はさらに狭まりかねない。

ＴＳＭＣは日本にも研究開発センターを設置する。これで日米の半導体先端技術と人材を吸収し技術力と市場掌握力を高めている。これに対し１－３月期基準でサムスン電子は半導体部門での営業利益がＴＳＭＣの半分にとどまった。良くない兆しだ。このようになれば２０２０年を基点に１３３兆ウォンを投資しファウンドリーでも世界１位になるというサムスン電子の「半導体ビジョン２０３０」の実現も楽観するのが難しくなる。メモリー半導体市場でもインテルやマイクロンなど米企業の追撃が激しくなり１－３月期にサムスン電子のシェアは減った。

フィナンシャルタイムズのＩＴコラムニスト、ジョン・ソーンヒル氏は「いまや半導体は主権国家ならばワクチンとともに必ず確保すべき核心資産になった。地政学的優位が半導体チップに左右される時代になった」と分析した。台湾はこうした分析の生きた事例になっている。「台湾が止まれば世界のサプライチェーンが崩壊する」という言葉が出るほどファウンドリーを中心に半導体供給網を掌握したためだ。これは国民的協力と全幅的な政府支援の結果だ。台湾はいま半世紀ぶりの水不足を体験している。台湾政府は農業関係者を説得して水田への水供給を止め半導体工場に水を供給している。国益のため死活をかけて半導体を守る。半導体がそのまま経済と安全保障の安全弁であるためだ。

韓国はこれとは１８０度事情が違う。経営に専念しても将来の保障は難しいのにサムスン電子経営陣は国政介入スキャンダルに巻き込まれ４年以上捜査を受けている。政府の支援も見通しが暗くなる。平沢（ピョンテク）工場の送電塔建設請願は５年を浪費した末に結局４０００億ウォンの送電線建設費を出して解決することになった。

与党「共に民主党」がいまになって半導体特別委員会を設けたが何の役に立つのか疑問だ。半導体はもともと企業がやってきたもので、政府の役割はほとんどなかった。足を引っ張らず投資に専念できるよう環境を作ることが最善の支援だ。ここでさらに揺らげば超格差どころか二流に落伍する可能性も排除できないという非常な覚悟が必要な時期だ。

https://japanese.joins.com/JArticle/278466?servcode=100§code=110

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【社説】半導体の位置付け・超格差ともに揺らいでいる＝韓国 [動物園φ★]
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