まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:攻略

    1: まぜるな!キケン!! 2022/04/21(木) 08:12:34.43 ID:CAP_USER
    農心(ノンシム)の米国第2工場が今月末から本格稼動に入る。年間3億5,000万個のラーメン生産能力を備え、米国で年間8億5,000万個のラーメンを作れるようになった。毎年大幅に成長する米国市場はもちろん、メキシコなどの中南米市場の進出にも拍車がかけられると期待されている。農心は北中米市場で2025年までに、昨年の3億9,500万ドルから2倍成長した8億ドルの売り上げを達成するという目標だ。農心の米国第2工場は、カリフォルニア州のランチョクカモンガに位置するLA工場のすぐ隣に約2万6,800㎡(8,100坪)規模で作られた。二つの工場の協業を通じ、シナジー創出の効果を得るためだ。

    生産施設はカプ?が2本、袋めん1本のラインを構えた。全て高速ラインで、農心はここで辛ラーメン(シンラミョン)と辛ラーメンブラック(シンラミョンブレク)、ユッケジャンどんぶり?(ユクゲヂャンサビャルミョン)など、市場の需要が高い主力製品を生産する予定である。農心は高速ラインを構えた第2工場は主力製品の大量生産体制に、既存の工場は多品種の少量生産体制で運営することで、市場の需要に柔軟に対処して行く計画である。

    第2工場の稼動で力を得た農心は、北米に続いて中南米市場の進出に本格的に拍車をかける計画である。 まずは米国に最も近い国である、メキシコが最初のターゲットである。メキシコは人口1億3,000万人で、年間のラーメン市場の規模が4億ドルに達する大きな市場である。現在は日本の低価格ラーメンが、市場占有率の大半を占めている。農心の関係者は、「メキシコ市場で積極的な営業・マーケティング活動を繰り広げ、5年以内にトップ3ブランドに成長するだろう」と述べた。

    ソース:毎日経済(韓国語)
    https://www.mk.co.kr/news/economy/view/2022/04/354248/

    引用元: ・【韓国】日本のラーメンを退けて辛ラーメンが行く・・・海外攻略の速度[04/21] [ハニィみるく(17歳)★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/04/14(木) 08:39:12.09 ID:CAP_USER
    2022年4月11日、韓国メディア・毎日経済は、「日本が独占していた電気自動車の技術を、サムスン電機が攻略した」と報じた。

    記事によると、サムスン電機11日、自動車のパワートレインに使用可能な積層セラミックコンデンサ(MLCC)13種類を開発し、全世界の自動車部品取引先に供給すると発表した。

    MLCCとは、電子製品の回路に電流が安定して流れるよう制御する電子機器の核心部品で、スマートフォンや家電製品、自動車などに使われており、「電子産業の米」と呼ばれている。このうちパワートレイン用のMLCCは過酷な環境下でも正常に作動しなければならず、特に高度な技術が必要。そのため村田製作所などの日本の伝統的な技術企業が市場を独占していたという。

    一方、韓国部品産業の大手であるLGイノテックも、通信チップとデジタルキーの分野を中心に電装事業を拡大させているとのこと。LGイノテックは先月、「車載用Wi-Fi 6Eモジュール」を開発したと発表。これは、運行情報やマルチメディアコンテンツなどを制御するインフォテインメントシステムと内部のスマート機器、外部ルーターを接続する近距離無線通信部品で、Wi-Fi第6世代の拡張技術を採用しているため、これまでよりデータの転送速度が3倍ほど早い。これを利用すれば、ワイヤレスでスマートフォンの映画やゲーム、道案内サービスを自動車ナビに接続して楽しむことができるという。

    またLGイノテックは昨年初めに、スマートフォンを用いて自動車のドアを開閉したり、エンジンをかけたりできるようにする通信部品「デジタルカーキー・モジュール」も開発している。記事は「大手2社がこのように電装産業に目をつける理由は、市場が爆発的な成長を見せているため」とし、「全世界の電装市場規模は、24年には4000億ドル(約50兆1948円)、28年には7000億ドル(約87兆8409億円)にまで拡大が見込まれている」と報じている。

    この記事を見た韓国のネットユーザーからは、「これこそが『克日』だ。ただ日本の製品は買わないと主張するのではなく、いい物は受け入れてより高い技術を完成させるべき」「経済力と技術力で日本を圧倒するのが反日」「さすがサムスン、まさに愛国」「サムスンは期待を裏切らない」「サムスンも電気自動車を造って」「よくやった。韓国で信じられるのは企業だけ」など、肯定的なコメントが多く寄せられている。(翻訳・編集/丸山)

    https://www.recordchina.co.jp/b892507-s39-c20-d0201.html

    引用元: ・日本が独占していた電気自動車の技術をサムスン電機が攻略?=韓国ネット「これぞ愛国」 [4/14] [昆虫図鑑★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/04/13(水) 12:04:48.10 ID:CAP_USER
    ┃嫌韓感情を避け・・・Appleの牙城に挑戦

    (写真)
    no title

    ▲ サムスン電子は最近、日本市場にGalaxy S22の基本モデルとウルトラモデルを発売すると明らかにした。
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    三星(サムソン)電子が『Galaxy S22(ケロクシS22)』シリーズを日本でも発売した。最近、反韓感情が強まっている点を挙げ、三星電子のロゴの代わりにGalaxyを入れるなど、現地化を通じて市場に定着する計画である。

    三星電子の日本法人は去る7日、Galaxy(ケル)S22、Galaxy M23 5G、Galaxy Tab S8+などを発売すると発表した。現地化戦略として三星のロゴの代わりにGalaxyを入れ、モデルとカラーを縮小する計画である。

    三星電子の戦略は選択と集中、現地化などに要約される。日本で三星電子の立地は弱い方だ。Apple(エプル)が(昨年基準で)市場占有率45%を占め、SONY(ソニ)とSHARP(シャプ)がそれぞれ10.7%、10.4%ずつ占有している。三星電子は4位で10.1%の市場を確保している。これさえも(昨年基準で)10%台に突入したことが分かった。三星電子は2013年に10.7%の市場占有率を記録した後、継続して10%の壁を越エラれなかったのだが、昨年から少しずつ市場占有率を回復した。

    三星電子はGalaxy S22シリーズを通じて、日本市場のシェアを拡大する計画である。Galaxy S22シリーズはNTTドコモ(NTTトコモ)、au(KDDI)などの移動通信会社を通じてのみ提供され、その他の製品などはAmazon(アマヂョン)などの電子商取引サイトでも販売している。Galaxy S22の場合は来る21日に販売が始まり、基本モデルとウルトラモデルだけが発売される。カラーもファントムブラックとバーガンディーの2種類だけを公開し、ウルトラモデルの容量を256GBに縮小した。

    (略)

    業界では、三星電子の反韓感情解消戦略に注目している。メインの購入層が2030世代だが、日本市場全般に根付いた感情を無視できないからである。三星電子は防弾少年団(パンタンソニョンダン=BTS)を含むK-POP(Kパプ)アーティストを前面に出したマーケティングを展開する計画である。

    業界の関係者は、「若い消費者層はK-POPや韓国文化に好感を持っているが、それが三星電子製品の購入に繋がるかは別の問題」と言いながら、「日本の国家全般にまたがる反韓感情を回避すると同時に、K-POPを前面に出すのが効果的かもしれない」と話した。

    ソース:ソウルワイヤー(韓国語)
    http://www.seoulwire.com/news/articleView.html?idxno=467072

    引用元: ・【三星】Galaxy S22、Samsungのロゴを消してBTSを前面に出して日本市場を攻略する[04/13] [ハニィみるく(17歳)★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2021/11/04(木) 09:18:06.20 ID:CAP_USER
    (写真)
    https://cdn.kihoilbo.co.kr/news/photo/202111/952554_345555_053.jpg
    ▲ キム・ピルス大林大学校教授
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    電気自動車への流れが尋常ではないほど急激に進み、内燃機関車の寿命の減り具合も加速している状況にある。もちろんまだ年間のグローバル販売台数は500万台程度と予想されているが、数年以内に年間販売台数1,000万台以上に大きく成長すると予想されている。

    日本市場はヨーロッパやアメリカなどとは異なる市場である。ヨーロッパは参入が難しいほど忠誠度が高い市場のため排他的な特性はあるが、一度突破すれば十分に可能な市場である。 米国の場合グローバル自動車販売と基準を提示する所で、最も重要な市場である。日本は年間600万台以上の大きな市場だが、他の市場と比較すると排他的な特性が最も大きい。BMWやベンツ(ペンチュ)のようなプレミアム車種でも、容易ではない市場であると言える。一時は輸入車の市場占有率が13%以上まで行ったこともあったが、最近では10%未満に減るほど排他性が大きい。

    15年前に現代(ヒョンデ)がソナタを輸出モデルとして日本攻略を試み、当時最も人気があったペ・ヨンヂュンを広報大使にして進めたが、実績を言葉にできないほどの惨憺たる結果を残して撤収した事例がある。理由は狭い道路と相対的に狭い駐車場、車庫証明制度など、軽・小型車に対する人気が高くなったからである。比較的にに大きなソナタはもちろん、国産車が三菱自動車などを通じて大きいという認識で、ウリたちの車の見方が非常に低かった。 すなわち、ウリたちの車を二等国民が作った下級自動車としての見方が強く、非常に厳しい市場構成になった。

    今は当時とは異なり、自動車の水準がウリたちのほうが高いくらいに逆転した。10数年前から自動車のデザインの逆転はもちろん、ハイブリッド車など内燃機関車の水準も決して劣ってはいない。逆にリードしている部分が多くなっている現状である。さらに、電気自動車は日本とは比較にならない。 日本を代表するトヨタ自動車のアキオ会長は先日、日本の2050年の内燃機関車販売終息を非難した。 2050年度の燃機関車の終息は他国よりも遅い水準だが、これさえも拒否しているのである。それほどトヨタはもちろん、ホンダや日産などの日本の代表的な制作会社の電気自動車の開発や発売は、ほとんどない状態である。さらに、実質的なコストパフォーマンスの高い量産型電気自動車はないと言える。

    グローバル市場で電気自動車への転換が急速に行われている状況で、日本は旧時代的にガラパゴス島に取り残されている。今後このような現況は電子製品などのように、時代に遅れをとった領域として残る可能性も高まっているという。今がチャンスだ。もちろん車両用半導体の不足でグローバル市場攻略のための車両生産すら追いつけない状況で、あえて日本攻略を進める必要があると判断できる。 だがしかし十分な時間はあり、ウリたちが主導する電気自動車や水素電気自動車の水準はそれほど高い。

    現代自動車が生産する電気自動車や水素電気自動車などで、十分に日本市場の攻略は効果が大きいと判断している。品質と価格など、コストパフォーマンスの側面で世界最高水準を維持しており、さらに日本市場は通用すると確信している。現代自動車のアイオニク5(IONIQ 5)、起亜(キア)のEV6とチェネシス(Genesis)GV60などはもちろん、今後に予定される電気自動車は全て最高水準といえる。 今すぐに通用するモデルということだ。発売されて時間が経った水素電気自動車のネクソ(NEXO)は、再来年に後続モデルが発売されたら良い輸出モデルになるだろう。

    また、一昨年からスイスなどに輸出している水素トラックのエクシオントゥ(Xcient)も良いモデルだ。昨年の試験的な日本市場の再進出とモデルに対する反応を見れば、上に言及したモデルなどは良い効果が期待される。今からじっくりと準備して、日本市場の攻略という課題が達成されるように願う。

    ソース:畿湖日報(韓国語)
    http://www.kihoilbo.co.kr/news/articleView.html?idxno=952554

    引用元: ・【韓国】韓国産電気自動車の日本攻略、十分な器量となる[11/04] [ハニィみるく(17歳)★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2021/10/04(月) 13:11:54.10 ID:CAP_USER
    【ソウル聯合ニュース】韓国インターネットサービス大手のNAVER(ネイバー)が、日本の電子書籍市場を攻略するため、約160億円を新たに投資することが、4日分かった。

     業界によると、ネイバーの孫会社にあたるラインデジタルフロンティアは先ごろ、東証一部上場企業のイーブックイニシアティブジャパンの株式公開買い付け(TOB)を行うと発表した。

     2000年に設立された同社は、ソフトバンクグループの電子書籍専門企業。昨年の売上高は299億5100万円、営業利益は9億5700万円で、筆頭株主はヤフージャパン(43.4%)だ。

     来年初めに公開買い付けが完了すれば、イーブックイニシアティブジャパンは上場廃止となり、ラインデジタルフロンティアの子会社として編入される。

     今後、NAVERは米ウェブトゥーンエンターテインメントを通じてラインデジタルフロンティアに最大160億4900万円を投資する方針だ。

     日本で電子コミックサービス「LINEマンガ」を展開するラインデジタルフロンティアの株式はウェブトゥーンエンターテインメント(70%)とNAVER子会社のネイバーウェブトゥーン(30%)が持ち合っており、ネイバーウェブトゥーン事業を率いる金俊九(キム・ジュング)ウェブトゥーンエンターテインメント最高経営責任者(CEO)が同社のトップを兼任している。

     「出版王国」と称される日本では近ごろ、電子書籍市場が急速に拡大している。日本のシンクタンク、出版科学研究所が集計した昨年の日本の電子書籍市場の規模は3931億円で、前年比28.0%成長した。今年上半期の市場規模も前年同期比24.1%増の2187億円と集計された。

     このような中、NAVERはグループ企業であるソフトバンクが展開する電子書籍事業を統合することで、急成長する市場への攻略を強めようとしているものと受け止められる。

     NAVERの関係者は「LINEマンガとイーブックイニシアティブジャパンを統合し、日本の電子書籍事業でのシナジー(相乗効果)を追求しようとする試みだ」と述べた。

     NAVERとソフトバンクの子会社であるZホールディングスは「既存の電子書籍事業をウェブトゥーンエンターテインメントの傘下に統合し、グローバル投資に積極的に参加するウェブトゥーンエンターテインメントグループとの協力を強化して、さまざまな領域でビジネスシナジーを通じてより大きく成長することを期待している」と説明した。

    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2021/10/04/2021100480039.html

    引用元: ・【韓国】NAVERが日本の電子書籍市場攻略 TOBで160億円投資へ[10/04] [マカダミア★]

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