まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:恐怖

    1: まぜるな!キケン!! 2019/05/10(金) 09:58:06.57 ID:CAP_USER
    米中貿易戦争の恐怖が金融市場を襲った。

    KOSPI(韓国総合株価指数)は9日、66ポイント(3.04%)下落した2102で取引を終えた。落ち幅は昨年10月11日(-4.44%)以来7カ月ぶりの最大水準。

    この日、韓国ウォンは米ドルに対して10.40ウォン値下がりした1ドル=1179.80ウォンで取引を終え、2年4カ月ぶりのウォン安ドル高となった。

    この日、ソウル乙支路(ウルチロ)KEBハナ銀行ディーリングルームで為替ディーラーが深刻な表情で対話している。
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    2019年05月10日08時38分 [韓国経済新聞/中央日報日本語版]
    https://japanese.joins.com/article/205/253205.html?servcode=300&sectcode=310

    引用元: ・【中央日報】 韓国株価、「G2恐怖」で3.04%下落 [05/10]

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    1: まぜるな!キケン! 2019/03/11(月) 15:10:12.20 ID:CAP_USER
    「ワーキング・ダディー」シム謀氏(36)はスーパーで日本産食品を選ぶたびに心が楽ではない。包装紙の裏面の原産地表記に「日本」と書かれているだけで2011年原発事故が発生した福島県とどれくらい近い場所で生産されたのか確認できないからだ。シム氏は英語で書かれた製造会社の名前をかろうじて日本語に翻訳して検索してから製品を買い物かごに入れることもある。

    11日は2011年東日本大地震が発生して8年になる日だ。消費者らは相変らず原発事故地域近隣で作った食品を避けるために「各自図生」(各自が生き残る方法を探すという意味)している。現行法上、輸入食品の包装紙表面には国内輸入および販売会社の住所を書くようになっているが、本来、現地製造会社の場合は会社名だけ表示してもかまわないからだ。

    このために育児コミュニティでは「海外検索エンジンで探すと、子供が食べた食品が福島近隣で製造されたものだった」という文が繰り返し上がってくる。この様な中、最近では日本産食品のバーコードをカメラで撮れば該当製造会社のすべての製造工場位置を画面に出すスマートフォンアプリまで出てきた。

    「RadDog」(放射線を探す犬という意味)という名のこのアプリは発売2カ月で3万人余りがダウンロードするほど注目を集めた。日本国内生産工場が福島原発事故地域から半径160キロ内にあれば犬が「モン!」(訳注:日本語のワン)とほえる警告画面が出てくる。東亜日報取材チームがソウル江南区のある輸入食品売り場に陳列された日本産食品34個を対象に試した結果、14個で警告メッセージが出た。このアプリを開発したファン・チャンユ氏(29)は「スーパーで日本産食品を選んで不十分な原産地表示方式に苦しさを感じて直接アプリを作った」と話した。

    食品医薬品安全処は福島と隣接した地域の農産物27品目と水産物全商品の輸入を禁止し、加工食品は持ちこむたびに放射能が検出されるか精密検査しているので不安に思わなくても良いという立場だ。しかし、「原産地表示が不十分だ」という消費者の指摘が続くとすぐに新薬処は翌月から日本産食品の製造会社住所を公開することにした。ただし製品の表面ではなく「食品安全局」ホームページだけに公開する方式で消費者がいちいち確認しなければならない。

    一方、日本の消費者らも福島産製品を避けている。日本消費者庁が最近実施した「食品の放射性物質関連意識調査」によれば「福島県が原産地の食品の購買を迷う」という人は5176人中646人で約12.5%であった。調査が始まった2013年以後、最も低い水準に落ちたが日本人たちも相変らず福島産を忌避しているという意味だ。

    東京=パク・ヒョンジュン特派員

    ソース:東亜日報(韓国語) ひょっとして福島産?相変わらず日食品恐怖
    http://news.donga.com/Main/3/all/20190311/94472530/1

    引用元: ・【韓国】 もしかして福島産?相変わらず続く日本食品の恐怖~産地を調べて警告するアプリまで登場[03/11]

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    1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/02/18(月) 17:39:22.09 ID:CAP_USER
    韓国政府の不法サイト遮断に反対の声が強まっている。青瓦台(チョンワデ、大統領府)の国民請願では昨日までに約23万人が同意した。反対の理由は「成人の権利」のようなものではない。データの一部をのぞく新しい遮断方式が盗聴に変質するのではと懸念しているからだ。請願の骨子はこうだ。「インターネット検閲の始まりになるかもしれない。今は個人情報保護のおかげで政府の政策を自由に批判したり意見を述べたりできる。しかし新しい遮断方法を使えば、政府の方針に批判的な人々を監視したり盗聴する結果をもたらすことになるだろう」。 

      これを根拠のない心配として済ませるだろうか。通信事業者が検察・警察・国家情報院などに提供した通信資料と通信事実確認資料は昨年上半期だけで350万件にのぼる。通信資料とは名前と住民登録番号、通信事実確認資料は通話・文字を交わした時間などだ。朴槿恵(パク・クネ)政権当時はカカオトーク監視という声が高まり、約150万人がテレグラムに乗り換えるサイバー亡命があった。政治家・法曹人や公務員は携帯電話の通話の代わりに最近はボイストークを使うという。ボイストークは録音機能がなく、データ通話をしたという事実自体がサーバーに長く残らないからだ。限りなく続く積弊清算時代が生み出した風景だ。「情報流出者を捜し出す」として公務員の携帯電話を持っていくなど、何かあれば携帯電話からのぞこうとするのがこの政府だ。 

      その結果はビッグブラザーの恐怖だ。「誰かが私を監視する」という不安感が強まっている。積弊と距離がある一般国民も不安を感じているのは同じだ。不法サイト遮断関連の請願が出てから1週間も経たないうちに20万人以上が同意したのもこのためだ。「政府がいつ私の情報をのぞくか分からない」と大半の人が考えているという傍証だ。通信記録照会などを乱用しないという約束と信頼の構築が絶対に必要だ。ビッグブラザーの亡霊をそのまま放置しておくことはできない。

    https://s.japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=250348
    [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2019年02月18日 16時02分

    引用元: ・【中央日報/社説】まさか自分の通信も?…広がる「ビッグブラザーの恐怖」=韓国[2/18]

    【これは既定事実だろ【中央日報/社説】まさか自分の通信も?…広がる「ビッグブラザーの恐怖」=韓国[2/18] 】の続きを読む

    1: Ikh ★ 2018/09/13(木) 18:52:13.10 ID:CAP_USER
    「日本の敦賀だけで大地震が発生する。東京をはじめとする全域に地震と津波が相次ぎ、日本列島が未曾有の恐怖に包まれることになる。ある地質学者の調査の結果、途方もない事実が明らかになる。日本の完全沈没まで残った時間はせいぜい338日。びっくり驚天した閣僚らは海外に逃げるのに忙しく、国民も避難道を探して全国が血なまぐさい場所に変わる…。」

    2006年、日本で封切られた超大型スペクタクル災害映画「日本沈没」はこのように展開する。たとえフィクションであっても地震が頻繁におきる島国の特性上、実現の可能性がないこともなく日本国民の恐怖感は当然だった。

    問題は「日本列島沈没」という仮定の前で私たちが感じる複雑微妙な感情だ。映画でも数多くの難民が発生して私たちは彼らの韓半島上陸を拒否する。他の周辺国家の態度もまた同じだ。これが実際の状況だったら私たちはどのような立場だったか。歴史的な怨恨関係でなくても、難民処理問題が国際社会のホットな問題になっていることだけ見てもそう簡単な懸案ではないだろう。

    とにかく映画の場面で韓国と隣国が難民受け入れを拒否するのは過去の悪業に対する自己嫌悪という分析もある。

    韓国は日本にとってオモニ(お母さん)のような国だ。韓半島から人々が渡来し文物が伝来した。そうしたところに暇さえあれば攻め込んで乱暴と凌辱を日常的に行ったのが日本だ。それでも反省どころか居直りの悪行だけ繰り返している。

    私たちにとって日本右翼勢力は非人間的行為的集団で日本列島は悪の枢軸に他ならない。そこが沈没すると私たちはどんな表情をするべきだろうか?日本の悲劇は私たちに反射利益を持ってくるだろうか?

    そうではないようだ。日本沈没の余波で韓半島にも巨大な津波が迫るだろう。放射能による大災難と経済的な大混乱も予想される。日本列島が歴代級の台風と強震後遺症で大きく疲弊している。今も余震が続きながら日本沈没説まで出回っているという。大災害の恐怖が日本の悪い根性をちょっとなおしたら良いだろう。

    チョ・ヨンレ論説委員
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    ソース:韓国毎日新聞(韓国語)日本沈没
    http://mnews.imaeil.com/NewestOpinion/2018091218115655560#cb
    ※前スレ
    【韓国】 日本沈没はフィクションだが台風と地震が襲った日本~大災害の恐怖が日本の悪い根性を少しでも直してくれたら…[09/13]
    http://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1536817305/

    引用元: ・【韓国】 日本沈没はフィクションだが台風と地震が襲った日本~大災害の恐怖が日本の悪い根性を少しでも直してくれたら…★2

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    1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★@無断転載は禁止 2017/06/29(木) 17:39:35.06 ID:CAP_USER
    THAAD(高高度防衛ミサイル)配備の余波などで中国から韓国を訪問する患者が減少し、美容整形、関節脊椎分野の病院の競争が激しくなったことで、経営危機を迎えている開業医が増えている。医師を減らしたり廃業を選択する医療機関も多い。専門家らはこのような危機状況を韓国医療機関の体質改善の機会にするべきだと指摘している。 

      ◆増える美容整形外科の廃業 

      健康保険審査評価院によると、今年1-4月に廃業した整形外科は26カ所にのぼる。前年同期(18カ所)、2015年同期(16カ所)に比べ大きく増えた。今年廃業した整形外科の半分はソウル江南区(カンナムグ)にある病院だった。整形手術のメッカと呼ばれたソウル江南区狎鴎亭洞(アプクジョンドン)と新沙洞(シンサドン)の整形外科通りも以前とは違う。付近の公認仲介士事務所の関係者は「廃業でなくとも病院の規模を縮小するため移転する整形外科が多い」とし「空室率は30%ほど増えた」と説明した。 

      手術費割引競争も激しい。患者が減ると、中大型の整形外科までが手術費引き下げを始めた。新沙洞のA整形外科は120万-150万ウォンだった脂肪再配置、リフティング手術などを5月からは100万ウォン(約10万円)で受けることができると広告を出している。アン・ゴンヨン大韓ブランド病院・医院協会長(コウンセサン皮膚科代表院長)は「この数年間、美容整形外科が競争しながら病院を拡大し、中国語コーディネーターや海外マーケティング職員を雇用するなど大規模な投資をしてきた」とし「中国人患者が急減しているため、手術費の引き下げや病院の縮小を始めている」と説明した。 

      ◆関節脊椎市場の競争 

      中小型医療機関の経営難が本格化したのは2015年にMERS(中東呼吸器症候群)事態が発生してからだ。MERSが流行した5-7月には患者が途切れ、事態が落ち着いても容易には回復しなかった。中国で韓国遠征整形手術に関する世論が悪化したうえ、THAAD事態までが発生し、整形外科が直撃弾を受けた。 

      過剰手術世論も広がり、関節脊椎分野の病院のリストラも始まった。手術が多い整形外科や神経外科が停滞すると、リハビリ医学科、麻酔痛症医学科、韓方病院などが非手術脊椎治療市場に参入した。患者誘致のために非給与検査費を割引する病院も増えた。ソウル永登浦(ヨンドンポ)のある関節脊椎病院は通常30万-50万ウォン水準の磁気共鳴画像装置(MRI)検査費用を16万ウォンに引き下げた。ソウル江西区(カンソグ)の脊椎病院の関係者は「病院に垂れ幕を設置するだけでも他の病院が地域の保健所に申告するほど競争が激しい」と語った。 

      ◆「体質改善の機会に」 

      整形外科などは収益を出していた代表的な診療科だ。しかし最近の危機を迎えて、体質改善の機会にするべきだという指摘が出ている。手術が必要のない患者にまで無理に手術を勧める過剰診療で規模を膨らませてきたのが危機の導火線になったという反省からだ。 

      中国に偏った海外患者誘致戦略も修正が必要だという声が多い。東南アジア、ロシア、米国、欧州などで整形の需要が増えているからだ。チン・ギナム延世大保健行政科教授は「市場の多角化を通じてリスクを分散する必要がある」とし「量よりは質を中心に海外患者誘致事業を転換しなければいけない」と述べた。


    http://s.japanese.joins.com/article/686/230686.html
    [ⓒ韓国経済新聞/中央日報日本語版]2017年06月29日 13時48分

    引用元: ・【韓経/中央日報】減る外国人患者…ソウル江南の整形外科に「廃業恐怖」=韓国[6/29] [無断転載禁止]©2ch.net

    【【そら実態が酷いからなwwww】「廃業恐怖」ソウル江南の整形外科、中国人患者が激減】の続きを読む

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