風を友として世界を一周した。助ける仲間も、航海途中での停泊も、他の船の助けもなかった。
単独・無寄港・無援助でのヨット世界一周は韓国初、世界では６回目だ。主人公はキム・スンジン船長（５３）。
彼は１６日午後３時ごろ、忠清南道唐津（チュンチョンナムド・タンジン）のウェモク港に帰港した。
昨年１０月１９日にヨット「アラパニ号」に乗ってウェモク港を出発してから７カ月ぶりだ。
キム船長は赤道～フィジー～チリ～南アフリカ～インドネシアを経て再びウェモク港へ４万１９００キロメートルを航海した。
荒い波と煙霧、漆黒のような夜、そして２回も転覆したヨット。それでも挑戦を止めなかった。キム船長は「セウォル号事故後に国民に希望のメッセージを伝えたかった」と話した。
http://japanese.joins.com/article/480/200480.html?servcode=400&sectcode=400

【社説】準備遅れの平昌五輪、今こそ決断の時だ

　2018年の平昌冬季五輪開催を3年後に控え、遅々として準備が進まない状況が今もなお続いている。
まず競技場や周辺施設の建設が予定よりも遅れ、これらが計画通り完成するのかさえ見通せない状況だ。
新たに建設される6カ所の競技場は、まず着工の段階から招致申請書に記載された予定日よりも平均で
2年半遅れ、いずれも昨年6－10月の間にようやく工事が始まった。そのため現在の進捗（しんちょく）
状況はわずか6－14%にとどまっている。例えばスピードスケートの会場は敷地の整備が行われただけで、
再設計後の進捗状況はたったの12%だ。通常オリンピックの競技場は開催の1年前にテストイベント
として大会を開催し、それによって明らかになった問題点を改善することになっている。アルペン
スキーとスライディングセンターは2017年12月に完成予定となっているため、テストイベントは観客席
なしのコースやトラックだけで行うしかない。開会式と閉会式に関しては、会場の場所と費用負担割合
が昨年12月に決まったばかりだ。

　オリンピックを成功させるために必要な原則が二つある。一つは事前の段階から大会終了後の管理を
念頭に置き、少ない費用で競技場を建設すること。もう一つは大会終了後に効率的に活用することだ。
1994年のリレハンメル大会は開催の5年前から終了後の活用計画が決められていた。また2020年の夏季
五輪を招致した東京も、今月中に終了後の施設活用計画を正式決定し、設計の段階からこの計画を反映
させることになっている。

　ところが平昌五輪に関しては、競技会場の将来的な活用計画はこれまでずっと決められない状態が
続いてきた。新たに建設される競技場と開会式・閉会式会場の建設には6553億ウォン（約710億円）の
費用が投入される。そのうちスピードスケートと男子アイスホッケーの会場は2390億ウォン（約260億円）
を投じて2週間だけ競技を行い、その後は撤去される。今なお計画さえ決まっていないアルペンスキーの
会場とスライディングセンターに関しては、もし撤去されることになった場合、環境を復元する費用を
含めた撤去費用は建設費とほぼ同じ2000億ウォン（約220億円）は掛かると見込まれている。フィギュ
アスケート、ショートトラック、女子アイスホッケーの競技場は運営主体と費用負担の問題で今なお
駆け引きが続いている。859億ウォン（約93億円）が投じられる開会式・閉会式会場は、都合わずか
6時間使用した後に1万5000席へと規模を縮小して残り部分を撤去することが決まっているが、その活用
計画は定まっていない。

　このような現状に業を煮やした国際オリンピック委員会（IOC）は分散開催を提案した。一部種目を
他国で開催する案については朴槿恵（パク・クンヘ）大統領が「意味がない」とすでにくぎを刺して
いるが、国内での分散開催は検討する価値があるだろう。複数のアイスホッケー関係者は「ソウル市
木洞のリンクを改装し、男子アイスホッケーの競技場として使用すれば、大会後の活用にも問題ない」
としている。開会式・閉会式会場の場合、招致申請書通りアルペンシア（スキージャンプ場）の観客席を
拡張して建設すれば、必要な費用は160億ウォン（約17億円）で済む。

　平昌五輪の修正予算は11兆4000億ウォン（約1兆2400億円）に膨れ上がったが、これは全て国民の
負担だ。そのうち政府は競技場建設費用の75%、インフラの70%を負担するが、それでも江原道が支出する
地方予算は7000億ウォン（760億ウォン）を上回る。江原道の財政自立度は21.6%で、全国の特別市、
広域市、道の中では下から3番目だ。江原道はオリンピック誘致を口実にアルペンシアリゾートの建設後
1兆ウォン（約1100億円）の借金をした上に、今年だけで1200億ウォン（約130億円）、来年は1000億ウォン
（約110億円）の地方債を発行する計画だ。しかしこれらの借金の返済計画について語る人間は誰もいない。
分散開催に強く反対する関係者らは、江原道が抱えるこれらの借金を他の地域に押し付けないという約束を
すべきだろう。

　このような状況に追い打ちをかけるように、趙亮鎬（チョ・ヤンホ）組織委員長（大韓航空会長）は
いわゆる「ナッツリターン」問題が表面化した後、組織委員会の仕事が手につかない状況が続いている。
誰かが早急に前面に出て、一日も早く組織委員会を立て直さねばならない。われわれはこれまで1988年の
ソウル五輪、2002年のサッカー・ワールドカップを成功させたが、平昌五輪の開催に問題が生じれば、
国際社会から「国際スポーツイベントに失敗した国」というレッテルを貼られる事実を忘れてはならない。
平昌五輪が開催されるのは朴大統領の任期が終わる前だ。

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2015/01/08/2015010801027.html