まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:影響力

    1: まぜるな!キケン!! 2022/12/13(火) 08:04:24.50 ID:7BcdTgnt
    世界で中国の影響力が最も大きく及ぶ国はどこだろうか。韓国内で中国の影響力が最も大きい分野は何だろうか。このような疑問を解消する研究結果が公開された。台湾の非営利団体「台湾民主実験室(Double Think Labs・DTL)」が最近発表した「チャイナ・インデックス(中国の影響力指数)2022」だ。

    チャイナ・インデックスとは、中国が政治・経済的な影響力を利用して世界各国に浸透している状況を指数化したものだ。今年初めての調査でDTLは全世界82カ国を対象にした。

    調査期間は昨年3月から今年3月までで、82カ国の政治、経済、軍事、法、外交、学術、メディア、社会、技術など計9分野に及ぼす中国の影響を調査した。各分野は11指標に細分化し、評価点数を全て合算して国別総点を算出した。調査はアンケート方式で行われ、DTLの各国パートナー機関や学者、専門家、ジャーナリスト、シンクタンクおよび市民社会団体の研究員が回答した。

    調査結果、中国の影響力が最も大きく及ぶ国はパキスタンだった。パキスタンは中国が展開する「一帯一路(陸上・海上シルクロード)」事業の核心協力国家だ。この10年間、中国はパキスタンにインフラ投資などのために数千億ドル規模の投資を進めてきた。

    中国とパキスタンはパキスタンのグワダル港と中国の新疆ウイグル自治区の間の2800キロ区間に鉄道とパイプラインを建設する「中国・パキスタン経済回廊(CPEC)」事業も共同で推進中だ。ラジオ・フリー・ヨーロッパ(RFE・RL)は「調査結果では特にパキスタンの軍事関係、技術および外交政策のような分野で最近中国の影響力が急速に増えている」と伝えた。中国は最近、インドが米国主導の中国に対するけん制協議体「クアッド」(Quad)に参加すると、インドと敵対関係にあるパキスタンとの軍事協力を強化している。

    地域別には、東南アジアで中国の影響が最も大きかった。カンボジア(2位)、シンガポール(3位)、タイ(4位)、フィリピン(7位)、マレーシア(10位)などが上位だった。南米やアフリカ大陸でも中国の影響力が大きくなっていた。ペルーや南アフリカ共和国が5位になった。DTLは、ペルーの事例は、米国が油断した隙を狙って中国が中南米で資源狩りに乗り出していることを示していると明らかにした。南アフリカはいわゆる「BRICS(新興経済5カ国)」の一員として、中国と持続的な経済的な友好関係を維持してきた。

    中央アジアでも中国の影響力が目立った。キルギスとタジキスタンが8位と9位を占めた。カザフスタンも15位に上った。RFE・RLは「中央アジア諸国はこの地域で最も大きな影響力を持つロシアが今年2月にウクライナに侵攻して以来、外交関係の多角化に向けて中国との関係改善に取り組んでいる」とし「当初、この地域で中国の影響力は貿易と投資など経済分野に偏っていたが、最近は国防および安全保障、外交分野に拡大している」と伝えた。

    韓国は82カ国のうち13位だった。分野別には、経済領域での影響力が最も高かった。経済分野での中国の影響力は82カ国平均が33.6%だが、韓国は72.7%だった。次に法執行(62.5%)、国内政治(52.3%)、外交(52.3%)、学界(47.7%)などが世界平均より高い数値を見せ、中国の影響から自由ではないことが分かった。反面、社会(18.2%)と軍事(18.2%)分野は世界平均より低かった。

    一方、中国と覇権競争を繰り広げる米国で、中国の影響力は21位だった。学界や国内政治、メディア領域で特に中国の浸透力が大きかった。日本は中国と貿易、観光などで深く関わっているにもかかわらず52位に過ぎなかった。調査対象国のうち、中国の影響力が最も低い国は南米のパラグアイだった。

    DTLの呉銘軒・共同理事長はRFE・RLに対し、「チャイナ・インデックス調査は、中国の影響力が及ぼす様々な側面と実際にはどのような形となっているかについて全世界の認識を高めるためのものだ」とし、「調査を通じて中国が世界各国に圧力をかける様々な方法について理解できると思う」と述べた。

    https://japanese.joins.com/JArticle/298712

    引用元: ・【中央日報】「世界で中国の影響力が最も大きく及ぶ国は」韓国は13位…パキスタン1位、日本52位 [12/13] [昆虫図鑑★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/05/23(月) 14:07:39.21 ID:CAP_USER
    (略)

    8割程度の国民が中国に親しみを感じないという傾向は、尖閣領有権問題が本格化し、中国脅威論が高まったこの10年間で大きく変化していない。多くの国民が日中関係の重要性を理解しているにもかかわらず、そのことが中国への親近感に結びつかないのである。対中政策をめぐる世論の分裂がなく、日本人の対中好感度が低水準にとどまっていることは、裏を返せば中国側の影響力工作が行われていないか、またはほとんど機能していないことを意味する。それでは、なぜ中国の影響力工作は日本に対して無力なのであろうか。

     歴史をさかのぼると、第2次世界大戦後の日本は、中国の影響力工作につねにさらされ続けてきた。中国による日本社会を対象にした影響力工作は1950年代中頃にまでさかのぼる。スターリン死後の東西冷戦の緊張緩和のなかで、中国政府は対日政策を新たに策定する。それは民間交流を通じて日本国内の世論を味方に取り込み、アメリカと協調して中国非承認政策をとる日本政府に政策変更を迫る「以民促官」と呼ばれる方針であった。

    ■中国は国家間外交でなく「人民外交」を重視

     中国側は国家間外交ではなく、日中両国の国民が自発的に交流する「人民外交」を重視していた。具体的には、日本の各界関係者を積極的に中国に招いて、さまざまな民間協定を締結し、民間レベルでの関係を発展させようとした。こうした「人民外交」は革新勢力のみならず、多くの一般の日本人を惹きつけたことは事実である。だが、これらの民間交流は自発的に起こったものではない。中国側の民間団体の関係者は政府に厳しく統制されていた。その意味でこの「人民外交」は、日本とアメリカを離間させることを目指した中国政府による影響力工作の一環であった。

     日米離間を目指した中国政府が、最も期待をかけたのが1960年の日米安全保障条約改定をめぐる反対闘争(安保闘争)であった。この頃、中国政府は、日本国内で反米運動が高揚していることに着目し、岸信介政権への対決姿勢を打ち出した。中国側は、野党第一党の日本社会党による安保闘争を全面支援しただけでなく、保守勢力の分断を図るべく、自民党内の反主流派に積極的な訪中を働きかけた。

     安保闘争以後も中国側は、日本の国内政治に対する影響力行使を続けた。1978年に日中平和友好条約の締結交渉に臨む際、当時の福田赳夫首相が「本件条約が締結される以上、日中関係は相互に内政干渉に渉る行為を絶対に行わないことを確保する必要がある」という原則を示したのは、当時の空気を如実に物語っている。

    今日と違って中国側が大きな影響力を行使できた背景は2つ拳げられる。

     第1に、日本国内に中国に対する同情的な世論が広く存在したためである。それは「進歩的」とされた共産主義イデオロギーへの魅力と、中国大陸における過去の戦争で、中国人に甚大な被害をもたらしたことに対する日本人の贖罪意識が入り交じるものであったといえよう。国交正常化前の中国の対日影響力の源泉は、今日でいうところのソフト・パワーに近いものであったといえる。

     第2に、日本の政治制度も中国の影響力工作に有利に作用した。1950年代後半から1970年代後半まで、自民党の派閥全盛時代であった。中国と台湾(中華民国)の「2つの中国」問題が自民党内の権力闘争に連動する形で、親中国派と親台湾派との対立が先鋭化した。この時期、中国だけではなく台湾も、自民党に対する影響力工作を行っており、冷戦によって生じた分断国家が、それぞれ自民党の派閥と結びつくクロス・ナショナルな構図が見られたのである。

    ■最終的には目的を達成できなかった

     中国の影響力工作は効果的であり、日本国内の世論を分断し、保革対立を激化させることに成功した。しかし、彼らは最終的に目的を達成できなかった。中国側は自民党の1党優位体制を崩すことができず、日本をアメリカから離間させるという目標を達成できなかったのである。

    (略)

    冷戦期から中国政府は日本に影響力工作を実施していたが、中国側の手法について多くの日本人が知識や経験を持っていた。さらに1990年代以降、中国政府が日本に影響力を行使するためのチャネルが失われた。冷戦終結による革新勢力の弱体化に加えて、自民党や財界の親中国派も力を失い、中国側が日本に対する働きかけが難しくなったのである。日本が1950年代から中国の影響力工作を受け続けてきた経験は、皮肉にも今日の中国のシャープ・パワーに対する抵抗力になっているといえよう。

    全文はソースで (井上正也/慶應義塾大学法学部教授)
    https://news.yahoo.co.jp/articles/45648e7e115bf6415556cc3977f21c77606e9b27?page=1

    引用元: ・日本に中国の影響力工作が及ばなくなった理由、戦後の日中経済史を振り返って見える変化 [5/23] [昆虫図鑑★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/04/14(木) 08:33:08.34 ID:CAP_USER
    ロシアを非難し中国けん制の先導国に
    来月には米国、インド、オーストラリア首脳を東京に招待
    ニューヨーク・タイムズ「平和国家のくびきが解かれる懸念」

    ロシアによるウクライナ侵攻で国際秩序が揺らぐ今の状況を利用し、日本がアジアで存在感を高めている。ウクライナ戦争をめぐってロシアを強く批判し、また米国の同盟国として中国けん制にも積極的に乗り出すことで、国際社会における自国の立場を再び強めているとの見方も出ている。日本の林芳正・外務大臣は先日ポーランドを訪問し、ウクライナと連帯する意志を明確にした上で、日本への移住を希望するウクライナ難民20人以上を連れてきた。岸田文雄・内閣は異例にもウクライナ難民をさらに受け入れる意向を表明するなど、今回の事態を受けて積極的に動いている。

     日本は来月24日には中国けん制の核心軸である米国、日本、インド、オーストラリアの4カ国からなる安保協力体「クアッド」の2回目となる対面での首脳会議を東京で開催する。安倍晋三・元首相当時からクアッドの立ち上げを呼びかけ、その発足後はクアッドの事実上の事務局となっている日本の立場が今回の会議でさらに強化されるものとみられる。昨年は米国と英国が「オーストラリアへの原子力潜水艦建造支援」を目的にこれら三カ国からなるAUKUS(オーカス)を発足させたが、これに日本を参加させる動きがあるとも報じられている。日本の外務省はこのニュースを否定しているが、長期的に今のAUKUSが最終的に日本を加えたJAUKUS(ジョーカス)になるとの見通しも少なくない。

    日本は先日、米国と日本が中心となって進めるインド・太平洋構想にASEAN(東南アジア諸国連合)諸国からの協力を取り付けるため外交に力を入れている。岸田首相は先月19-21日にインドとカンボジアを訪問し、今月末にはインドネシア、タイ、ベトナムを訪問する予定だ。カンボジアはASEANの議長国、インドネシアはG20(主要20カ国・地域)議長国、タイはアジア太平洋経済協力(APEC)の議長国だが、これらの国々対し中国の一帯一路に対抗するインド・太平洋構想への参加に向け説得に力を入れるものとみられる。

     日本による一連の動きについて米ニューヨーク・タイムズ紙は12日「日本がウクライナに防弾チョッキやヘルメットなどの軍事装備を支援し、岸田首相はスピードのある国防力増強論について発言している」とした上で「ウクライナ戦争を利用して日本が『平和国家』のくびきから抜け出すとの懸念が浮上している」と指摘した。同紙は「(今が)平和国家のアイデンティティから遠のく日本の変化の『決定的瞬間』だ」との見方も示した。国際社会で積極的に声を上げ、自衛隊の憲法への明記を目指し、軍事大国に向かおうとしているという意味だ。今年に入って日本の政権与党である自民党と防衛省は「防衛力の抜本的強化」を強調し、GDP(国内総生産)の1%以内としている防衛予算を大きく増額させたいと意気込んでいる。

    このような最近の日本の動きについては「東アジアに大きな懸念を呼び起こす可能性が高い」との指摘が日本国内からも出始めている。匿名を求めた日本のある外交専門家は「日本の軍事的・外交的立場の強化は今後いかなる形であれアジア全体のバランスを揺るがす要素になるだろう」との見方を示した。この人物はAUKUSについて「中国が『アジア版NATOだ』と反発するほど徹底した軍事同盟であり、原子力潜水艦技術の共有を目的とするものだ」とした上で「日本がこれに加入した場合、問題がさらに拡大しかねない」との懸念を示した。

    成好哲(ソン・ホチョル)記者、東京=崔銀京(チェ・ウンギョン)特派員

    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/04/14/2022041480002.html

    引用元: ・【朝鮮日報】ウクライナ戦争の一方で…軍事・外交面で影響力を高める日本 [4/14] [昆虫図鑑★]

    【左巻き新聞があたふたしてやがるw 【朝鮮日報】ウクライナ戦争の一方で…軍事・外交面で影響力を高める日本 [4/14] [昆虫図鑑★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2022/01/22(土) 11:30:15.81 ID:CAP_USER
    【中央時評】信頼と影響力がある「核心通商国家」になるには=韓国

    1/21(金) 14:04配信
    中央日報日本語版

    デジタル化が急速に進行し、商品とサービスに劣らずデータの国境移動が重要になっている。また、気候変動への対応が強化され、炭素排出削減が貿易、投資、金融の核心イシューに浮上し、企業の活動に大きな影響を及ぼす見通しだ。しかしデジタル貿易と環境に対する多国間規範がなく、当分は混乱が予想される。米国と中国は貿易、安全保障、先端技術などほとんどの分野で覇権戦争中で、最近は中国の強制労働など人権問題が提起され、両国関係の安定は容易でない。こうした過程で世界の主要国・地域はサプライチェーン再編など組分け圧力を強く受けると予測される。

    さらに変異株の出現で世界経済の回復が不透明になり、多くの国が保護貿易政策を駆使している。このように世界通商秩序が脅かされる中でも、世界貿易機関(WTO)がいかなる役割もできないという初めの事態が続いている。今後は安保、技術、環境、人権、保健などの幅広い分野が国際通商と複雑に絡み、世界通商環境は不確かで不安定になると見込まれる。

    韓国は新型コロナによる困難にもかかわらず昨年の貿易実績が過去最高となった。貿易規模が1兆2600億ドル水準で世界8位の貿易国となり、輸出規模は6400億ドルを超えて世界7位の輸出国の地位を維持した。昨年、国際通貨基金(IMF)は韓国が国内総生産(GDP)基準で世界10位に入ったと発表した。1960年代にはアジアで最も貧しい国の一つだった韓国が貿易で奇跡的な成長を遂げ、半世紀でG10国家になった。

    韓国は成長潜在力の低下、少子高齢化、福祉制度の不備、所得の二極化など多くの課題を抱えている。韓国が今後、名実共に先進国入りするためには経済成長を持続させる必要がある。天然資源が不足し、内需市場が小さい韓国としては、輸出、海外投資、外国人投資誘致などを重視する対外志向的な成長戦略を続けなければならないだろう。

    今後、世界通商環境はさらに複雑で難しくなると予想される。特に中国と米国は韓国の第1、第2貿易相手国であるだけに、米中の通商問題は大きな負担となる。韓国はG10国家になっただけに、より一層成熟した形で世界通商環境に対応しなければいけない。そのためにはまず韓国が自由民主主義と市場資本主義の価値を追求し、多国間体制の非差別・相互主義原則を尊重することを明確にする必要がある。すなわち、韓国はこうした価値と原則を基礎に通商政策を推進することで国益を最優先にし、国際社会で信頼を受け、影響力のある「核心通商国家」になることが求められる。

    こうした背景の下、韓国が取るべきいくつかの基本的な立場をみてみよう。韓国は今まで多国間貿易体制から多くの恩恵を受けただけにWTO中心の多国間貿易体制を強化することに最善を尽くすべきだろう。また、環境保護および人権尊重など新しく台頭する社会的価値を能動的に受け入れ、関連の通商規範制定にも積極的に参加しなければいけない。さらにグローバル化および貿易自由化で困難に直面する国内の階層をより実質的に支援する包容的な通商政策を推進する必要がある。米国と中国に対しても我々が志向すべき価値と原則に基づき一貫した対応を見せるべきだ。また、米国、中国、東南アジアなどに偏った通商関係を世界全地域で多角化して深化させるのがよい。経済開発に苦労している開発途上国に我々の経済発展経験を生かして伝授することも重要だ。

    韓国が持続的に成長するためには国際通商の役割が大きな力となる。日々厳しくなる世界通商環境に対処していくためには、前を見通すことができる包括的な通商戦略の樹立が必要だ。さらに韓国の対外的な地位と交渉力を向上させ、国際通商と関係がある複数の政府部処の立場を効率的に調整しなければいけない。こうした側面を考慮すると、現在の韓国の通商交渉本部体制は世界8位の貿易国としても、主要貿易国と比較してみても非常に脆弱であり、すぐにも改編すべきだろう。


    朴泰鎬(パク・テホ)/クァンジャン国際通商研究院長/元通商交渉本部長
    https://news.yahoo.co.jp/articles/e8adf086329b48b9b6fc452d13a7046a2a1008bf

    引用元: ・【韓国】信頼と影響力がある「核心通商国家」になるには [動物園φ★]

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    1: LingLing ★ 2018/11/20(火) 00:35:08.15 ID:CAP_USER
    「慰安婦」被害者後援…BTSとアミがともに作った善なる影響力
    https://ssl.pstatic.net/mimgnews/image/468/2018/11/19/0000448604_001_20181119145804813.jpg

    [スポーツソウル、チョン・ハウン記者] グループ防弾少年団(BTS)の海外ファンたちが、日本軍「慰安婦」被害者お婆さんたちのための後援に乗り出している。これこそ、歌手とファンが一緒に作っていく「良い影響力」の模範答案ある。

    近頃、日本のテレビ朝日側は、防弾少年団のジミンが光復節の記念Tシャツを着用したという理由で出演を突然、キャンセル通知して論議を呼んだ。また、一部の日本の極右勢力は、グループTWICEのダヒョンが日本軍「慰安婦」のTシャツを着たとして、大々的にKポップ歌手たちに文句をつけて嫌韓ムードを作っている。

    これに対し、防弾少年団の海外ファンたちは韓国の歴史を正しく知るための先頭に立っている。最近、日本軍「慰安婦」被害者のための保護団体「ナヌムの家」に防弾少年団の海外のファン100人以上が被害者後援で参加した。後援者は、米国、英国、フランス、ドイツ、ポーランド、オーストリア、インドネシアなど様々な国籍の防弾少年団ファンだった。

    実際、海外のファンたちは防弾少年団の今回の日本の議論を契機に、これまでよく知らなかった第二次世界大戦当時の日本の韓国植民支配、日本軍「慰安婦」など未解決の戦時問題、日本帝国を象徴した戦犯旗(旭日旗)の問題など、韓日関係の歴史について知るようになって積極的に後援に乗り出すことになった。

    そればかりではなく、被害お婆さんたちのために応援メッセージも残している。ファンたちは「私は防弾少年団に代わって後援した。その歴史は必ず覚えてなければならない。そうしてこそ、私たちは将来そうした残酷な歴史が繰り返されないよう学び、共に成長することができる」というコメントを残して、日本軍「慰安婦」の被害者を慰めて支持した。

    防弾少年団が今の地位になるまでには何よりもファンの力が大きかった。それは防弾少年団のメンバーたちも分かっているはずだ。メンバーは防弾少年団のファンクラブを指す「アミ」をいつも授賞式などで言及して感謝の気持ちを表現してきた。知らなかった暗い歴史は新たに知られて行き、誤った歴史意識は正すこと。歌手とファンが一緒に作って行くこの良い影響が芸能界でも多くの見本になっている。

    一方、先月北米と欧州ツアーを盛況のうちに終えた防弾少年団は日本の東京ドームを皮切りに、11月21日、23日~24日京セラドーム大阪、2019年1月12日~13日名古屋ドーム、2月16日~17日に福岡ヤフオク!ドームでドームツアーを行っていく。

    ソース スポーツソウル(韓国語)
    http://entertain.naver.com/read?oid=468&aid=0000448604

    【防弾少年団】 「歴史を忘れた民族に未来はない」の模範、原爆Tシャツ・慰安婦グッズ着用…日本のアンチへも6年間堅い歴史意識[10/19]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1539942501/
    【原爆シャツ】 防弾少年団(BTS):日本右翼の攻撃で苦しむ中、ファンたちが慰安婦被害者に寄付 1千万ウォン以上[11/16]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1542300354/

    引用元: ・【韓国】 「ナヌムの家」に防弾少年団(BTS)の海外ファン、元慰安婦を支援…歌手とファンが一緒に作った「良い影響力」の模範[11/20]

    【完全にカルトだな【韓国】 「ナヌムの家」に防弾少年団(BTS)の海外ファン、元慰安婦を支援…歌手とファンが一緒に作った「良い影響力」の模範[11/20] 】の続きを読む

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