まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:底力

    1: まぜるな!キケン!! 2019/12/05(木) 12:22:33.01 ID:CAP_USER
    記事入力2019.12.05 午前11:34

    ムン・ジェイン大統領が5日、「私たちは、企業と科学技術、国民が団結して日本の輸出規制も勝ち抜いている」と述べた。

    ドア大統領はこの日、第56回貿易の日記念式に出席し、「素材・部品・機器の国産化と輸入の多様化を達成しながら、むしろ我々の業界の競争力を高める機会としている」と述べた。 この日の行事は先月22日、政府が韓日軍事情報保護協定(GSOMIA)終了条件猶予の決定を発表した後、ドア大統領が初めて参加する経済のより。

    ドア大統領は「素材・部品・機器産業の育成は、技術自立を実現する道」と経済分野の克日基調を再度明らかにした。 ドア大統領は「素材・部品・機器の特別法の改正が国会で通過さ支援対策・推進システムが法制化された」とし「多くの企業が国産化を超えて、世界市場に進出することになるだろう」と述べた。

    ドア大統領は「米中貿易紛争と世界経済の減速困難の中で、世界の10大輸出国のすべての輸出の減少を経験しているが、我々は今年「3年連続の貿易1兆ドル」を達成し'11年連続の貿易黒字「?は貴重な成果を成し遂げた」と評価した。 続いてドア大統領は「貿易1兆ドル以上を達成国の製造業をベースに黒字を達成した国は、韓国とドイツ・中国、三国に過ぎない」とし「それだけ韓国経済の基礎が丈夫であるということだ」と述べた。

    ドア大統領は「幸いなことに、あちこちで底力が発揮されている」と主力産業の競争力の回復、新規輸出動力成長、貿易市場の多様化、中小企業躍進などを、その証拠として打ち出した。 続いてドア大統領は、「自由貿易と規制改革は、新産業の競争力強化のために必要である」とし「規制サンドボックスと規制の自由特区を通じて新技術革新と新製品の成功の基盤を広げていくだろう」と明らかにした。

    https://translate.googleusercontent.com/translate_c?act=url&depth=1&hl=ja&ie=UTF8&prev=_t&rurl=translate.google.co.jp&sl=ko&sp=nmt4&tl=ja&u=https://news.naver.com/main/read.nhn%3Fmode%3DLSD%26mid%3Dshm id1%3D100 id%3D032%26aid%3D0002978877&usg=ALkJrhgPzJ0EIsQ2SnZfukvqJRhyF-cKng

    引用元: ・【韓国】文大統領「我々は日本の輸出規制を勝ち抜いている」「韓国経済の基礎は丈夫。あちこちで底力を発揮」

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/11/06(水) 15:38:40.53 ID:CAP_USER
    2019年11月4日、韓国・JTBCは、日本による対韓国輸出規制の強化後、韓国の半導体輸出は「むしろ増加している」と伝えた。

    報道によると、韓国の10月の半導体輸出は前年同月に比べ16%増加した。日本が輸出規制強化を発表した7月以来、増加率は毎月2桁を維持しているという。これは「規制強化により韓国の半導体生産に不確実性が生じたことで、あらかじめ物量を確保するために主要取引先が注文を増やしたため」と分析されている。

    また、規制強化後も「韓国の半導体生産に支障は生じていない」といい、7~9月の半導体生産量は前年同期より8.3%増加したという。韓国政府関係者は「主要国内業者がいち早く在庫確保に動いたため」と説明し「日本以外からの輸入や国産素材を日本製の代替とする動きも急速に進んだ」と説明したという。

    この記事に、韓国のネットユーザーからは「この機会に、眠っていた韓国の底力を存分に見せてやろう」「このままでは半導体産業は滅びる、日本に許しを請うべきだ、素材を輸入する必要があると主張する専門家たちがいたな。この記事を読んで何と言うだろう?」「サムスンなどの大企業がどれだけ頼もしく力のある企業かを示す事例となったな」「日本ボイコットは継続しなければならない」「日本が頭を下げ膝を突いて助けてくださいとすがってくるまで、不買運動を続けるべき」「買いません、行きません」「日本製品不買は、いまや生活になりつつある。本当にどうしようもないケースでなければ、日本製品は買わない、日本には行かないことだ」など、称賛の声と不買運動継続を呼び掛けるコメントが殺到している。

    一方で「日本の心配をしている場合ではない。中国がサムスンやハイニックスの社員を引き込んで半導体の量産に入った。政府の支援もあって、サムスンとハイニックスが潰れるまで半導体を生産すると言っているぞ」との意見も見られた。
    Record china
    2019年11月6日(水) 10時40分
    https://www.recordchina.co.jp/b757433-s0-c20-d0144.html

    引用元: ・【日本の輸出規制強化後】韓国の半導体輸出は「むしろ増加」、その理由は?=「この機会に眠っていた韓国の底力を見せてやろう」[11/06]

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    1: 蚯蚓φ ★ 2018/09/19(水) 23:48:06.06 ID:CAP_USER
    日本の住友化学がサムスン電子のフォルダブルスマートフォン初モデルに使用する透明ポリイミド(透明PI)フィルムを単独供給することが確認された。

    透明PIはディスプレイを保護するカバーウィンドウ素材で、たたんで展開する動作を繰り返さなければならないフォルダブルフォンで強化ガラスに代わる部品だ。国内企業が先に世界で最初に透明PI量産設備を整えたが、結局、サムスン電子初のモデル供給には失敗した。

    住友化学、十倉雅和社長が6月の経営戦略説明会で言及したサムスン電子採択は自信の表現と解釈される。結果から言えば国内企業はOLED市場で最も先んじたサムスン・ディスプレイ・パネルとフォルダブルフォン初モデル進出に挫折し、費用負担と市場先行獲得失敗という心理負担を抱えることになった。

    サムスンは住友化学と長い間協力してきた。国内企業が量産設備まで整えてマーケティングを積極的に行ったが力不足だった。韓国の電子情報通信産業界にとって日本の素材部品の影響力は堅調さを見せる代表事例だ。ディスプレイと半導体の主導権は韓国に移ってきたが、機器と素材部品は技術力を土台にした日本が相変らず影響力を及ぼしている。

    電子機器がアナログからデジタル時代に変わった2000年代中盤から世界を掌握してきた日本電子製品がメイド・イン・コリアに変わり始めた。韓国産携帯電話と半導体、ディスプレイなども日本を抜いて常勝疾走した。

    しかし、水面下では日本が素材・部品・機器技術力を武器にグローバル電子産業生態系を思うままにしている。今回の事例で見るように技術力だけでも量産設備を整えた韓国企業を押して韓国市場で底力を誇示した。

    部品素材機器で相変らず産業強国の地位を維持している日本の事例は私たちが進まなければならない道にヒントを与える。私たちの素材部品が新興産業国の製造業に必ず必要な状況を作って影響力を行使しなければならない。

    国内のセット・部品・素材・機器業界と政府が共に産業生態系造成に力を結集して、必要ならば日本を徹底的にベンチマーキングしなければならない。

    ソース:電子新聞(韓国語) [社説]日本素材部品底力、ベンチマーキングしてこそ
    http://www.etnews.com/20180918000315

    関連スレ:【日韓】 韓国はほぼ日本? 企業の度を超えたベンチマーキングに批判の声★2 [08/20]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1535096016/

    引用元: ・【韓国】 サムスン電子が日本のスマホ用フィルムを採用~日本の素材部品の底力、ベンチマーキングが必要[09/18]

    【【韓国】 サムスン電子が日本のスマホ用フィルムを採用~日本の素材部品の底力、ベンチマーキングが必要[09/18] 】の続きを読む

    1: 荒波φ ★@無断転載は禁止 ©2ch.net 2017/09/14(木) 09:28:03.57 ID:CAP_USER
    中国では特定の国との関係が悪くなると、相手国の製品を買わないよう呼びかける「不買運動」がしばしば起きる。2012年には中国で日本製品の不買運動が起きたことは記憶に新しい。この運動が起きた背景には尖閣諸島(中国名:釣魚島)問題に対する中国人の不満だ。加えて、過去の歴史的背景ゆえに、中国では日本や日本製品に対して不買運動が起きやすいイメージがある。

    しかし、現在の中国で不買の対象となっているのは韓国製品だ。韓国が高高度ミサイル防衛システム(THHAD)の配備を決めたことにより、韓国製品の不買運動が起きており、韓国メーカーは苦境に直面しているのだ。

    中国メディアの今日頭条は6日、中国人消費者の不買によって一部の韓国企業が生産停止に追い込まれたと伝える一方、「なぜ日本製品のボイコットは効果がないのか」と疑問を投げかける記事を掲載し、自動車市場を例としたうえで、その違いがどこにあるのかを考察している。

    記事はまず、韓国のTHHAD問題によって韓国車の販売台数が激減していることを指摘し、その背後には中国人消費者の買い控えがあると伝えた。一方、日本製品は「抗日戦争に始まり、日本製品の不買運動は過去に何度も行われてきたが、中国での日系車の販売台数は減るどころか、むしろ増えていっていると紹介し、韓国車の販売不振は「本当に国家間の問題や不買運動の影響が原因なのか」と疑問を投げかけた。

    この疑問に対して記事は、韓国車の「商品力」に原因があると主張し、「韓国メーカーは中国人消費者のニーズに応えるという点で失敗した」とし、中国の消費者は現在、SUVを好む傾向が強いが、韓国メーカーはこの分野の商品展開が弱いと主張した。また、韓国車は日系車のような信頼性はなく、欧米車のような底力もなく、中国車のように安くもないと主張した。

    最後に記事は、自動車を購入しようとする消費者が考えるのは、過去の出来事から来るわだかまりではないと指摘。汗水を流して働いて稼いだ大切なお金で、多くの消費者は燃費が良く、信頼でき、価値が下がりにくい車を選ぼうとするのは当然のことだと主張している。


    2017-09-13 16:12
    http://news.searchina.net/id/1643930?page=1

    引用元: ・【中国メディア】日本製品の不買は効果がないのに、韓国製品の不買はなぜ効果が出たのか[09/14]©2ch.net

    【【韓国産のゴミ】「韓国車は信頼性はなく、底力もなく、安くもない」中国メディア】の続きを読む

    1: 荒波φ ★@無断転載は禁止 ©2ch.net 2017/02/27(月) 10:34:35.79 ID:CAP_USER
    20年前のアジア通貨危機当時、韓国は国際通貨基金(IMF)の支援を受け入れ、過酷な構造改革を強いられた。
    これに対してマレーシアはIMFの支援を受けず、韓国とは逆に資本市場を閉ざした。

    各国はどこもマレーシアの取り組みを無謀と考えたが、最終的にマレーシアは通貨危機の克服に成功した。
    国のプライドを守り、困難を自分たちの力で克服することにより、最後は逆に通貨危機を発展のきっかけにできたのだ。

    マレーシアは思った以上に底力のある国だった。

    当時のマレーシアで米国式の資本主義を強く批判し、投機勢力との駆け引きを陣頭指揮したのはマハティール首相だった。
    英国で教育を受けたマハティール氏は20年以上にわたり首相を務め、在任中はマレーシアを高度成長へと導いた。

    マハティール氏だけではない。東南アジア各国の指導者や政府高官は多くが先進国で教育を受けたエリートたちだ。

    シンガポールの国父と呼ばれる故リー・クアンユー首相はロンドン・スクール・オブ・エコノミクス出身で、
    息子のリー・シェンロン首相はケンブリッジ大学を卒業している。ちなみにシンガポールではかつては英国留学組が主流だったが、
    最近は米国やオーストラリアなどの留学経験者も多いようだ。

    東南アジアの多くの国はかつて英国やオランダなどの植民地だったこともあり、欧州式のエリート主義の考え方が根強く残っている。
    インドネシア駐在経験を持つ韓国のある外交官は「東南アジアのエリートたちのレベルは韓国よりも一段階レベルが高い」と語る。

    韓国人が彼らと対話をすると、国際情勢に対する知見やその深い知識に誰もが驚くという。

    また米国と中国の2大強国の間でバランスを取り、さまざまな方面で戦略的に対応する東南アジア式の外交術は、
    国際政治学者にとっては非常に興味深い研究対象だ。各国ともまだ発展途上だが、彼らのようなエリートたちが国を動かしているのは紛れもない事実だ。

    金正男(キム・ジョンナム)氏殺害事件の捜査を行っているマレーシア警察の能力とメディアへの対応に注目が集まっている。

    当初はまともな捜査ができるか懸念する声さえあったが、じっくり落ち着いて証拠を集め、それらを積み上げて容疑者を突き止め、
    最終的に北朝鮮の犯行であることを明らかにした。特にアブバカル警察庁長官の会見は評価が高い。

    言うべきこととそうでないことの線引きが非常に明確で、各国のメディアが高く評価するのもうなずけるものだった。

    韓国国内のネットでも「韓国の警察より優れている」といった反応が相次いでいる。
    韓国人の誰もが今回の事件でマレーシア、そして東南アジアを見直したのではないだろうか。

    1970年代の初めごろまで東南アジアの各国は韓国よりも発展していた。そのため当時は韓国人の多くがタイに留学し、
    フィリピンでマグサイサイ賞を受賞すればこの上ない名誉と考えていた。

    しかし経済規模が逆転すると、韓国人はいつしか東南アジアを「自分たちよりも格下」と考えるようになった。
    それは東南アジアからやって来た労働者に対する差別待遇や、「アグリー・コリアン」などと呼ばれる現地の韓国人観光客の横暴な態度などにも表れている。

    これに対して日本は東南アジアを重視する政策を昔から続けており、各国との信頼関係も厚い。それは今回の事件に対する日本メディアの取材力にも表れていた。

    韓国人の世界に対する認識は欧米や中国、日本に大きく偏っているが、今やこれを見直す時が来たのではないか。

    2017/02/27 10:14
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/02/27/2017022701004.html
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/02/27/2017022701004_2.html

    引用元: ・【朝鮮日報】マレーシアを見直した韓国人 韓国人の世界に対する認識は欧米や中国、日本に大きく偏っている [02/27]©2ch.net

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