まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:日本

    1: まぜるな!キケン!! 2019/08/02(金) 07:27:20.83 ID:CAP_USER
    セレンゲティ草原に暴風雨が吹き荒れる中、猛獣二匹が生存のためにすさまじく戦っている。ハイエナは戦いに直接参加する力が無く、勝者にこびて獲物を盗むために汚れた臭いをかぐだけで、顔色をうかがいながら周囲をうろつく場面だ。梅雨が続く休日、久しぶりに弟子たちとマッコリ杯を傾けた恩師が昨今の大韓民国の現実を例えたお言葉に、なぜかじーんとした。

    主要2カ国(G2)の米中貿易紛争は両国どちらも甘受すべき出血が侮れなくなると休戦を宣言したが、ハンティングの欲求まではたたまないようだ。歴史問題を経済報復に連結して国際貿易秩序自体をかく乱させる日本の姿勢はどうか?先月23日、中・ロの軍用機が東海領空を侵すとすぐ、不意に独島(ドクト、日本名:竹島)領有権を持ち出す姿がライオンやトラの前では顔色をうかがってこそこそ逃げ、肉を盗もうとするハイエナの姿とまちがいなく似ていた。

    日本が第2次世界大戦の戦犯国家という事実は地球村の誰も否定できない。

    戦犯国日本が米・中に対する態度はどうか?米国は日本が真珠湾を攻撃し、米軍数千人が死亡するとすぐにワシントンの桜の木を全部切り捨て、一部の団体は米国に居住する日本人を殺しても良いという狩猟許可証を配り、米国政府は12万人に達する日系米国人を収容するほど強力に対処し、1945年8月6日の広島、8月9日の長崎に原爆を投下して13万3000人の死者が発生したが、日本は一言抗議するどころかアジアで米国の代弁国を自任している。

    中国に対する戦争被害補償の態度はどうだったか?1972年、中国が中日共同声明で日本に対する賠償権を放棄するとすぐに中国被害者らは戦犯企業三菱などを相手に訴訟を起こし、日本の裁判所は「個人請求権もあきらめたと見なければならない」という結論に至ると、すぐに中国は「戦争賠償は国家と個人が区分されるのが国際法的慣例」として日本裁判所を非難し、日本企業は直ちに中国被害者らに謝罪して基金を作って慰謝料の名目の賠償をした。

    この様な日本が昨年10月、韓国大法院が1965年韓日請求権協定は日本企業の不法行為に対する個人慰謝料請求権とは別個問題という結論を明らかにするとすぐに個人請求権は生きているという日本法曹人らの意見にもかかわらず、経済報復で国際貿易秩序をかく乱させた。これでは「ハイエナ習性の国家」という表現が決して大げさではない。

    日本が大韓民国号に望むことは何だろうか?ハイエナは直接ハンティングするより他人の食べ物を盗んだり傷を負ってふらつく餌を狙う習性がある。米・中貿易戦争、南北関係など様々な難題を抱える大韓民国が国内的に政争で内紛が起き、疲れることを日本が四六時中待っているのは小さな子供でも分かる平凡な常識だが、政界だけこれを知らないようで残念だ。いや知らないふりしているという方がさらに正確な表現だろう。
    (中略)

    今は来年の総選挙を意識し与野党政争を行うより大韓民国号が風浪から抜け出せるように互いにかばって協力すべき時だ。国民はこれを徹底的に監視後、来年に審判票を入れなければならない。私たち自ら大韓民国を傷ついた獲物にしてセレンゲティの草原に捨てる愚を犯してはならない。

    パク・クァンジョン客員専門委員
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    ソース:アジア経済(韓国語)<[時論]ハイエナの獲物なる愚を犯すのをやめよう>
    https://www.asiae.co.kr/article/2019073115005053884

    前スレ:https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1564671813/
    ★1のたった時間:2019/08/02(金) 00:03:33.20

    引用元: ・【韓国】 勝者にこびて獲物を盗むハイエナの国・日本の獲物になる愚を犯すのはやめよう★2[08/01]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/08/03(土) 17:20:45.74 ID:CAP_USER
    日本は7月4日に半導体材料の韓国への輸出管理強化を実施したのに続き、
    8月2日には韓国をホワイト国リストから除外することを決定した。

    日韓の対立は激化の一途をたどっているが、中国メディアの今日頭条は2日、
    日本と韓国の対立について「貿易戦争」であると表現したうえで、
    「韓国が被る損失は日本が被る損失の270倍に達する」との見方を紹介した。

    記事は、日本が7月に韓国のメーカーにとって非常に重要な半導体材料の輸出管理を強化したことについて、
    「当初は小さな『いざこざ』で終わると思っていた」としながらも、問題は激化の一途をたどっていると指摘し、
    2日には日本が韓国をホワイト国リストから除外したと紹介。

    これによって日本から韓国に輸出される品目のうち、食品や木材など一部を除いて個別の審査が必要になると指摘した。

    続けて、日本の一連の措置について、「韓国が享受できる優遇措置が少なくなり、
    審査に時間がかかるようになるだけで、決して禁輸措置ではない」と指摘。

    だが、それでも韓国にとっての打撃は決して小さくないと主張し、韓国の7月の輸出は前年比11%減であり、
    8カ月連続で減少していることを強調、そこに日本の一連の措置が加われば、
    「韓国が被る損失は日本の270倍に達する可能性がある」と論じた。

    また記事は、日本と韓国の対立の根元には「戦争が残した未解決の問題」があるとし、
    その問題が「貿易」において集中的に顕在化したに過ぎないと主張。

    日本は輸出管理という措置で韓国経済の支柱に打撃を与えたと指摘する一方、韓国が陥った事態は中国にとっては大きな教訓となると主張し、
    「喉元に噛みつかれたくなければ、自らが強くなるほかないのだ」と主張した。
    http://news.searchina.net/id/1681302?page=1

    引用元: ・【ホワイト国除外】 韓国が被る損失は日本の270倍か

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/04/05(金) 12:59:48.02 ID:CAP_USER
    2019年4月4日、韓国・聯合ニュースによると、ベトナム戦争当時に韓国軍から被害を受けたと主張するベトナム人らが、文在寅(ムン・ジェイン)大統領に真相究明を求める請願書を出した。

    記事によると、民主社会のための弁護士会(民弁)と韓ベ平和財団は同日午後、ベトナム・フォンニィ村虐殺の生存者とハミ村虐殺の生存者とともに、韓国大統領府の噴水前で記者会見を開いた。請願書は民間人虐殺の真相調査と公式謝罪、被害復旧措置などを要求している。

    会見に出席したイム・ジェソン弁護士は「これまで韓国軍の民間人虐殺に対する真相究明や被害復旧などいかなる手続きも行われていない。情報公開請求を通じて、国家情報院にベトナム戦争当時の民間人虐殺に加わった軍人らを調査した文書の公開を数回要求して勝訴までしたが、依然として(文書を)隠している。国家情報院は必ずこの文書を公開すべきだ」と話したという。

    生存者らは「韓国政府は日本政府に謝罪を要求している。韓国とわれわれが経験した苦しみは同じ。日本に謝罪を要求するなら、まずわれわれに謝罪するべき」などと主張したという。

    民弁と韓ベ平和財団は先月1~15日、ベトナム戦争当時に韓国軍が駐留した中部地方を回り、請願への署名を集めた。16の村から103人のベトナム人が参加したという。

    なお、ベトナム戦争の民間人虐殺被害者とその遺族が、韓国政府に対し公式に真相調査などを要求する書面を提出したのは今回が初めて。

    これを受け、韓国のネット上では

    「これはわれわれの過ち。他国の内戦になぜ韓国が参戦したのだろう。恥ずべき歴史」
    「痛ましい過去。解決して前を向いていこう」

    と過去史を受け止める声が上がっている。 一方で

    「ベトナム政府が真相調査をもみ消したって聞いたが?だから韓国に要求したわけであって。それに韓国は何度も(ベトナムに)謝罪している」
    「ベトナム政府は謝罪を求めてないのに、どうやって韓国が個人に謝罪したらいいの?」
    「それなら米国は?米国は相当なものだと思うけど、なんで韓国?」
    「日本に謝罪を要求したいのなら、まずはわれわれがベトナムに謝罪しなければならないって?韓国はかつて軍がベトナムの虐殺を認めて謝罪して反省もした。でも日本は韓国人を虐殺したり侵略したことを否定し、謝罪や反省もない」

    など反論コメントが多く寄せられている。


    2019年4月5日(金) 10時50分
    https://www.recordchina.co.jp/b700344-s0-c30-d0127.html

    ★1の立った時間 2019/04/05(金) 11:01:19.60

    ★1
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1554429679/

    引用元: ・【越韓】 「日本の前に韓国が謝罪を」ベトナム戦争被害者らが韓国に初の請願書=韓国ネットは「謝罪した」と反論★2 [04/05]

    【被害者が納得するまで何度でも謝罪しろよw 【越韓】 「日本の前に韓国が謝罪を」ベトナム戦争被害者らが韓国に初の請願書=韓国ネットは「謝罪した」と反論★2 [04/05] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/07/30(火) 00:02:26.55 ID:CAP_USER
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    今の東北アジアの秩序をきちんと見れば、日本が韓国に貿易宣戦布告を断行した隠れた底意が何なのか分かる。日本は1900年代初め、東北アジアで享受した覇権を失って久しい。1950年の朝鮮戦争を踏み台に飛躍的な経済成長を達成し、経済大国に復活したが今はその地位が揺れている。絵に描いた虎に過ぎなかった中国は米国と競争して世界2位の経済・軍事大国に浮上した。プーチンのロシアも軍事力を育てて北極の熊のように強者になった。軍事力だけ見ても中国とロシアは日本に先んじている。

    日本を最も不快にするのは大韓民国だ。日本人たちにとって韓国は弱小国で下級民族だ。そのような韓国が今や世界経済強国に成長したのだ。さらに軍事力でも日本を脅かしている。GFP(Global Force Power)が出した2019年、世界軍事力順位を見れば韓国は7位だ。日本は私たちより一段上の6位を占めたが昨年(2018年)の順位では私たちより一段階下の8位であった。東北アジア列強のロシアと中国が米国に続き各々2位と3位だ。

    東北アジアの覇権国家を自認してきた日本の軍事力が中国とロシアはもちろん韓国にも遅れをとったのだ。北朝鮮は18位だが、GFPの評価から核兵器は除外されており、実際に北朝鮮が保有する核兵器と弾道ミサイルを勘案すれば東北アジアの軍事力で日本にひけをとらない。アベの保守右派政権が表面的には強者のポーズを取りながら、内心は不安になる理由だ。

    このような東北アジア秩序の中で日本の保守右翼政権が打てる妙手は明らかだ。その最初が韓国に対する貿易宣戦布告だ。韓国の経済成長を今、折らなければ危険かもしれないという危機感からだ。二番目は武力衝突だ。東北アジアの軍事的均衡を新しく作らなければ、自分たちが立つ場所が狭くなったり墜落する可能性があるからだ。憲法を修正して敵対国を攻撃し、戦闘できる軍隊を保有しようとする理由がここにある。

    それなら現時点でなぜ韓国がターゲットなのか。日本は地政学的に韓国を自分たちの踏み台にせずに中国とロシアと戦って勝てないことを知っている。経済的にも軍事的にも急成長した韓国を急いで抑え込まなければならない焦燥感の背後には北朝鮮もある。韓国を自分たちの手中にせずに北朝鮮と対抗するのは手にあまるからだ。すでに核兵器を保有した北朝鮮は韓国に劣らない障壁だ。

    どうであれ日本が眺める今の大韓民国は100年前と明確に違う。東北アジア列強と対抗する経済力と軍事力がある。中・ロ・日より経済・軍事力は落ちるが脅威だ。軍事力世界7位、IMFが発表した2018年国家別GDP 12位の国。東北アジア近代史で大韓民国が今ほど強かったことはなかった。

    日本は不安だ。東北アジアでの覇権を占めるための最初の関門は韓国を征服することなのに、100年前とは違うからだ。しかし、傍観ばかりはしていられない。半導体部品素材を武器にした貿易宣戦布告は最初の試験台だ。順次戦線が拡大することは明らかだ。応戦する大韓民国の戦略も初の関心事だ。

    しかしもし、もし日本の貿易宣戦布告の最終目的が19世紀征韓論の延長線にあるならば……状況は重くなる。ムン・ジェイン大統領の日本に対する峻厳な警告と自信もこの様な前後認識から出発したと見なければならない。私たちが日本を恐れなくてもかまわない理由はこのように明白だ。その場は苦痛でも、かえって東アジア列強で同等に位置づける絶好のチャンスにできるからだ。

    チョ・ジュンウィ記者

    ソース:ノーカットニュース(韓国語)<[コラム]日本に眠くなくてもかまわない理由>
    https://www.nocutnews.co.kr/news/5189959

    引用元: ・【韓国】 日本を恐れなくてもよい理由~100年前と異なり対抗する経済力と軍事力がある[07/29]

    【うんざりするほど馬鹿ですねぇ【韓国】 日本を恐れなくてもよい理由~100年前と異なり対抗する経済力と軍事力がある[07/29] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/07/30(火) 14:00:08.21 ID:CAP_USER
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    ▲調査結果(韓国に対する脅威の国。日本=39.6%、北韓=33.1%、中国=9.7%、米国=8.7%、ロシア=2.4%等)

    私たちの国民10人中4人(39.6%)は日本が最も脅威的な国と見ていることが分かった。これまで一般国民世論調査で日本が最も脅威的な国という結果は初めてだ。

    7月1日、日本が韓国に対する輸出規制措置を電撃発表した後、韓日葛藤1ヶ月で私たちの国民は日本の経済報復措置を実際に深刻で脅威的と見ていることが確認された。特に北朝鮮の「軍事的脅威」より日本の「経済的脅威」をさらに現実的な脅威と見ていることが調査されて注目される。

    アジアトゥデイがアルエンサーチに依頼して今月26~28日の三日間実施した7月5週次週間定期世論調査(95%信頼水準に標本誤差±3.0%p)で韓国にとって最も脅威的な国は日本という回答が39.6%で最も高かった。これまで最も脅威的な国に選ばれてきた北朝鮮は33.1%で日本より誤差範囲外の3.6%p低かった。続いて中国9.7%、米国8.7%、ロシア2.4%の順だった。

    アルエンサーチのキム・ミヒョン所長は「最近、北朝鮮が新型短距離弾道ミサイル二発を東海上に発射したが、私たちの国民は日本を最も脅威的な国と見ていることが確認された」と説明した。キム所長は「このような世論調査結果は安保も重要だが私たちの国民の経済に対する不安感が反映された調査」と分析した。

    7月25日、北朝鮮の新型短距離弾道ミサイル発射と関連して韓国政府の対応方針と関連し「対北制裁を緩和するか外交的に解決すべき」という回答が国民の半分の51.7%だった。「早急な北朝鮮・米交渉を通じて外交的に解決すべき」26%、「対北制裁を緩和すべき」 11.1%、「南北首脳会談を早期開催すべき」10.7%、「北朝鮮の要求のとおり韓・米連合訓練を中断すべき」3.9%だった。

    反面「国連制裁違反だから対北制裁をより一層強化すべき」という意見も国民の半数近い45.0%あり「制裁緩和や外交的解決」 51.7%ときっ抗した。
    (中略:韓国次期法務部長官の是非など)

    今回の調査は全国満19才以上成人男女1056人(加重1000人)を対象に実施され、構造化された質問用紙を利用した無線(100%)電話自動応答(RDD)方式でなされた。回答率は7.3%であり標本は2019年4月末、行政安全部住民登録人口基準にともなう性別、年齢別、地域別加重値を付与する(セル加重)で抽出した。

    イム・ユジン記者

    ソース:アジアトゥデイ(韓国語)<[アジアトゥデイ世論調査]私たちの国民最も脅威的な国家…日本>北朝鮮>中国順(総合)>
    http://www.asiatoday.co.kr/view.php?key=20190730000724391

    引用元: ・【世論調査】 韓国にとって最も脅威的な国、日本が初めて一位~日本>北朝鮮>中国>米国の順[07/30]

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