まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:崩壊

    1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 ©2ch.net 2016/09/12(月) 21:21:29.49 ID:CAP_USER
    12日午前11時20分現在のKOSPIが1997.25を記録して2000ラインが崩壊した。KOSPIが取引場で2000ラインを下回ったのは8月4日以来だ。

    個人が343億ウォン分(約32億円)を買い入れたが、外国人が1329億ウォン分を売り越して指数の下落を導いている。

    時価総額の上位種目の中ではサムスン電子が6%以上の下落で147万ウォン台に座り込んだ。SKハイニックスもやはり外国人の売り越しで2%超の下落となった。

    さらに先週末に米国中央準備制度理事会(FRB)の委員たちが相次いで9月または12月の基準金利引き上げを示唆したことも外国人投資家の心理を冷え込ませた。

    http://japanese.joins.com/article/591/220591.html

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    12日ソウル明洞(ミョンドン)のKEBハナ銀行ディーリングルームで行員がコンピューターを通じ証券市場・外国為替市場の変化を見ている。(写真=中央フォト)

    引用元: ・【韓国/経済】KOSPI、取引場で2000ライン崩壊…サムスン電子7%以上急落[9/12]©2ch.net

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    1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 ©2ch.net 2016/08/31(水) 07:02:46.09 ID:CAP_USER
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     中国の不動産バブル膨張を指摘する声が出て久しい。程なくバブルが崩壊するという予測や警告を示す文章も断続的に出ているが、今のところ崩壊の様子は見られない。
    不動産業が経済成長を牽引している状況ではそのバブルを崩壊させることはできない、との見方もあるようだ。

     中国メディア・今日頭条は26日、「実体経済を守るか、不動産を守るか 日本は前者を選んだ」とする記事を掲載した。
    不動産バブルの膨張状態がかつての日本と同じ状況にありながら、中国政府はなおも不動産を「安定成長」の頼みの綱にしていることに対して警鐘を鳴らしている。

     記事は、「実体経済がもはや非常に困難になっているにも関わらず、みな政府が不動産を崩壊させるようなことはしないと信じている。今は、安定成長できるものに依存するという状況だからだ」と説明。
    各種データから現在の不動産の危機はすでに非常に大きくなっているとし、高齢化、労働力の減少、家計の債務比率上昇、通貨の流動性上昇など、バブル崩壊前後の日本と似ている部分について取り上げて説明した。

     また、当時の日本よりも悪い条件として、都市化レベルが低いうえ、進む都市化も不動産開発先行で人口移動が伴っていないこと、土地市場が政府の掌中にあること、不動産購入政策が都市によってバラバラであることなどを挙げている。
    そして最後に、「日本の不動産が過度の発展により経済のオーバーヒートを引き起こした際、すすんで不動産バブルを崩壊させて実体経済を守った。ではわれわれは今、どのような選択をするのか」と問題提起した。

     異常なまでの不動産価格上昇に加え、収容可能人口が実際の人口を遥かに上回るような、いわば「ムダ」な地方都市開発が後を絶たない状況は、どうしても「身の丈に合わない無理な発展」という印象を持たせてしまう。
    表面的な数字だけの「安定成長」では長続きはしない。地に足が着いた、実体的な安定成長の糧を手に入れてこそ、中国の「持続可能な発展」は実現するのだ。(編集担当:今関忠馬)(写真は深センの住居用不動産、写真提供:(C)whaihs/123RF)

    http://news.searchina.net/id/1617634?page=1

    引用元: ・【経済】日本は不動産バブルを崩壊させて実体経済を守った わが国はどうする?=中国メディア[8/31]©2ch.net

    【大丈夫だって言ってなかったか? 【経済】日本は不動産バブルを崩壊させて実体経済を守った わが国はどうする?=中国メディア[8/31]©2ch.net 】の続きを読む

    1: ジャン・ポール◆Vkp7zYl5.c 2016/07/05(火)22:39:35 ID:1Mb

    一部を抜粋

    その予感は見事的中。橋を越えた一帯がゴーストタウン化しています。

    高層ビルが並ぶ光景と一致しない人と車の少なさ。
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    「住人は消えてしまったんだ」という説明の方がしっくりします。静か過ぎます。
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    閉ざされたドアからは、誰の声も聞こえません。
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    入居者の募集はやっているようですが、日に焼けたポスターが上手くいってないことを暗示していました。
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    中央を全速力で駆け抜けたくなるような一直線。誰も居ません。
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    住人は少ないようですが、道路の清掃や草木の手入れは入っていて街は綺麗に保たれていました。地元民がいないからこそ街が清潔という、中国の皮肉が詰まった場所でした。

    ◆ゴーストモール

    2015年03月に撤退したマレーシア資本の「百盛(パークソン)百貨店」が入っていたビル。随分と色褪せていました。
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    もぬけの殻となった百貨店の正面玄関。
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    「国美電器」という家電量販店が入居していたビルも営業していません。
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    同じように入り口が封鎖されたビル。
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    総合スーパーマーケットの「ウォルマート」は営業しているのですが、このビルのテナントも空きが目立っていました。
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    省略部の詳細はソースで
    GIGAZINE
    http://gigazine.net/news/20160704-tianjin-china-ghost-town/

    引用元: ・【中国】中国経済が崩壊するのか確かめたくて、天津のゴーストタウンを歩きまわってみた[7/4]

    【【中国】絶賛崩壊中の中国経済が生み出したゴーストタウンの写真】の続きを読む

    1: ねこ名無し ★@\(^o^)/ 2016/02/16(火) 13:50:50.14 ID:CAP_USER.net
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    中国経済の大減速が、世界に混乱をもたらしている=15日、北京市(ロイター)
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    習国家主席は、中国経済の崩壊に打つ手がない(ロイター)

     世界各国で金融・株式市場が大混乱している。中国経済の低迷や米国の利上げ、原油安などが大きな要因だが、日本も猛烈な「円高・株安」に見舞われている。旧正月「春節」の連休が明けて、習近平国家主席率いる中国はどんな対策を取るのか。
    経済評論家の三橋貴明氏が、完全崩壊した中国経済の幻想と、過剰生産能力の解消につながる軍靴の響きに迫った。

     日経平均が「暴落」と表現しても構わない、ありさまになっている。本稿執筆の12日、日経平均株価終値は約1年4カ月ぶりに1万5000円を割れた。昨年11月には、日経平均は2万円前後だった。

     この株価急落は、何を意味しているのか。

     もちろん、円高が進んだという話だ。何しろ、日本の株式市場における外国人投資家の「取引(保有ではない)」に占める割合は、2015年の実績値で71%(!)だ。株価とは、取引市場で決まる。
    日本の株価を左右する外国人投資家は、円高になれば日本株を売る。外国人投資家は「外貨」でものを考えるため、円高になると日本株が「売り時」になってしまうのだ。

     それでは、米国のFRB(米連邦準備制度理事会)が「利上げ」をしたにも関わらず、なぜ円高が進むのか。

     実は、大本は「中国経済」なのである。昨年夏ごろまで、中国経済が「永遠に成長する」という幻想が世界的に共有されていた。結果、新興経済諸国、特に資源国で「資源の対中輸出に向けた設備投資」が拡大した。中国の輸入の4分の3は、資源だったのである。

     ところが、大本の中国で株式、不動産、そして設備投資のバブルが崩壊してしまった。特に、設備投資のバブルは「過剰生産能力」という極めて深刻な問題を中国経済にもたらした。
    中国共産党は、2月4日に鉄鋼産業における粗鋼生産能力を、今後5年間で1億~1・5億トン減らす政策を掲げるなど、過剰生産能力の解消に乗り出したが、遅すぎだ。

     鉄鋼で言えば、中国の過剰生産能力は、何と日本の年間需要の4倍に達してしまっている。生産能力ではない。生産能力の「過剰分」だけで、日本の需要の4倍なのだ。これほどまでのデフレギャップを、いかにして解消すればいいのか。

     中国経済が過剰生産能力問題で失速し、対中資源輸出に経済成長を依存していた新興経済諸国(ブラジル、ロシアなど)の成長に急ブレーキがかかった。
    さらに、昨年12月にFRBが利上げを断行したため、中国を含む新興経済諸国からのキャピタルフライトが始まった。具体的には、現地通貨から外貨(ドル、日本円など)への両替が激増したのだ。

     新興経済諸国の危機は、ドイツ銀行など中国投資にのめり込んでいたヨーロッパの銀行にも波及。ドイツ銀行のCDS(クレジット・デフォルト・スワップ)は急上昇し、劣後債のデフォルト(債務不履行)確率が24・5%と、びっくりする水準に高まってしまった。

     中国、新興経済諸国、そしてヨーロッパの危機は、ドル高と「それ以上の円高」をもたらした。日本株が売られ、「日本円」が日本国債に向かった。しかも、寄りにもよってこのタイミングで日本銀行がマイナス金利政策を採用したため、銀行も国債に殺到した。

     結果、「国の借金で破綻する!」などと言われ続ける日本政府の国債価格が急騰し、ついに長期金利(10年物国債の利回り)までもがマイナス0・035%に突入してしまったのが、2月9日のことである。

     さて、大本の中国問題に戻るが、中国経済が抱える過剰生産能力の問題は、もはや「普通の政策」のみでは解消は不可能な規模だ。
    今後の中国共産党は、強引に生産能力の削減を図り(要は、リストラクチャリング)、同時に不足する需要を「外国」に求める形で、経済の立て直しを図ろうとするだろう。

     ちなみに、過剰生産能力解消の「最も手っ取り早い手段」は、実は戦争である。

     ■三橋貴明(みつはし・たかあき) 1969年、熊本県生まれ。経済評論家、中小企業診断士。大学卒業後、外資系IT業界数社に勤務。現在は「経世論研究所」所長。
    著書に『中国崩壊後の世界』 (小学館新書)、共著に『これからヤバイ世界経済』(ビジネス社)など多数。

    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160216/frn1602161140001-n1.htm

    引用元: ・【経済】崩壊した中国経済への幻想 投資にのめり込んだドイツ銀行はデフォルト確率急上昇[2/16]

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    1: マカダミア ★@\(^o^)/ 2015/07/05(日) 21:28:16.47 ID:???.net
    【上海時事】中国国営中央テレビなどによると、浙江省温嶺市で4日夕、靴工場が崩壊し、従業員多数が生き埋めになった。
    5日午後までに12人の死亡が確認され、33人が負傷。依然2人が行方不明という。当局が原因を調べている。(2015/07/05-18:59)

    http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2015070500033

    引用元: ・【中国】靴工場崩壊、12人死亡=浙江省

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