まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:未来

    1: まぜるな!キケン!! 2020/07/27(月) 16:11:34.91 ID:CAP_USER
    韓国タイヤメーカー大手のネクセンタイヤ(NEXEN TIRE)は日本ブリヂストン中央研究所長などを歴任した森田浩一氏を未来技術ビジネスグループ(BG)長(副社長)として迎え入れたと27日、明らかにした。ブリヂストンは売上と生産量で世界トップのタイヤメーカーだ。

    森田氏は1986年にブリヂストンに入社してタイヤ材料開発部エラストマー開発ユニットリーダーや研究第1部長などを経て中央研究所長・最高技術責任者(CTO)・イノベーション本部長を歴任し、30年間、同社で勤務した。論文「変性ポリマーを用いた材料 ナノ構造制御技術とタイヤの開発」および特許で「文部科学大臣表彰 科学技術賞」を受賞している。

    ネクセンタイヤは昨年もポルシェタイヤ開発総括責任者出身のMichael Haupt氏をプレミアムOE(新車用タイヤ)ビジネスセクター(BS)長として迎え入れた。

    ネクセンタイヤ関係者は「森田氏の迎え入れを契機に、未来基礎固有技術の確保を通じて電気自動車・水素車などエコカーが重視されるグローバル市場で未来技術を先導していきたい」と話した。ネクセンタイヤは欧州および米国研究開発(R&D)センターの新築拡張をはじめ、ソウル麻谷(マゴク)地区に技術開発研究所「The NEXEN univerCITY」をオープンするなど、研究開発組織への投資を持続的に行っている。

    中央日報日本語版 7/27(月) 15:52
    https://news.yahoo.co.jp/articles/4c7ecb0a12cb927c1b613531acf88456338eeeb3

    ネクセンタイヤ新任未来技術研究所長に就任した森田浩一氏。[写真 ネクセンタイヤ]
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    引用元: ・【技術の確保】韓国ネクセンタイヤ、日本ブリヂストン研究所長を迎え入れ…「未来技術確保」[07/27] [新種のホケモン★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/01/31(金) 22:44:19.77 ID:CAP_USER
    東京オリンピックは日本にとってどんな意味を持っているのだろうか。東京オリンピック後、日本の未来はどうなるだろうか。

    オリンピックはワールドカップと一緒に世界の人々の関心が非常に大きなスポーツの祭典だ。オリンピックを開催する国は全世界の耳目を集め光栄にならざるをえない。何よりオリンピックを開催した国家は多くない。今年、東京オリンピックは夏季オリンピックとしては32回大会だが今まで冬季と夏季を含むオリンピックを行った国は20カ国未満だ。これは何度も開催した国があるということで、望むすべての国が大会を行う程軽い大会ではなく、国力と国家の地位を象徴する国際イベントだ。

    日本も今回の大会を含めて4回(冬季2回、夏季2回)、オリンピック開催国として国際的な地位がかなり高い。このように何度も開催した日本なので、今回のオリンピックは誇示欲以外の他に大きな意味はなさそうだが、深く見れば他の策略がある。それは対外的には福島原発事故以後、墜落した国家イメージを向上させ、対内的には国民の不満を抑えようとする政治的な意図だ。日本政府が東京オリンピックのモットーを「再建五輪」とみなしていることから内部をまとめようとする政治的な意図が見られる。

    「再建五輪」は初めてではない。1964年に開催された日本の初のオリンピックも「再建五輪」だった。これを通じて太平洋戦争当時の戦犯国家としてのイメージから抜けだし、内部統合を企てた経験がある日本は今回のオリンピックを通じて福島原発事故後にできた放射能国家というイメージを除去し、放射能に露出した国民の不満を糊塗しようとしている。
    (中略:過去、ムッソリーニやヒットラー、冷戦時代のモスクワもオリンピックをイメージ改善に用いた)

    これら事例を見ればスポーツほど政治と密接な関係する分野も珍しく、今回、日本政府が政治的意図を露骨に表わしても例外とは見られない。問題は福島原発事態以降の災難を薄めるために過度に危険な火遊びをしているという点だ。原電事故被害地である福島で野球をはじめバスケットボール、サッカーなど競技をおこなう計画で憂慮される。

    日本国内ですら忌避する原発被害地を全世界的行事の場にしようとする点で放射能の危険性をオリンピックで薄める日本政府の大胆さが見られる。グリーンピースなど国際環境団体は福島原発周辺の放射能数値が年間被爆限界値の100倍を越えるなどまだ危険水準であることを強調して日本政府の情報公開と積極的な対策を促しているが軽く無視されている。

    さらに憂慮される点はオリンピック期間に福島地域で生産された食材で作った飲食品を提供する、と公開的に明らかにした点だ。これには日本政府の見せ掛けの形が隠れているようだ。実際に福島で購入した農産物を活用する場合、これを摂取した選手たちが放射能に被爆することは明らかだ。このため、実際に福島産農産物を果敢に活用する可能性は低い。

    ただし、今後の検査で放射能に被爆した選手がいない場合、日本政府は実際に活用することもない福島産農産物が安全な証拠だと言い張るかも知れない。これは否定的な認識が強い福島を前面に出してかえって肯定的な面を浮上させようとする軽薄な策略だ。アベ政府が今まで見せた姿勢を見れば十分可能なシナリオだ。

    しかし、日本政府の意図とは異なり、今回の東京オリンピックは逆に今まであらわれなかった日本放射能の実態を確認する契機になる可能性の方がより高い。全世界の人々が見守って参加するオリンピックは開催期間、その国のすべての情報が外に流出する舞台であり通路であるからだ。大会に出場する数千人の選手と数百万の観客が直接見聞きして伝播する情報を防げるだろうか。

    恐らく日本政府の意図は放射能が深刻だという実態だけをさらに知らせて失敗する可能性が高い。オリンピックを契機に訪問した外部の人はこれまでの様に日本政府の見せ掛けにだまされることなく真実を知り、これに内部の人々まで動いてより一層深刻な葛藤を誘発するだろう。東京オリンピック後、日本の未来は明るくないという展望が出てくるのもこのためだ。

    クァク・ヨンワン国際・歴史コラムニスト
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    ソース:中小企業新聞(韓国語)[クァク・ヨンワンの世界窓]東京オリンピックと日本の未来
    http://m.smedaily.co.kr/news/articleView.html?idxno=89272

    引用元: ・【韓国】 東京オリンピック後の日本の未来が暗いワケ~情報流出で明らかになる「日本の素顔」[01/31]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/10/10(木) 18:07:53.29 ID:CAP_USER
    【ソウル聯合ニュース】韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領は10日、中部の忠清南道庁で開かれた「海洋水産新産業の発展戦略報告会」に出席し、「海洋バイオと海洋観光、エコシップ、先端海洋装備、海洋エネルギーの五つの海洋新産業を積極的に育成する」として、3兆ウォン(約2700億円)水準の国内海洋新産業市場の規模を2030年には11兆ウォンに引き上げる方針を明らかにした。

    報告会への出席は地域経済に活力を与え地域の均衡発展を図るため、昨年末から行っている「全国経済ツアー」の一環で、今回が11回目となる。

     文大統領は「海洋バイオクラスターを構築し、有望な企業や人材を集め、沿岸中心の海域調査を排他的経済水域まで拡大し、海洋資源を確保する」と宣言したほか、海洋観光を活性化させ、地域の発展をけん引させる考えを示した。

     また、「水中建設ロボットや液化天然ガス(LNG)運搬船など先端海洋装備や海洋エネルギー、エコシップへの支援も惜しまない」と強調。「海洋水産業をスマート化する」として、スマート港を建設するほか、自動運航船舶を開発し、海運・港湾産業の競争力を高める方針を表明した。現在、国の研究開発(R&D)の3%水準にとどまっている海洋水産関連のR&Dを2022年までに5%の1兆ウォンまで増やすと明言した。

     その上で、「海はわれわれの未来」として、「海洋水産の新産業革新戦略でグローバル海洋富国を実現する」と力説した。

    https://m-jp.yna.co.kr/view/AJP20191010002600882?section=politics/index
    聯合ニュース 2019.10.10 17:06

    引用元: ・【文大統領】海洋新産業市場の育成表明 「海は我々の未来」「グローバル海洋富国を実現する」[10/10]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/06/09(日) 12:40:52.42 ID:CAP_USER
    米中貿易戦争の激化で世界半導体市場の不況が深まっている。 

      市場調査会社DRAMエクスチェンジは7日、「今年7-9月期のDRAM価格の下落幅は15%に達し、当初の予想より5%ポイントさらに落ちるだろう」と予想した。米国の制裁を受けるファーウェイ(華為技術)のスマートフォンとサーバー製品の出荷量減少を原因に挙げた。 

      メモリー価格の下落は韓国経済に致命的だ。1-3月期のサムスン電子半導体部門の営業利益は昨年の11兆ウォンから今年は4兆ウォン(約3660億円)に減少した。韓国の4月の経常収支も7年ぶりに赤字に転じた。 

      しかし危機は機会だ。米国の制裁で中国の「半導体崛起」が弱まった。中国DRAM企業の福建晋華は知識財産権侵害問題で存廃の岐路に追い込まれ、イノトロンやYMTCも今年下半期の量産が不透明だ。潜在的なライバルが足踏みしているのだ。 

      市場規模がメモリーの倍にのぼる非メモリー分野でも飛躍のきっかけが生じた。英ARMと米クアルコムなどが取引を停止し、子会社のハイシリコンを通じてモバイル用アプリケーションプロセッサ(AP)を独自開発しようとしていたファーウェイの計画に支障が生じた。中国企業がクアルコムの代わりにサムスンのAPを輸入する可能性が高まった。スマートフォンに続いて自動車や家電などに用途を広げているイメージセンサー、工程技術でトップ競争をするファウンドリー分野も有望だ。 

      KTB投資証券のキム・ヤンジェ研究員は「5G時代には各種センサーとロジックチップの需要が急増する見込み」とし「韓国企業が3%にすぎない非メモリー市場シェアを拡大する機会」と述べた。

    https://s.japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=254235
    [ⓒ 中央SUNDAY/中央日報日本語版]2019年06月08日 11時49分

    引用元: ・【中央日報】韓国企業のシェア3%、非メモリー市場に未来がかかる理由[6/9]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/03/27(水) 08:21:59.85 ID:CAP_USER
    (写真)
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    ▲ カン・ジュヒョン記者(産業部)
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    今年で三・一運動が100周年を迎えた。光復は74周年を迎えた。日帝統治下の屈辱を味わい、殖民地支配の痛みを乗り越えて立ち上がった昨今、我が国は半世紀で世界列強と肩を並べる国家へと成長した。誇らしい歴史だ。にもかかわらず、我々の社会にはまだ日帝統治下の病の痕跡が残っている。忙しいという理由で重要な事を忘れて生きてないか、考えてみる必要がある一年である。

    記者は今月終始、独立運動の意義を伝えて日帝統治下の病の痕跡を見つけるために東奔西走した。 その結果、想像以上に我が国には数多い独立運動記念団体が活動している事を確認した。団体のために活動する義人の人数も少なくはなかった。日帝統治下の痕跡がある地域も多く、日帝の暴挙で被害を被った人々は勤労挺身隊のハルモニ(お婆さん)の方々だけではなかった。これらは日帝の蛮行を伝え、独立運動の意義を知らせるために力強い足取りを踏み出していた。

    抗日独立先烈宣揚団体連合は抗日独立先烈の魂を称え、親日反民族行為者の清算運動などを実施して独立運動の意味を蘇らせてきた。親日派の仁川(インチョン)・金性洙(キム・ソンス)の名前を取った、ソウル市 城北区(ソンプクグ)仁川路の道路名を変えたのはこの団体の代表的な活動である。 抗日女性独立運動記念事業会は、歴史に刻まれていない女性独立運動家を探して伝えている。半世紀前に我らの領土にいた女性独立運動家は柳寛順(ユ・グァンスン)姉さんだけではなかった。

    三・一運動100周年記念事業推進委員会は、世界で類を見ない三・一運動の精神と意味を再確認して、広く伝えるための事業を推進している。大衆化、一元化、非暴力という3種の行動綱領を基に起きた三・一運動は、世界的に唯一無二の行動の独立運動として評価されている。誇らしい我が民族の歴史である。

    問題は、これらの行動に関心を持つ国民が多くない事にある。おそらく記者も取材日程がなかった場合、これらの活動に関心を持たなかったかも知れない。取材で会った義人の多くの人々が、自分に関心が集中するのは三・一節や光復節など特定の時期だけだという悔しさを伝えた。持続的な関心を集めるために尽力して、熱心に活動するが成果は良くない。片思いは悲劇的な結果に終わるケースが大半なので。

    結局は相手の関心が必要である。我が民族の歴史を忙しいという理由で忘れる事は望ましくない。歴史は未来の鏡である。丹斎(タンチェ)・申采浩(シン・チェホ)先生は、歴史を忘れた民族に未来はないという言葉を残した。百年大計(百年の計)を準備する大韓民国に歴史は必須、という言葉で帰結される。過去の過ちを繰り返さず、より輝く未来を迎えるために歴史を振り返り、前に進む準備をしなければならない。

    日本は今日も我が国を虎視眈々と狙っている。グローバル化を迎えた今、少々旧時代的な考えかもしれないが、過去を反省しない国家の行動に注意する理由は十分にある。独島(トクド)を自国の領土だと強弁して強制徴用者に対する賠償を拒否する日本の態度は、ドイツのそれと比較して批判を受けるには十分である。

    日本の態度は反日運動の名分を作るには十分である。反日運動は簡単に戦犯企業・親日企業の不買運動などでも実施する事ができる。便利さに支配されるより、独立先烈の献身を記憶しなければならない。ロッテグループ・三養グループのような親日企業の製品を避け、我が民族の自負心が生きている事を知らせなければならない。それでこそ、日本に領土と魂を支配される痛みの繰り返しを避ける事ができる。歴史を記憶して我々の胸に刻み、未来に進む大韓国民を期待している。

    ソース:スカイデイリー(韓国語)
    http://www.skyedaily.com/news/news_view.html?ID=83177

    引用元: ・【韓国】歴史を忘れた民族に未来はない[03/27]

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