まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:時価総額

    1: まぜるな!キケン!! 2020/03/15(日) 12:03:14.45 ID:CAP_USER
    全世界メモリー半導体1、2位であり、コスピ時価総額1、2位企業のサムスン電子とSKハイニックスの時価総額は、ファンデミク(パンデミック)が可視化された3月の入って33兆ウォンが飛んだ。ファンデミク不況が来る可能性がある市場の恐怖を反映しているという指摘だ。

    (1部引用、以下はソースにて)
    https://m.news.naver.com/rankingRead.nhn?oid=023&aid=0003514923&sid1=101&ntype=RANKING

    記事入力2020.03.15。午前6:00

    ★1
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1584228147/

    引用元: ・【韓国】新型コロナ、「半導体コリア」も大ダメージ...サムスン・ハイニックス、今月だけ時価総額33兆ウォンが蒸発 [3/15]★2

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    1: まぜるな!キケン!! 2020/01/29(水) 16:59:18.50 ID:CAP_USER
    新型コロナウイルスによる肺炎に対する恐怖が内外の金融市場を襲った。患者発生地域がアジアを超え北米と欧州に拡大し、中国をはじめとする世界経済の不確実性が大きくなる状況だ。

    28日の韓国金融市場で株価とウォン相場は同時に大きく下がった。この日KOSPI指数は前取引日より69.41ポイント(3.09%)下落の2176.72で引けた。1日の指数下落幅としては2018年10月11日の98.94ポイントから1年3カ月ぶりに最も大きかった。外国人投資家は5200億ウォン、機関投資家は1900億ウォン相当を売った。

    中国に対する輸出が振るわなくなるとの見通しに半導体関連株は急落した。KOSPI時価総額1位のサムスン電子は3.29%下落し、SKハイニックスも2.43%下落した。このほかLG化学が3.44%、LG生活健康が7.12%、ポスコが6.03%、アモーレパシフィックグループが7.69%など大幅の下落を記録した。KOSDAQ指数も20.87ポイント(3.04%)急落した664.70で取引を終えた。この日1日だけでKOSPIとKOSDAQの時価総額は旧正月連休前に比べ54兆ウォンほど減少した。

    ◇ウォン相場8ウォン急落=証券市場が揺らぐと、安全資産に挙げられるドルは上がりウォンは下落を免れなかった。ソウル外国為替市場でウォン相場は8ウォンのウォン安ドル高となる1ドル=1176.7ウォンで取引を終えた。ウォン相場は昨年12月12日の1ドル=1186.8ウォン以来の安値水準となった。

    ◇金価格6年9カ月ぶりの高値=安全資産を求める投資家が集まり、債券価格と金価格も大きく上がった。市場金利の指標となる国債3年物金利は前取引日より0.072%下落の年1.352%で取引を終えた。27日のニューヨーク商品取引所で金価格は前取引日より1オンス当たり0.4%(5.50ドル)上がった1577.40ドルで引けた。2013年4月以降で最も高い水準だ。

    東京証券市場の日経指数は27日の2.03%安に続き28日も0.55%下落した。上海証券市場は春節連休で休場した。27日のニューヨーク証券市場でダウ平均は1.57%、ナスダック指数は1.89%下落した。最大原油輸入国である中国の需要が減るだろうという見通しからウエスト・テキサス・インターミディエート(WTI)は1.93%(1.05ドル)下落の1バレル=53.14ドルで取引を終えた。

    英フィナンシャルタイムズは27日、「中国の1-3月期経済成長率が30年来の最低を記録すると予想される状況。新型肺炎が中国内の消費に打撃を与えるものとみられる」と伝えた。同紙は「世界的な景気鈍化によりそうでなくても負担を抱えている中国指導部が今回の事態で二重苦を体験することになった」と指摘した。

    専門家らは最近の中国の経済状況は重症呼吸器症候群(SARS)が流行した2003年と異なるという点に注目する。昨年中国の経済成長率は6.1%だった。「保六」(成長率6%台維持)をかろうじて達成した。米国と中国が1段階貿易合意に署名したが貿易戦争に対する懸念は相変わらずだ。国際通貨基金(IMF)によるとSARS流行当時世界経済で中国が占める割合は8.7%だったが今年は20%と2倍以上に高まった。

    SARSが流行した2003年の中国の成長率は1-3月期の11.1%から4-6月期は9.1%に落ちた。だが年間成長率は10%で前年の9.1%より0.9ポイント上がった。投資銀行マッコーリーチャイナのエコノミストは「2003年の中国の輸出は前年比35%増加した。当時中国は輸出増加サイクルの初期段階だったため」と説明した。

    現在中国政府・企業・家計の負債は過去最大値だ。ピーターソン国際経済研究所の研究員は「現在の中国は大規模財政赤字状態のためSARS当時のように財政的措置を推進する余力はほとんどない」と分析した。

    ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
    https://s.japanese.joins.com/jarticle/261950

    2020.01.29 07:56

    引用元: ・「Cの恐怖」韓国株式時価総額1日で54兆ウォン消える[1/29]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/08/19(月) 15:27:33.40 ID:CAP_USER
    日本が半導体素材の輸出規制を策定し、韓国で日本旅行の需要が急減した影響で、主要航空会社6社の時価総額が7月に1兆3000億ウォン(約1300億円)近く“蒸発”していたことがわかった。

    8月18日、韓国取引所によると8月16日現在、上場されている航空会社6社(大韓航空、アシアナ航空、エアプサン、チェジュ航空、ジンエアー、ティーウェイ航空)の合計時価総額(普通株基準)は、4兆8012億ウォン(約4800億円)となった。

    これは去る6月末(6兆1003億ウォン)よりも1兆2991億ウォン(21.3%)減少した数字で、最近に入って株価が下落傾向を重ねたことによるものと思われる。

    会社別に見ると、代表的な格安航空会社(LCC)であるチェジュ航空の株価は、6月末3万3150ウォン(約3315円)だったが、8月16日現在、2万3050ウォン(約2305円)となっており、30.47%下落した。

    同じく格安航空会社であるジンエアーは33.89%減、エアプサンは11.17%減、ティーウェイ航空は27.83%減で、いずれも株価も大幅に下げた。

    大手航空会社も同じだ。大韓航空は31.07%減となっており、アシアナ航空(9.65%減)も影響は少なくない。

    大手航空会社は格安航空会社に比べ、日本行き路線の割合が高くないが、韓国で日本不買運動が広がったことで日本旅行を自粛する動きが広がり、日本旅行の需要が急減した影響が大きいと思われる。

    韓国投資証券チェ・ゴウン研究員は「昨年、韓国の国際線旅客路線において日本路線が占めた割合は26%に達した」とし、「特に近距離路線を主に運営する格安航空会社は、日本への依存度が高いため、今回の不買運動に打撃を受けざるを得ない」と説明した。

    さらに8月14日、中国の航空当局が今後2カ月間、中国路線の新規就航申請を受け付けないとしながら、日本路線を代替しなければならない航空会社としては、難しい状況を迎えた。

    日本不買運動だけでなく、景気悪化やドル/ウォン為替レートの上昇、競争の激化なども悪材料として作用している。

    前出の6つの上場航空会社は第2四半期、いずれも営業赤字を記録した。その営業赤字の規模は計2935億ウォン(約294億円)に達する。

    チェジュ航空は今年の第2四半期に127億ウォンの営業損失を出し、20四半期ぶりに赤字を記録。大韓航空(マイナス1015億ウォン)とアシアナ航空(マイナス1241億ウォン)も、それぞれ1000億ウォン(約100億円)台の営業損失を出した。

    今年下半期の展望も明るくない。

    チェ・ゴウン研究員は「日本旅行ボイコットが航空業界の業績に与える影響は、8月以降さらに本格化する見通し」とし、「特に9月の連休が終わると、繁忙期も過ぎるため、航空予約率の低下幅はさらに大きくなるだろう」と予想した。


    2019年08月19日
    https://sportsseoulweb.jp/society_topic/id=5811

    関連スレ
    【調査】 韓国国民の8割以上「今年は日本旅行しない」[08/19]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1566194487/

    引用元: ・【スポーツソウル】 韓国航空会社6社の時価総額が1兆3000億ウォン“蒸発”…日本旅行ボイコットの影響か [08/19]

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    1: 動物園φ ★ 2018/11/26(月) 14:34:04.45 ID:CAP_USER
    記事入力2018-11-26 12:00

    10大グループの上場企業の時価総額が1年の間に195兆ウォン減少した。

    26日、韓国取引所によると、相互出資制限企業集団の資産総額上位10個の集団(公企業を除く)所属の上場企業の時価総額は23日現在、823兆3千150億ウォンと集計された。

    これは1年前(1千18兆7千490億ウォン)より195兆4千340億ウォン(19.2%)減少した水準である。

    これにより、10大グループの時価総額が市場全体に占める割合も1年前の52.9%から51.3%に下落した。

    取引所は、「サムスン電子と現代自動車、SKハイニックスなどのグループの代表銘柄の株価が下落し時価総額が多く減った」と分析した。

    グループ別では、現代重工業(3.9%)を除いた9つのグループの時価総額がすべて減少した。

    特にハンファ(-34.8%)と現代車(-29.4%)、サムスン(-21.2%)などのグループの時価総額の減少幅が目立った。

    種目別株価を見ると、この期間、現代建設場合(245.2%)と新世界インターナショナル(163.8%)、ポスコエムテック(160.5%)などは大幅に上昇した。 しかし、現代のエレクトリック(-62.6%)と現代ウィア(-53.7%)などの株価は半分になった。

    以下略

    https://translate.googleusercontent.com/translate_c?act=url&depth=1&hl=ja&ie=UTF8&prev=_t&rurl=translate.google.co.jp&sl=ko&sp=nmt4&tl=ja&u=https://news.naver.com/main/ranking/read.nhn%3Fmid%3Detc id1%3D111%26rankingType%3Dpopular_day id%3D001%26aid%3D0010489540 ate%3D20181126%26type%3D1%26rankingSeq%3D5%26rankingSectionId%3D101&usg=ALkJrhjmQ-3YZYz09H8MzBmX_-lDIDK2PQ

    引用元: ・【韓国】10大グループ時価総額、1年間で20兆円蒸発

    【重体グループ【韓国】10大グループ時価総額、1年間で20兆円蒸発 】の続きを読む

    1: 荒波φ ★ 2018/10/29(月) 11:52:18.04 ID:CAP_USER
    ■対内外悪材重なり、出口見えない

    韓国証券市場が“ブラック・オクトーバー”の衝撃波で揺れ動いている。2008年10月のグローバル金融危機当時の株価暴落を再現するように、今月KOSPIは10年ぶりに月間基準の最大下げ幅を見せた。今後の展望もきわめて暗い。米中貿易戦争と米国の利上げのような対外リスク要因に加え、国内の景気沈滞、外国人資金離脱、恐怖心理の拡散など、株価を引き下げる悪材ばかりが重なっている。

    証券街では、心理的抵抗ラインと見られてきたKOSPI2000台の崩壊も遠くないというムードが漂っている。

    28日、韓国取引所の資料によれば、26日KOSPIは2027.15で締め切られ、10月だけで13.48%(315.92)急落した。-23.1%に達した2008年10月(1448.06→1113.06)以来最大の下落幅だ。KOSDAQは状況がさらに悪い。今月に入り、19.36%(159.2)も暴落し、663.07で取引を終えた。この期間にKOSPIとKOSDAQの時価総額は、260兆ウォン(約26兆円)減り、外国人投資資金は4兆ウォン(約4千億円)以上が流出した。

    こうした急落市場の主な要因は、米中貿易摩擦にともなう成長・交易の鈍化の懸念、米国の利上げなど複合的だ。問題は、こうした対外悪材に加えて、韓国証券市場が他の主要国証券市場に比べて唯一敏感に反応しているという点だ。今月に入り、汎ヨーロッパ指数であるストックス600は8%、中国の上海総合指数は7.9%下落しただけだ。日本の日経指数と香港のハンセン指数もそれぞれ12.17%、11.05%下がったが、KOSPIよりは下げ幅が少なかった。

    このように韓国の証券市場が主要先進・新興市場と比較して下落率が急な背景には、まず韓国経済の高い対外依存度が挙げられる。輸出比重が高いために貿易戦争にともなう輸出の減少で、景気が沈滞に陥る可能性がそれだけ高いということだ。また、外国人と機関が同時に売越し傾向を見せたことにともなう需給不均衡と相対的に自由な資本輸出入も韓国証券市場がもっとも下落幅が大きかった理由として挙げられる。

    26日、米国(ダウ指数 -1.19%)とヨーロッパ(ストックス600指数 -0.77%)証券市場が再び下落傾向を見せただけに、韓国証券市場は29日にも劣勢を継続する可能性が高いと見える。米国証券市場の下落幅を考慮する時、26日の取引中に一時2008.87まで押されたKOSPIは、2000台崩壊も念頭に置かなければならない状況だ。証券街では、1900台初中盤を新たな抵抗ラインと見るという意見も少なくない。

    一方では、現在の証券市場不安を招いた米国企業の実績悪化が、逆説的に証券市場反騰の環境を作るという分析もある。

    キム・ユンソ新韓金融投資責任研究員は「ドナルド・トランプ大統領(米中貿易戦争)と、連邦準備制度(利上げ)の政策が、米国企業実績に悪材料として明確に反映され始めた」として「証券市場の衝撃は、時差を置いて実物景気にも下降圧力として作用し、結局は米国証券市場を生かすために連準とトランプ大統領の既存の政策経路修正が避けられないと見られる。その場合、韓国証券市場の流動性も回復に向かう」と予想した。

    ただし、この場合にも短期的な劣勢は避けられない。イ・ウンテクKB証券研究員は「意味ある水準の反騰ラリーのためには、貿易摩擦の緩和や緊縮基調の緩和がなければならないが、二つとも時間が必要だ」として「米中貿易摩擦が仮に劇的に緩和されるとしても、米国のトランプ大統領と中国の習近平主席が会う主要20カ国(G20)首脳会談までは1カ月余り残っているし、連準も株価が急落したからといって突然基調を変えることは難しい」と指摘した。

    米国のウォールストリートジャーナルも26日、「第3四半期の米国経済成長率が良好と確認され、連準は最近の株価下落にもかかわらず、既存の漸進的利上げ基調を維持すると展望される」と報道した。

    加えて、最近のイタリアの財政問題、サウジアラビアの反政府言論人殺害事件が新たなリスク要因に浮上している。半導体業界の状況鈍化展望と成長率展望値下方調整など、韓国国内の景気の流れも良くない。不確実性が高まり、悪材料が山積しているだけに、証券市場はしばらく反騰の糸口を見つけることが難しいというのが証券街の展望の大勢を占めている


    2018-10-29 07:22
    http://japan.hani.co.kr/arti/economy/31961.html

    引用元: ・【ハンギョレ新聞】 韓国株式時価総額26兆円が失われた一カ月…10年ぶりの最大下げ幅 KOSPIは2000台崩壊も秒読み [10/29]

    【【ハンギョレ新聞】 韓国株式時価総額26兆円が失われた一カ月…10年ぶりの最大下げ幅 KOSPIは2000台崩壊も秒読み [10/29] 】の続きを読む

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