まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:教授

    1: 荒波φ ★ 2018/12/10(月) 10:24:27.13 ID:CAP_USER
    「国家非常事態だと言わなければいけない」。張夏準(チャン・ハジュン)英ケンブリッジ大経済学科教授が規定した韓国経済の状況だ。張教授は先月29日(現地時間)、ケンブリッジ大でインタビューに応じ、「問題がどれほど深刻かを認めることが解決の第一歩」とし、このように述べた。

    張教授は文在寅(ムン・ジェイン)政権の経済政策について「所得主導成長と最低賃金引き上げは悪いわけではないが対症療法」とし「栄養剤を与えれば、続いて体質改善をしなければいけないが、そのような話はない」と指摘した。来年の最低賃金追加引き上げについては「自営業者の比率が6%の米国とは違い、韓国は25%にのぼり零細であるため、最低賃金引き上げを吸収する余力がない」とし「趣旨には賛成するが、現実を考慮せず、あまりにも急いだ」と述べた。

    張教授は「韓国経済の問題は財閥があまりにも多くを握っているからでもなく、規制があまりにも多いからでもない」とし「20年間にわたる投資不足と新技術不足で主軸産業が崩壊したのが原因」と診断した。続いて「スウェーデンの事例などを見ると、陣営論理とグローバルスタンダードに拘束されず、自らの道を着実に進んだ国が成功する」とし「政府と財閥が大妥協をし、20-30年後に福祉国家を建設して安全網を確保するという目標で、韓国の現実に合うモデルを見いださなければいけない」と述べた。

    --韓国経済が厳しいが、来年の見通しも良くない。

    「最近に限られた問題ではなく、最低賃金のために生じたことでもない。20年間にわたり投資をせず、中国にすべてのみ込まれているからだ。蔚山(ウルサン)で見られるように重要な雇用が崩壊している。金大中(キム・デジュン)、李明博(イ・ミョンバク)、盧武鉉(ノ・ムヒョン)、朴槿恵(パク・クネ)、文在寅政権すべてつながったのだ。通貨危機以降、多くの投資をしたように見えるが、設備投資は半減した。70-80年代の自動車、造船、半導体、そして90年代の携帯電話の後、韓国が新しく作ったものはない。中国より確実に先を進んでいるのは半導体だけだが、中国政府の集中政策でこれさえも近く追い越されるだろう」

    --文在寅政権は所得主導成長、包容的成長を進めているが。

    「分配を平等にし、所得水準が低い人たちも消費することになるため、短期的には生産にプラスになり、悪いことではないが、栄養剤注射を1本したにすぎない。体質改善の話はない。企業も規制緩和ばかり話すが、半導体と携帯電話で中国の追撃を受けるのは規制のためでない。左派は最低賃金に、右派は規制緩和に執着するが、ともに大げさに騒いでいるだけだ」

     --代案は何か。

    「国家非常事態という認識を持ってこそ解決策を見つけることができる。中国が急速に追い上げてくるため、企業が新技術を開発し、投資をしなければいけないが、なぜできないかを分析するなら企業政策の話が出るだろう。また、そのためには有能な若者が就職不安のために医大や法大、公務員試験に集中せず、工学部に進むようにすべきであり、これは福祉国家を建設し、社会の安全網をうまく構築しなければいけないという結論にいたるだろう」

    --韓国が参考にするモデルとしてスウェーデンが取り上げられてきたが。

    「成功した国は実用主義的だった。スウェーデンとフィンランドが成長と分配をうまく両立させた事例だ。スウェーデンは所得分配が世界で最も平等だが、企業の集中度も最高レベルだ。バレンベリーグループは一族6代目で、スウェーデンの国内総生産(GDP)の30%を占める。サムスンや現代車とは比較にならない。スウェーデン政界では企業が多く投資し、雇用を増やし、税金を多く出せばよく、多く持つことも問題でないとの意見が多い。左右陣営論理から崩さなければいけない。産業政策をするといえば韓国では過去に軍部政府がしたため右派の政策と見るが、英国では労働党政府がして左派の政策だ。福祉国家を作った人も保守政治の大家、ドイツのビスマルクだった。福祉といえば欧州では保守政治と見るが、韓国では進歩とみる」

    2018年12月10日10時12分 [中央日報/中央日報日本語版]
    https://japanese.joins.com/article/947/247947.html?servcode=300&sectcode=300
    https://japanese.joins.com/article/948/247948.html?servcode=300&sectcode=300

    >>続きます。

    引用元: ・【中央日報】 張夏準(英ケンブリッジ大経済学科教授)「韓国経済はいま国家非常事態だ」 [12/10]

    【のんきなこと言ってるな【中央日報】 張夏準(英ケンブリッジ大経済学科教授)「韓国経済はいま国家非常事態だ」 [12/10] 】の続きを読む

    1: ハニィみるく(17歳) ★ 2018/07/16(月) 10:45:47.29 ID:CAP_USER
    (写真)
    no title

    (左)SBSの『根の深い木』、(右)、YouTubeの『李承晩TV』

    ニューライトの学者として数えられる作家のイ・ヨンフンが出版した、『世宗(セジョン)は果たして聖君か』の一節が議論の中心になった。

    去る2018年3月に出版された『世宗は果たして聖君か』では、世宗が作った『妓生(キーセン)制』が20世紀の軍慰安婦制度の歴史的ルーツという内容が書かれていた。

    この本では、中央政府と地方官衙で踊ったり歌ったり性的慰安を提供する妓生が、身分を代々世襲とする『妓生制』を世宗が作ったと説明する。

    同時に国境地帯の村に軍人を接待する妓房(妓生部屋)を設置した事が、20世紀の軍慰安婦制度の歴史的ルーツであると言及した。

    (写真)
    http://img.insight.co.kr/static/2018/07/15/700/2s0r9328e0y131903l33.jpg
    KBSの『大王世宗』

    慰安婦は過去に日本が朝鮮を強制的に占領した時、幼い少女を連行して性奴隷にした事を意味する。

    日本の破廉恥な犯罪が、世宗が作った『妓生制』という制度から始まったという暗示をしているのである。

    内容を知った人々は、「これはどういう事だ」、「日本と世宗大王に何の関係が」など、否定的な反応を見せている。

    実際に作家のイ・ヨンフンは本の序文で、「韓国の近代文明は日帝がこの地を支配した期間に制度化されたと思った」とし、親日派議論を自ら招いた人物である。

    過去にも安倍を擁護するなど親日行跡を見せたため、人々の視線は一層好ましくない。

    (写真)
    no title

    KBS 1TV'歴史ジャーナルその日'

    という事で一角では、「親日派が世宗まで貶そうとしている」という批判も起きている状況である。

    世の中には完璧な人はないため、偉大な業績がある王もその側面には異なった隠された事実が存在するものと決まっている。

    また歴史という事が後世に残された者の解析であるだけに、それぞれが様々な意見を持っている事はある。

    作家と人々の解析が熾烈にぶつかっている中、残ったのは読者の判断である。

    しかし、果たして親日行為で物議を醸した作家が言う歴史が、果たして客観的な解析なのかに対しては疑問を抱くしかない。

    ソース:インサイト(韓国語)
    http://www.insight.co.kr/news/166519

    引用元: ・【韓国】「世宗大王が作った “妓生(キーセン)制” が慰安婦の始まり」と妄言した大学教授[07/16]

    【30年前までキーセン外交してたし【韓国】「世宗大王が作った “妓生(キーセン)制” が慰安婦の始まり」と妄言した大学教授[07/16] 】の続きを読む

    1: 動物園φ ★ 2018/10/10(水) 17:48:58.36 ID:CAP_USER
    韓国経済、昨年だけ瞬間的に3%…2%台成長固まるか
    2018年10月10日11時36分
    [? 中央日報/中央日報日本語版]

    国内外の主な機関が、韓国の経済成長率見通しを2%台に下方調整し、景気低迷の懸念が高まっている。これら機関は、今年の上期までは3%台の成長を予想していた。

    国際通貨基金(IMF)に先立ち、アジア開発銀行(ADB)は先月、今年と来年の見通しを7月の数値より0.1%ポイントずつ下げた2.9%と2.8%に予想した。経済協力開発機構(OECD)とバンク・オブ・アメリカ(BOA)・メリルリンチ、野村證券、ゴールドマンサックスなど、主な外資系投資銀行なども見通しを2%台に下方修正した。機関ごとに下方幅には差があるが、全体の流れからみると韓国経済状況に対する懸念が高まったと解釈できる。

    国内見通しにも影響を及ぼすとみられる。韓国銀銀行は18日、修正経済見通しで今年の成長率見通しを2.9%から2.8%に下げる可能性が高い。7月に見通しを3.0%から2.9%に下げたのに続き、3カ月ぶりに再び下方修正をするのだ。政府が内心期待していた3%の経済成長率は事実上、水泡に帰した雰囲気だ。

    これは対内危険要因と対外不安要因が同時多発的に現れているためだ。微視的には韓国主力産業の不振が深刻だ。韓国経済研究院の調査によると、半導体を除いた自動車・鉄鋼・重工業・石油化学など主力業種の代表企業の上期の利益は前年に比べ減少した。輸出も半導体を除けば微々たる増加傾向をみせている。

    韓国経済研究院のユ・ファンイク革新成長室長は「主力産業が高齢化し、投資が減少している中で新しい成長エンジンを探せずにいる」として「果敢な規制改革で未来成長事業発掘を支援する必要がある」と述べた。

    巨視的には最悪の雇用状況と建設景気低迷などで内需不振から抜け出す方法が見つからない。ここに、国際石油価格など商品価格は上昇し、交易条件は悪化し、金利上昇、米中通商戦争で貿易環境が悪化しているのも韓国経済に悪影響を及ぼしている。延世(ヨンセ)大学経済学科のソン・テユン教授は「景気が後退する状況で、最低賃金引き上げ、労働時間短縮のような費用ショックを加えたので、良い指標がでにくい状況」だとし、「その中で一見消費は良いようにみえるが、相当部分が海外財貨およびサービスに対する消費を中心に増加しており、影響は制限的だ」と説明した。

    今後の見通しも明るくはない。景気の先行指標である設備投資は6カ月連続マイナスとなっている。アジア通貨危機の1997年以後20年ぶりに最も長い減少傾向だ。世界景気の拡張傾向が停滞すれば、半導体を中心にした輸出増加傾向が止まり、その影響で設備投資が減少する可能性がある。これを根拠に主な機関は韓国の来年の成長率が今年より減少すると見通している。

    しかし、韓国政府の認識は安易だとの指摘がある。韓国の企画財政部は先月出した『最近経済動向』(グリーンブック)で「韓国経済は輸出と消費中心の回復傾向を継続している」と判断した。昨年12月から10カ月連続で「回復傾向」という判断を変えなかったのだ。

    これは民間の経済研究所と経済学界の懸念とは異なる意見だ。現代経済研究院は昨年3.1%成長した韓国経済が、来年から2%台の低成長の流れが続くと、構造的な長期低迷に陥る可能性があるとみている。研究委員のホン・ジュンピョ、チョン・ミンさんは「韓国経済は投資萎縮、消費不振の長期化が予想され、労働投入縮小、労働生産性停滞などに陥るしかない現実に直面している」と説明した。

    漢城(ハンソン)大学経済学科のキム・サンボン教授は「設備投資は半導体設備投資がほとんど終わり余力がなく、建設投資はマイナスが続いている」として「経済状況が良くない程度ではなく、事実上沈滞期に入ったとみたほうが良い」と述べた。彼は引き続き「成長率を引き上げるために短期的に対応するよりは、企業の投資を促し、海外に出て行くお金を国内で使うようにする形に政策を切り替える必要がある」と助言した。

    https://japanese.joins.com/article/918/245918.html?servcode=300&sectcode=300

    引用元: ・【話題】韓国経済、2%台成長固まるか キム教授「経済状況が良くない程度ではなく、事実上沈滞期に入ったとみたほうが良い」

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    1: 蚯蚓φ ★ 2018/10/16(火) 00:30:12.50 ID:CAP_USER
    no title

    ▲知韓派国際経済学者、深川由起子早稲田大教授

    代表的な知韓派経済学者、深川由起子早稲田大政治経済学部教授を9月17日、東京の早稲田大本校キャンパスにある彼女の研究室でインタビューした。

    一最近、日本企業が変わったようだ。本当に上手くできることに集中する姿も見える。

    「経営者が変わったためではないか。過去、日本の経営者と言えば大学を卒業して末端社員からずっと上に上がって社長になった人々だった。『他の企業のことはよく分からない、しかし、私たちはこうしてきた』というやり方。失敗した東芝の経営者が代表的だ。そうするうちに東芝の様な大きな会社が倒れて大きな教訓を得た。日立はPC・家電などいらないものは全部捨て、自分たちが上手くできる重電に集中した。東芝はそれができずに失敗したのだ。」

    一日本の状況は本当に良くなっているのか。

    「創業が増加しているが今後、さらに多くのベンチャー企業が出てこなくてはいけない。米国のようにならない限り産業構造転換は難しい。肯定的なことは今の新しいベンチャーブームに参加する若者の中に確かに人材が多いということだ。東大出身や米国留学派も多い。日本も様々な試行錯誤を体験したが、結局『構造改革の核心は生産性改善にある』ことを悟るようになった。
    安倍政権が『働き方改革』を叫ぶのもそのような理由だ。事実、アベノミクスは巨大な博打だ。構造改革がうまくできないのに、ある日、長期金利がいっせいに上がってしまえば一瞬にして失敗するかもしれない。」

    一韓国の状況についてはどう思うか?

    「韓国の最大の問題は『何を目標にしているのか』を誰も分からないことだ。最低賃金を無理に上げる『所得主導成長』は日本も民主党の時期にやって失敗し、雇用がさらに悪化するみじめな結果を産んだだけだった。」

    一韓国で最も問題になる部分?

    「韓国の危険要因は家計債務、家計債務と連動される不動産価格、それから雇用で、実際、これらは連動する。また、年金制度を整備する前に高齢化が急速に進展している。公務員・教員・軍人程度しかちゃんと払われる年金がないから、その他の人々が未来に恐怖を感じるのは当然だ。従って『年金改革を行おうとするなら、この程度の財源が入ることをどう思いますか?』と国民に問わなければならない。
    それもせずに最低賃金引き上げとは、生産性が上がらない人にどうやって賃金をより多く渡すのか。賃金引き上げ分を政府が保障する最低所得保障のようなものならばいっそよいが、韓国は政府が責任を負いたくないから企業に強要している。」
    (中略:不動産価格急騰)

    一インダストリー4.0と国家間協力についてはどう思うか。

    「インダストリー4.0ではプラットホームが重要だ。米国と中国は国内市場が大きいから一人でできる。ドイツも自国市場だけではできない。EU統合に莫大な費用を出す代わりにヨーロッパ・スタンダードを作ってそれを世界へ拡大しようとする。日本はサプライチェーンがアジアに広まっており、アジア基準を作ってそれを世界へ広めていきたがる。
    それで韓国はどうすべきか?中国につくだろうか?しかし、中国が韓国を自国の一部のように扱うのは耐えられないのではないか?韓国一人でするのは難しい。どこかにつかなければならない。しかし、どこにもついていない。
    韓国はこの様なことを全部政治論理でやろうとする。だから未来指向的関係をいうが、結局は過去指向的になる。経済関係でみなが国家利益を話しているのに、韓国だけ道徳性や正統性をいっている。経済関係でそんなことは無理なことだ。政治と経済問題を分ける知恵を発揮して欲しい。」
    (後略)

    東京=チェ・ウォンソク、エディター

    ソース:朝鮮ビズ(韓国語) [エコノミー朝鮮カンファレンス]「所得主導成長、日民主党政権の時試みてほろびて」
    http://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2018/10/15/2018101501651.html

    引用元: ・【韓国】 「所得主導成長は日本の民主党政権がやって失敗した」~知韓派・深川由起子早稲田大教授インタビュー[10/15]

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    1: 蚯蚓φ ★ 2018/09/13(木) 20:54:49.44 ID:CAP_USER
    今回のジャカルタ-パレンバン、アジア大会で我が国は3位だった。わずか4年前、仁川(インチョン)アジア大会では2位だったのに今回は負けた。ところが大韓民国国民みながこの結果に満足している表情だ。血が逆流し、亡くなった金九(キム・グ)先生が墓からむくっと起きられるだろう。

    我が国は24年前、1994年、広島アジア大会で日本に金メダル一つ差で2位を渡した以外は1986年ソウル、1990年北京、1998年バンコク、2002年釜山、2006年ドーハ、2010年広州、2014仁川の全てで中国に続き28年間2位を占めた。

    日本は50-60年代の敗戦の痛みを癒して国家の復興を宣伝するため、エリート体育に大々的に投資をし、1951年インドのニューデリー、アジア大会から1978年タイ、バンコク、アジア大会まで28年間アジア大会で1位だった。

    1964年、東京オリンピック以後、生活体育中心の政策を進めてきた日本は生活体育を通した選手育成を志向しながら体育のすそ野を広げたが、それ以前まで維持したエリート体育に対する支援と関心が急速に弱まり、オリンピックなど国際大会での成績がずっと落ちた。

    初めはずっと上位圏(64年~84年20年間3位~7位)を維持し、生活体育がよく定着した。しかし1982年からアジア大会で1位を中国に奪われ、1988年、ソウル五輪からは我が国に押されながら10位圏外に押し出されることになった。

    生活体育を通じてエリート選手を養成する計画は見事に外れ、日本は30年間オリンピック、アジア大会などの国際大会で大韓民国に押されて低調な成績をおさめた。

    国際大会の成績が韓国にずっと遅れをとるとすぐに自尊心に大きな傷を受けた日本は自らのエリートスポーツ選手育成システムについて疑い始め、長考のあげく得た結論が韓国の選手育成システムを習おうだった。

    2000年代中盤から韓国をベンチマーキングした日本は2008年、泰陵(テルン)選手村をまねた味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)を建設して最高の選手育成システムを定着させ、2015年にはスポーツ庁(長官級)を新設して大々的に予算を投じてエリートスポーツを通した日本の世界化を進行している。これを通じて日本はオリンピックとアジア大会でいよいよ韓国を圧倒しエリートスポーツ強国として復活した。

    大韓民国のスポーツは総体的な危機に陥っている。学齢人口低下で非人気種目はやっと命脈を維持し、大学は定員縮小にともなう予算不足、地方自治体と企業が保有している実業チームは運動部の効用切り下げなどを理由にチーム解体を進めている。

    国家を代表して他国と競争する他はないエリート体育の価値は相変らず有効だ。スポーツを通じて得られる国民的士気や自負心などの精神的な価値は何より崇高で私たちの先祖がそうだったように私たちが守らなければならない私たち民族の偉大な自尊心だ。

    世界的な選手は一日で作れない。スポーツはそういうものだ。国家代表選手たちの兵役問題が連日「話題」だ。しかし、再び日本と戦うために出場しなければならない選手たちの士気を落としてしまって大韓民国の自尊心が踏みにじられる様なことが起きてはならない。

    独島(ドクト、日本名:竹島)を自らの土地だと言い張って、私たちの先祖をじゅうりんし韓民族を抹殺しようとしたあの人たちがスポーツを前面に出して日章旗を持って出ている。スポーツを通した国威宣揚を防ぐ者!日本に負けても憤慨しない者!日帝時代の親日派と異ならない。

    チョン・ムンヒョン忠南大学教授
    http://m.joongdo.co.kr/view.php?key=20180913010005725#cb

    ソース:中道日報(韓国語) [スポーツ老眼鏡]日本に負けました。満足しますか?
    http://m.joongdo.co.kr/view.php?key=20180913010005725#cb

    引用元: ・【韓国】 アジア大会、日本に負けました。満足ですか?~忠南大教授「韓民族を抹殺しようとした人々に負けて平気なのは親日派」[09/13]

    【【韓国】 アジア大会、日本に負けました。満足ですか?~忠南大教授「韓民族を抹殺しようとした人々に負けて平気なのは親日派」[09/13] 】の続きを読む

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