ソウル市九老区のある小学校では、3年生の児童を対象に先月12時間の水泳授業が行われた。ただしこの小学校にはプールがないため、学校は車で10分の距離にある公共プールを借りた。
学校のすぐ近くにもプールは2カ所あるが、小学生の団体利用は利益にならないため断られたという。

　この小学校の教頭によると、今年は2月の時点からプールを予約しておいたので使用できたが、昨年は他の小学校に先を越され、プールが使えたのは11月末だったそうだ。

　しかもこの公共プールは暖房が効かない古い施設のため、まだ9歳の幼い子供たちは寒さで体が震え水に入ることもできず、プールサイドで準備体操をしただけで戻ってきた。
教頭によると、この地域の20以上の小学校では水泳の授業を行うため、2カ所の公共プールを順番に使っているという。

　教育部（省に相当）は昨年、小学生を対象に水の事故防止に向けた水泳授業を義務づけたが、どこの小学校もプールの確保が難しいため、現場では不満の声が相次いでいる。
校内にプールがある小学校は全国で100校に1校の割合しかないことから、ほとんどの小学校では周辺の公共プールなどを借りるしかないが、これも実際は非常に難しい。水泳授業の効果を上げるには、まず何よりもプールの確保が大きな課題となっているのだ。

■小学生の10人に6人は水泳授業を受ける機会もなし

　教育部は昨年11月、小学校における水泳の時間を段階的に増やし、2018年度には全ての小学3－6年生の児童（約178万人）に水の事故防止のための水泳授業を行う方針を明らかにした。
今年はその手始めとして全国の全ての3－4年生児童に授業を受けさせる計画だったが、対象となる児童85万8000人のうち実際に授業を受けられたのは35万人で、率にすると40%にしかならなかった。
農村や山間部、海沿いの小学校はもちろん、都市でも適当なプールが足りず、10人中6人は水泳の授業が受けられないのが実情のようだ。

　実際問題としてプールの数は児童数に比べるとあまりにも少ない。校内に自前のプールを持つ小学校は2015年の時点で全国に76校しかなく、率にすると全国に5913校ある小学校のわずか1.3%だ。
しかもこの76校のうち39校はソウル市内の小学校で、地方ではプール不足がさらに深刻だ。ちなみに教育部によると、慶尚北道にはプールのある小学校が1校もないという。
そのため校内にプールがない小学校について教育部は、自治体などが運営する公共プール、あるいはデパートやスポーツセンターなどのプールを利用するよう指示している。

　ソウル市冠岳区のある小学校の場合、教頭の説明によると、バスを借りて児童たちをプールに連れていき、1時間授業をしてから戻ってくるまで2－3時間はかかるという。
しかもプールは希望する日時に思い通り借りられないことから、時には1カ月に1回しか授業ができないこともある。教頭は「水泳は短期間で集中的に指導しないと効果が上がらない」と現状を嘆く。

　またソウル市松坡区のある小学校の教諭によると、毎年2月になれば8月の予約を取るため周辺のプールに電話をかけまくるが、希望する日時に予約を取れることはほとんどないという。
この小学校は結局1日もプールの予約ができなかったため、4年生は水泳の授業が1回もできなかった。

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（>>2以降に続く）