まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:格差

    1: まぜるな!キケン!! 2023/09/17(日) 16:55:06.87 ID:ttTVR34g
    サッカーだけでなく、野球や経済でも日韓に格差が生じる

     森保一監督率いる日本代表は、9月の欧州遠征でドイツ代表に4-1、トルコ代表に4-2で快勝した。世界が日本の戦いぶりに注目するなか、韓国メディアは「いつからか我々は日本を見下している」と警鐘を鳴らしている。

     日本は現地時間9月9日(日本時間10日)にヴォルフスブルクでカタール・ワールドカップ(W杯)で勝利(2-1)したドイツと再戦。MF伊東純也が幸先良く先制ゴールを奪取すると、一度は同点に追い付かれるも、FW上田綺世、FW浅野拓磨、MF田中碧に得点が生まれ、4-1で快勝を飾った。

     また、9月12日にはベルギーのヘンクへ移動してトルコ代表と対戦。MF伊藤敦樹の得点で先制すると、MF中村敬斗が2ゴール、途中出場のMF伊東純也もPKで追加点を奪い、4-2で勝利した。

     森保監督が続投した日本はカタールW杯後に4勝1分1敗なのに対し、ユルゲン・クリンスマン監督率いる韓国は6戦目でようやく初勝利を挙げるなど1勝3分2敗と、結果に差が出ている状況だ。

     韓国のインターネット経済新聞「デイリー・インパクト」は、「日本は短期間での成果にこだわらない。長期的な目標を立てて着実に実践する」と、森保監督がカタールW以降も続投し、チームとして上積みが見られる日本に目を向けている。

    「森保一監督は2018年からサッカー日本代表の指揮を執っている。日本サッカー協会(JFA)は、チーム立ち上げ当初に森保監督の戦績が良くなかったが、監督を交替しなかった。外国人監督を連れてきて、交替も厭わない韓国とは違う。Jリーグはスタジアムが埋まる反面、Kリーグは空席が目立つ。国際Aマッチにだけ観衆が集まる。選手は観衆という養分を得て育つ。このようなKリーグとJリーグの違いが韓日サッカーの逆転をもたらした」

     記事では、サッカーだけでなく、野球や経済においても日本との差があると見解を述べている。

    「野球も同様で、現在、日本の高校野球には3818チームもある。韓国は95チームにすぎない。日本はNHKが甲子園を予選から決勝まで全部中継する。ところで、我々の高校野球はどうか。代表チームの監督を国会に呼んで侮辱するなど、政界が干渉する国が大韓民国だ。いつからか我々は日本を見下している。日本より我々の方が上だと。Kポップやドラマ、半導体、家電、造船などの目覚ましい成長のおかげだ。しかし、これは表面だけを見たものにすぎない。少数エリート中心の韓国スポーツのように、これらの分野も基礎がそれほど充実していない。韓国の半導体製品の半分は日本製だ」

     一方で、記事では「日本を賛美しようという話ではない」と断っており、「うわべだけでなく、中身で日本に勝とうということだ。反日を叫ぶだけでは日本を凌駕できない。日本サッカーの発展のように、長期的ビジョンを持って計画を立て、土台を固めなければならない。不十分な基礎の上に高層ビルを建てることはできないのだから」と、韓国の将来的な成長に向けて、持論を展開していた。

    FOOTBALL ZONE編集部

    https://news.yahoo.co.jp/articles/947ae65ea514e891482248f8595bdff5d9e9aafa

    引用元: ・【韓国メディア】サッカーだけでなく、野球や経済でも日韓に格差が生じる「反日を叫ぶだけでは凌駕できない」 [9/17] [昆虫図鑑★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2023/04/23(日) 15:19:14.78 ID:Yx3qgGsK
     ソウルと地方都市の格差が著しく拡大している韓国で、日本の「ふるさと納税」を模した寄付制度が始まった。
    その概要については前編記事『韓国で「ソウルと地方の格差」がどんどん拡大中…そのウラで日本から“輸入”された

    ー中略ー

    韓国版ふるさと納税の3つの課題

     ここまで見ると分かるが、韓国版ふるさと納税は日本より規模が小さく規制も多く、慎重な形で始まった。
    しかし、そこまで慎重な姿勢で始めたにもかかわらず、3か月が経った現在、すでに様々な課題が見つかっている。

     まず、返礼品の問題がある。法律では返礼品を、
    (1)地域特産品など、該当する地方自治体の管轄区域で生産・製造されている物品、
    (2)該当する地方自治体の管轄区域だけで通用する商品券などの有価証券、
    (3)そのほか地域の経済活性化に寄与できるもの、などに限定している。
    一方で、高額の貴金属や、資産価値の高いスポーツ用品・電子製品は禁じられているのである。

     そのため、自治体は返礼品選びで四苦八苦している。
    日本では専門サイトを通じて選べる返礼品だけでも50万品目を優に超えるのだが、韓国の返礼品は未だに1万品目にも満たない状況だ。
    おまけに施行3か月が過ぎた現在でも、返礼品の選定すら出来ていない自治体も一部ある。

     加えて、サイトの使い勝手の悪さも指摘されている。
    ふるさと納税専用サイトの「故郷愛eウム」は、行政安全部が主管し、地方自治体の電子政府化を支援する公共機関である韓国地域情報開発院(KLID)が開発・運用している。

     しかし、サイトが安定していないためか、PCからもスマホからもアクセスするとすぐ落ちてしまい、ユーザー側から使いにくいとの批判が上がっている。
    これから利用者数が増えていくことを考えると、この問題には早めに対処する必要があるだろう。

     さらに、寄付できる金額が小さいことも問題視されている。
    前述のとおり現在は可能な金額が年間500万ウォンに限られているため、寄付する側も自治体側もあまり魅力を感じられないという。

     高額の税収をあまり期待のできないどころか、少ない寄付のために手続きだけが増えると、小さな自治体にとってはむしろ負担になるだけであろう。
    すでに返礼品を探すだけでも大きな負担になっているのだ。

     そのため、寄付金の上限額を大幅に上げるか、撤廃すべきだという主張がすでに出ている。
    これも2015年に、日本のふるさと納税が上限を大幅に上げたことで寄付金額が急増したことをその理由としている。

     可能であれば、今は個人名義でしか寄付が出来ないが、法人名義でも可能にし、企業から大口の寄付を受けられるようにするべきであろう。

     そのためにも、政府は宣伝に力を注ぐ必要がある。もちろん、去年からメディアやSNSを活用して大々的な宣伝をしてはいるが、まだまだ制度が十分に広まったとは言い難い。
    特に各地方自治体の努力が足りないという指摘がある。

     現在は行政安全部の主導で宣伝が行われているのだが、自治体自身が力を入れて返礼品をアピールし、寄付を増やそうとする努力が必要である。
    韓国政府もこれを後押しするために、今年から7月4日を「故郷愛の日」として国家記念日に定めたので、これから宣伝が増える可能性はあるだろう。

    ー中略ー

     韓国政府はそのような日本の状況を注視している。朝鮮王朝時代から長らく中央集権国家だった韓国では、首長の人事や財政なども含め地方行政は中央に大きく依存していた。
    1995年から地方自治制度が始まったが、中央集権の名残が一気に払拭されるはずもなく、首都圏から遠い小さな自治体ほど財政的に苦しい状況が続いている。

    ー後略ー

    河 昇彬(神戸女学院兼任講師)

    全文はソースから

    現代ビジネス 4/23(日) 8:02配信
    https://news.yahoo.co.jp/articles/eddfa4d5b86ae98eec9e18f44be0b1122b5445ce

    引用元: ・【地方創生】 韓国版「ふるさと納税」の3つの問題点…「ソウルと地方の格差」が埋まらない理由 [4/23] [仮面ウニダー★]

    【また日本のマネしてるのか 【地方創生】 韓国版「ふるさと納税」の3つの問題点…「ソウルと地方の格差」が埋まらない理由 [4/23] [仮面ウニダー★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2023/06/12(月) 23:23:55.17 ID:45ZeN4VP
    2023年6月12日、韓国・TV朝鮮によると、韓国の男性と女性の経済活動参加率の格差が18ポイントを超え、経済協力開発機構(OECD)加盟国38カ国のうち7番目に大きいことが分かった」と伝えた。

    記事によると、韓国の満15歳以上65歳未満の人口の経済活動参加率の性別格差は18.1ポイント(21年基準)で、OECDの平均10.9ポイントより7.2ポイント高かった。
    OECD平均の約1.7倍で、平均との差が大きい8カ国に含まれたという。

    OECD加盟国のうち最も差が小さかったのはリトアニアで2ポイントだった。後にはフィンランド(3.2ポイント)、イスラエル(3.3ポイント)、スウェーデン(4.1ポイント)、ノルウェー(4.1ポイント)、エストニア(4.6ポイント)が続いた。
    その他、米国は10.5ポイント、日本は13.3ポイントだった。

    経済活動参加率の格差が1桁の国は全体の3分の2にあたる26カ国に達したという。

    この記事を見た韓国のネットユーザーからは
    《略》
    「女性は非常に高い確率で自分より稼ぎのある男性と結婚する。その状態で子どもを産めばより経済力のある男性が働き、女性が育児をすることになる。一種の効率的分業だ。男性が有能、女性が無能と言いたいのではなく、女性が仕事を辞めざるを得ないほどに韓国社会の育児システムが腐っているということ。だから誰も子どもを産まなくなった」などの声が寄せられている。

    その他「こういうものは単純比較ではなく、各国の産業構造や経済水準、文化も一緒に比較しないと客観性に欠ける。サービス業の割合が高い国と製造業の割合が高い国の違いもある」
    「女性が仕事を選り好みしているだけでは?。人手が足りていない現場職をしようという20~30代の女性はいないよね」と指摘する声も見られた。

    (翻訳・編集/堂本)

    全文はソース元でご覧ください
    韓国の男女経済活動参加率の格差、OECD7番目に大きく、日本より深刻
    Record Korea |2023年6月12日(月) 21時0分
    https://www.recordchina.co.jp/b915553-s39-c30-d0191.html

    ※関連スレ
    韓国の23年成長率、1.5%に下方修正(2.7%→2.5%→2.2%→1.8%→1.6%→1.5%)=OECD予想 [6/9] [ばーど★]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1686183693/

    韓国の高齢者貧困率、40.4%でOECD最高 [6/5] [ばーど★]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1685925557/

    【怖ろしい】 韓国の成長率、3四半期連続でOECD平均下回る=韓国ネット「日本よりもっと深刻に」 [5/30] [仮面ウニダー★]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1685397516/

    引用元: ・【韓国】男女経済活動参加率の格差、OECD7番目に大きく、日本より深刻[6/12] [すりみ★]

    【フェミは最悪な国だと騒げよ笑 【韓国】男女経済活動参加率の格差、OECD7番目に大きく、日本より深刻[6/12] [すりみ★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2022/12/04(日) 14:53:28.63 ID:oJ9Q2K38
    【ソウル聯合ニュース】経済協力開発機構(OECD)が公表した男女賃金格差に関する統計によると、2021年時点で韓国の格差は31.1%となり、39カ国の中でワーストだった。韓国に次いで格差が大きいのはイスラエル(24.3%)、日本(22.1%)、ラトビア(19.8%)の順だった。韓国の女性・労働界が4日伝えた。

    OECDの統計で韓国の男女賃金格差は39カ国中ワーストとなった(イラスト)=(聯合ニュース)

     韓国のワーストは1996年のOECD加盟以降、26年連続。

     日本以外の主要7カ国(G7)を見ると、米国(16.9%)がワースト6位、カナダ(16.7%)が同7位、英国(14.3%)が同10位、ドイツ(14.2%)が同11位。

     同一の職種、職務内での男女の賃金格差も韓国は主要15カ国中、それぞれワースト1位、同2位だった。

     男女が主に従事する職種が異なるために賃金格差が生じるとの指摘があるが、韓国では同一の職種、職務、事業所でも男女格差が主要国でワーストレベルだった。

     韓国女性政策研究院のキム・ナンジュ博士は、韓国の年功序列型の賃金体系の中で妊娠・出産でキャリアが断絶する女性が管理職になる難しさを指摘。管理職などの女性の割合を積極的に引き上げる対策が必要だと強調した。

    聯合ニュース 2022.12.04 12:47
    https://jp.yna.co.kr/view/AJP20221204000500882
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    引用元: ・韓国の男女賃金格差 OECDワースト=26年連続 [12/4] [ばーど★]

    【出生率以外でもワーストおめw - 韓国の男女賃金格差 OECDワースト=26年連続 [12/4] [ばーど★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2022/12/08(木) 09:47:48.12 ID:MNlyGJL4
    今年、資産上位20%の世帯と下位20%世帯の資産格差が、史上最大であることが分かった。

    7日、統計庁の「2022年の家計金融福祉調査」によると、今年3月末基準で資産上位20%(5分位)世帯の資産は平均16億5457万ウォンだった。これは資産下位20%(1分位)世帯の平均資産(2584万ウォン)の64倍に達する数値で、関連統計を取り始めた2012年(62.4倍)以降最大だ。

    資産格差が広がったのは、不動産価格の上昇の影響が大きかった。韓国不動産院によると、今年3月の全国住宅売買価格は、1年前に比べて7.47%上昇した。資産5分位世帯の98.6%が不動産を保有している一方、1分位世帯は10.1%しか保有していない。このため、不動産価格の上昇効果も、資産上位世帯に集中した。5分位世帯の資産は、1年前より1億3769万ウォン(9.1%)増えたが、このうち不動産が約93%(1億2853万ウォン)を占めている。保有不動産が昨年より9.3%減少した1分位世帯の資産は、1年前より13万ウォン(0.5%)減少した。これについて統計庁は、「相対的に資産が少ない新社会人が独立して、1分位世帯に編入された結果だ」と説明した。

    資産から負債を除いた純資産の不平等度(ジニ係数)も0.606で、統計を取り始めた2012年(0.617)以来2番目に高かった。ジニ係数が1に近いほど不平等度が高いことを意味する。


    世宗市=ソ・ヨンビン記者

    東亜日報 Updated December. 08, 2022 08:32
    https://www.donga.com/jp/home/article/all/20221208/3811117/1

    引用元: ・【韓国】上位20%世帯の資産は下位20%の64倍、史上最大の格差 [12/8] [ばーど★]

    【疑問にも思わないんだよね 【韓国】上位20%世帯の資産は下位20%の64倍、史上最大の格差 [12/8] [ばーど★]】の続きを読む

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