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「李健煕と日本の友人たち」メンバー招待して韓日関係悪化の中で人脈固め

　サムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）副会長＝写真＝が、4日に訪韓する「李健煕（イ・ゴンヒ）と日本の友人たち（LJF）」の会員たちを招待し、夕食を共にすることが分かった。

　LJFは京セラ・村田製作所・TDKなど日本を代表する電子部品メーカー9社の社長による集まりだ。今年のLJFソウルの催しは、2014年5月に同社の李健煕会長が急性心筋梗塞で倒れて以来、初めて韓国で開かれるものだ。

　李在鎔副会長が「LJF」の催しを手がけているのは、サムスングループ、特にサムスン電子の事業において日本の部品メーカーとの協力関係が不可欠だからだ。フッ化水素など日本の輸出制裁が始まるとすぐに李在鎔副会長が日本に行き、金融機関や財界関係者らに会ったのもこのためだ。財界関係者は「サムスン電子と李在鎔副会長は、韓日関係がこのところ悪化している状況にもかかわらず、日本国内の人脈固めにいっそう力を入れているようだ」と語った。

　LJFは、李健煕会長が1993年に「新経営宣言」をした時、技術競争力を確保するには日本の部品・素材メーカーとの協力が重要であることに気づいて発足させた集まりだ。李健煕会長は「部品の競争力が完成品の競争力を左右する。サムスン電子がうまく行くには、日本の部品メーカー各社と緊密に協力していかなければならない」と強調した。李健煕会長はまた、日本の部品メーカーの最高経営責任者（CEO）たちが納品する会社のCEOと同じくらい業況などをよく知っていることに深く感動していたという。今年のソウルの催しでは、サムスン電子の主要事業部門の代表たちが直接、部品メーカーCEOらに対して事業戦略などを発表するとのことだ。

　サムスン電子はこれとは別に、今月中旬、日本で主要部品・素材協力企業50社の代表を招待してゴルフイベントを行う予定だ。サムスン電子は毎年、こうした「感謝の日」の催しを開いてきたが、今年も予定通り実施する計画だ。

　韓国の財界関係者の間では、サムスン電子が日本の移動通信2位・KDDIの次世代通信規格「5G」通信機器供給会社に選定され、5年間で20億ドル（約2140億円）相当を輸出することになったのは、中国・華為技術（ファーウェイ）社製品に対する規制も影響しているが、これまで多くの努力を注いできた日本とのビジネス・ネットワークが力を発揮したとの見方が支配的だ。李在鎔副会長は先月、日本の財界関係者の招待でラグビー・ワールドカップ日本大会の開会式に出席した。

辛殷珍（シン・ウンジン）記者

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/10/04/2019100480049.html
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版 2019/10/04 10:41