まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:声

    1: まぜるな!キケン!! 2023/11/04(土) 13:14:27.29 ID:dzqQNSEU
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    ハリウッド女優のスカーレット・ヨハンソンさん(写真)が人工知能(AI)を利用して自身の写真と声を広告に
    無断で使用したAIアプリ会社に対して法的措置に乗り出したと、米芸能メディア「バラエティ」などが2日(現地時間)、報じた。
    最近、AIを利用した有名人のフェイク写真や動画が物議を醸している中、法的対応事例が相次いでいる。

    同メディアによると、最近「Lisa AI」という画像生成アプリは、ヨハンソンさんの写真と声を無断で使用して制作した
    22秒の広告動画をソーシャルメディアX(旧ツイッター)に投稿した。
    先月28日までXに公開されていたこの広告は、現在削除され確認できない。
    同メディアによると、この広告はヨハンソンさんの写真とヨハンソンさんがマーベル・スタジオの映画「ブラックウィドウ」に出演したシーンを
    AIで制作したとされる。
    AIがヨハンソンさんと似た声を生成して、「このアプリでアバターとAI動画を作ることができる」と宣伝する音声もつけられた。

    ヨハンソンさん側の代理人であるケヴィン・ヨーン弁護士は、ヨハンソンさんがこの会社の広告に出演することを了解したことはなく、
    法的措置を取る方針だと明らかにした。ヨーン氏は、同メディアに「この件を軽視していない。あらゆる法的手段を動員して対応する」と述べた。
    カリフォルニア州では、広告や販促目的で個人の写真や音声、名前、署名が無断で使用された場合、民事訴訟を起こすことができる。
    AIで広告を作ったこのアプリ制作会社は、特に立場を明らかにしていない。

    最近、このように合成を通じて動画の中の人物と発言を操作できるAIディープフェイク技術が物議を醸し、規制を求める声も高まっている。
    先月には、有名映画俳優トム・ハンクスさんが自身のインスタグラムのアカウントに
    「(オンラインに流れている)自分が登場する歯科保険のCMがあるが無関係だ」とし、
    動画に登場する自分はAIが作り出したフェイクだと注意喚起のメッセージを送った。

    今年7月からストライキを続けている「映画とテレビ俳優を代表する労働組合」(SAG-AFTRA)は、
    AIが俳優に代わって作品に出演し、それによって俳優のイメージが失墜する可能性があるとし、
    制作会社側に「デジタル肖像権」を守る方策を設けるよう呼びかけている。

    イ・チ ンア記者 clearlee@donga.com

    Posted November. 04, 2023 08:35, Updated November. 04, 2023 08:35
    https://www.donga.com/jp/home/article/all/20231104/4530940/1

    引用元: ・【東亜日報】 米女優スカーレット・ヨハンソンさん「AIアプリ広告に写真・声の盗用、法的対応」 [11/4] [仮面ウニダー★]

    【またパクったのか 【東亜日報】 米女優スカーレット・ヨハンソンさん「AIアプリ広告に写真・声の盗用、法的対応」 [11/4] [仮面ウニダー★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/09/02(月) 22:07:24.13 ID:CAP_USER
    [社説]安倍政府は日本市民の良心的な声に耳を傾けるべき
    9/2(月) 18:12配信

     安倍政府が韓国への経済報復を続けている中、輸出規制の撤回と両国間の対話を促す日本の良心的な市民の声が高まっている。彼らの勇気ある行動に敬意を表するとともに、安倍政府に態度の変化を求める。

     先月31日、東京の千代田区韓国YMCAで開かれた「緊急集会-韓国は『敵』なのか」に350人以上の日本の市民が出席した。この集会は7月末「韓国は『敵』なのか」という題の声明を発表し、署名運動を繰り広げた日本の知識人たちが主催したものだ。多くの市民が押し寄せ、会場への廊下まで埋め尽くし、会場に入りきれずやむなく帰った人もいたという。東京大学の板垣雄三名誉教授は「日本政府の措置は韓国を差別し、過去を反省してこなかった姿勢が行動に現れたもの」だとしたうえで、「第二次世界大戦の加害国のうち、戦後処理がまったく行われていない国は日本だけ」だと批判した。東京大学の和田春樹名誉教授は「安倍首相の『韓国を相手にしないという政策』が目指すところは平和国家日本の終末」だと警告した。

     日本のマスコミが署名運動をほとんど報道しない中、口コミで拡散されて30日まで約26万人以上が署名運動のサイトを訪れ、約9300人が署名に参加した。メディア報道を見ると、集会に参加したある市民は「世論調査の結果だけだと、一見日本の世論が安倍首相の韓国に対する措置を支持しているかのように見えるかもしれないが、声を出していない多くの人が間違った行動だと考えている」と語った。

     同日、日本の民営放送局のCBC名古屋本社と東京支社の前では「ヘイト発言」を流した番組の廃止を求める集会が開かれた。先月27日、同放送局のある番組に出演した中部大学の武田邦彦特任教授は、韓国に旅行に来た日本人女性が韓国人男性に暴行された事件を取り上げ、「日本男子も韓国女性が入ってきたら暴行しなければ」などと暴言を吐いた。マスコミのインタビューに応じたある市民は「日本の放送番組の韓国関連内容は本当に深刻だが、今回は越えてはならない線を越えたと思う」と批判した。

     先月末、日本弁護士連合会人権委員会所属の弁護士6人が『徴用工裁判と日韓請求権協定-韓国大法院判決を読み解く』という本を出版した。日本政府とメディアが語らない真実を伝えようと本を書いたという山本晴太弁護士は「多くの日本人は、韓日の軋轢が最高裁判所の判決後に韓国が始めた紛争だと思っているが、実は支持率を高めるために日本政府がそのように煽っている」と述べた。彼は、強制徴用被害者賠償問題について「国同士が対立する政治的事案ではなく、25年間も裁判をしてきた被害者たちの人権問題」だと強調した。

     安倍政府は輸出規制を開始して2カ月が過ぎたにもかかわらず、対話を拒み、一方的な主張だけを繰り返している。安倍政府は両国関係を取り返しのつかない破局に追い込む愚かな行動をやめ、良心的な市民の声に耳を傾けなければならない。彼らの忠告から事態解決の糸口を見出すことができるだろう。

    (お問い合わせ japan@hani.co.kr)

    ハンギョレ
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190902-00034245-hankyoreh-kr


    ●日本市民の声
    【韓国は敵なのか】岩波書店社長、市民集会に参加「相手への想像力が著しく欠けている」[9/1]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1567318870/
    【韓国は敵なのか】「日韓は気心が知れたパートナーだ」「日本が植民地支配の反省ができていない」日本の市民が緊急集会[9/1]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1567312328/
    【ホワイト国除外】日本の市民350人が官邸前で緊急抗議 キムさん「日韓の連帯は固いことだ。一緒にたたかおう」[8/29]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1567069246/

    引用元: ・【韓国紙】安倍政府は日本市民の良心的な声に耳を傾けるべき[9/2]

    【良心的=韓国にとって都合がよいw【韓国紙】安倍政府は日本市民の良心的な声に耳を傾けるべき[9/2] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン! 2019/06/13(木) 16:16:31.99 ID:CAP_USER
    徐薫(ソ・フン)国家情報院長と楊正哲(ヤン・ジョンチョル)民主研究院長の非公開会合をめぐる「国家情報院の国内政治介入」問題がついに法の審判を受けることになった。国家情報院法上の政治的中立義務を違反した疑いで徐院長が検察に告発されたからだ。対北朝鮮情報現場で30年間活動した筆者としては残念に思うと同時に、徐院長が同席者に語った言葉に注目する。徐院長は「国内政治パートを組織的にすべてえぐり取り、できることがなくて死にそうだ。すべての疎通を断つことはできず、自ら言論界、与野党政治家、外国政治家、シンクタンクの人たちに直接会っている」と吐露したという。会合をめぐる政治的論争とは別に、徐院長のこのような告白から深刻かつ本質的な問題を発見できる。 

      国家情報機関のトップは早期警報など国家の命運を左右する問題について大統領を補佐し、大きな考えをしなければいけないポジションにいる。このように重大なポジションにいる責任者が実務者級の仕事をするために死にそうだと言えば大きな問題になるしかない。1961年の中央情報部(国家情報院の前身)創設以降58年間の国家情報院の歴史の中で34人の院長が任命された。彼らは一様に国と使命感を強調したが、リーダーシップはそれぞれ違った。外圧に振り回されないよう組織を運営した院長もいた半面、小義と小利に執着して不名誉を得たケースも少なくなかった。 

      文在寅(ムン・ジェイン)政権の発足後、国家情報院長が東奔西走するしかないのは自業自得ともいえる。徐院長は就任直後、「完全な脱政治」を宣言した。国内情報部署2つを廃止した。補完すれば使える手足を最初から切り捨ててしまったようなものだ。ところがこうした措置は、北朝鮮・海外・国内・サイバー分野の境界があいまいになり区画(division)よりも融合(fusion)を特徴とするグローバル・デジタル情報現場の傾向と衝突する。 

      実際、情報収集官(IO)と分析官を中心にした国内情報活動が廃止された後、諜報の収集-分析-報告サイクルにいくつか問題点が生じているという。国内情報活動を復元しようというのではない。国民の信頼を取り戻すための徐院長の決断は尊重するが、情報判断能力を育てる「新概念の情報活動体系」を構築する努力を併行する必要があったという考えだ。 

      例えば▼軍・警察・政府部処との実質的協調のための法的・制度的補完▼国民の自律的安全保障と国益諜報報告のための統合情報システム構築▼階級定年制の廃止--などを検討しなければならない。 

      第20代国会では国家情報院法改正案14件が審議中だ。しかし改正案の大半は情報力の強化よりも捜査権の移管など国民基本権の侵害予防に傾いている。過去の業報のため職員は改革の趣旨には概して同意する。しかしそれによる弊害が生じてはいけない。国家情報院の構成員は「戦闘できる最小限の手段と環境は保障してほしい」と切実に訴えている。法律の不備のため犯罪者やスパイ容疑者に対する合法的な携帯電話盗聴もできない国は大韓民国しかない。 

      予算も縮小され、職員の自負心も低下している。捜査権移管論争の中で対スパイ活動が委縮している。2017年に0人、2018年以降1人にすぎないスパイ逮捕実績を見ればすぐに分かる。米同時多発テロ以降、米国など先進国は国家安全保障を政策の最優先順位に置いている。韓国も国家情報機関に対する監視体系を補強するのが正しい。同時にグローバルスタンダードに基づいた情報力を強化し、合法的な活動環境を保障しなければいけない。国家情報院の職員のためでなく国家安全保障のためにする苦言だ。 

      クァク・キルソプ/ワンコリアセンター代表/元国家情報院対北朝鮮情報官

    https://s.japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=254410&servcode=100&sectcode=120
    [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2019年06月13日 12時00分

    引用元: ・【中央日報】韓国国家情報院長の「死にそうだ」の声に隠された意味[6/13]

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    1: ダース・シコリアン卿 ★@無断転載は禁止 2017/06/21(水) 21:09:37.51 ID:CAP_USER
    2017年6月19日、韓国・クキニュースは、韓国の公務員試験に実務との関連性が低い問題が多数出題され、受験生らの不満が高まっていると伝えた。

    17日に実施された地方公務員9級採用試験の受験者は22万人、競争倍率は21.4倍で、昨年の18.8倍を上回る狭き門となった。

    報道によると、試験後、受験生らは困惑した様子をみせたという。

    同試験は、共通科目の国語、英語、韓国史に加え選択科目2種の合計5科目で、すべて択一式の問題(4択)だが、特に国語や英語で公務員の職務と関連性がない内容が多数見受けられたのだ。

    例えば国語では、「流言飛語」「弁明」など、普段漢字を使わない韓国人にとって難解な漢字語(中国や日本にルーツを持つ漢字由来の語)や、韓国由来の「固有語」でも使うことの少ない言葉の問題がかなりのボリュームで出題された。

    また「チャングァンソル(長広舌)」の「ソル」について「舌」か「説」かを問うといった、表音文字のハングルで生活する韓国人には難しい同音異義語に関する問題もあった。

    実は、公務員試験の問題が実務と関連性が低いとの指摘は以前から出ており、受験生らからは

    「公務員試験は何の役にも立たない勉強のようだ。認知症予防向けのレベル」
    「公務員試験の関連問題集を外で広げるのも恥ずかしい」
    「こんな試験になぜ青春をささげなきゃいけないのか疑問」

    などさまざまな不満の声が上がっている。

    檀国(タングク)大学行政学科のリュ・ジソン教授は、「現在の公務員試験は単純に点数で一律に選抜し、業務との関連性を測定し難いのは事実」と述べ、「適性検査を導入し、受験生らの職務適合度を評価する必要がある」と強調した。

    これについて、韓国のネットユーザーからは

    「倍率がものすごくて、落とすための問題を出題するからこういうことが起こる」など「仕方ない」とする声があったほか、

    「ハングルの正しい表記が実務と関係ないわけがない。公文書が間違っててもいいっていうの?」
    「自分も高校時代に『微分積分は人生に必要か?』と悩んだけど、必要だった。大企業の適正検査はテスト同然だし、常識問題というより知識評価」

    と試験の妥当性を認める声も上がっている。

    中には、

    「だから公務員は無能なのかな」
    「じゃあ筆記試験を廃止して面接で親の職業で選んだ方がいいと言うのか?まだ筆記試験は公平じゃないか」

    との厳しいコメントや、

    「税務職の公務員を選ぶのに、会計や税法を勉強しなくても試験が受けられる制度はおかしい」
    「警察の試験は刑法や刑事訴訟法を必須にすべき」

    など現在の試験制度に疑問を呈するコメントも寄せられた。

    Record china 配信日時:2017年6月20日
    http://www.recordchina.co.jp/b181715-s0-c30.html

    写真はハングルと漢字。
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    引用元: ・【韓国】公務員試験に漢字関連の出題多数、受験生らから「実務に関係ない」と怒りの声=韓国ネット「だから公務員は無能なのかな」[6/20] [無断転載禁止]©2ch.net

    【【バカを振り落とす】韓国の公務員試験に漢字関連の出題多数、受験生らから「実務に関係ない」と怒りの声】の続きを読む

    1: ロンメル銭湯兵 ★@\(^o^)/ 2016/01/21(木) 20:41:38.35 ID:CAP_USER.net
     カカオやジョイシティ(JOYCITY)など国内の主なインターネット・ゲーム企業がグローバル市場を効率的に攻略するために
    買収・合併、協業などを通してK-POP・Kウェブトゥーン(漫画)など韓流コンテンツ事業部門を強化している。日本・中国・
    東南アジアはもちろん米国・欧州・中東などに至るまで広範囲になった韓流コンテンツパワーをプラットホームの拡張に
    組み合わせるための試みという分析だ。業界では、このような国内情報技術(IT)の企業間競争が韓流をさらに拡散して
    結果的にプラットホームパワーを育てる好循環構造を成し遂げると期待している。

     ◆2大ポータルサイト「韓流スター前面に」

     最近カカオのLOENエンターテインメント買収は、グローバル市場に進出するという金範洙(キム・ボムス)理事会議長の
    意志が反映されたものという分析が出てくる。カカオは国内メッセンジャー市場で1位独走事業者だが、海外ではWhatsApp
    (ワッツアップ、米国・欧州)、WeChat(中国)、LINE(日本・東南アジア)などグローバル強者に押されて威力を発揮できずにいる。
    LOENは国内1位の音源サービスであるメロンを運営している上に歌手IU・SISTAR、A Pinkなど芸能人のマネジメント事業も
    手がけている。K-POPコンテンツを通じてカカオのプラットホーム競争力を高めるという戦略により果敢に買収合併した背景だ。

     ライバル会社のネイバーもすでに韓流スターのリアルタイムインターネット放送サービス「V」を成功させて韓流コンテンツの
    パワーを立証した。昨年8月に発売されたVアプリは累積ダウンロード1300万件で、このうち海外の割合が60%に達する。
    EXO・BIGBANG・少女時代などスターのリアルタイム放送ごとにグローバル接続数が60万~80万人を記録している。

     ◆ゲームと結合するK-POP・Kウェブ漫画

     モバイルゲーム会社のジョイシティは最近、YGエンターテインメントと手を組んでモバイルボードゲーム「サイコロの神」に
    人気歌手PSY(サイ)を活用したコンテンツを開発した。ゲームにはPSYのキャラクターが登場する。PSYの声も
    ゲームに入れた。サイコロの神は、SBSの人気芸能番組『ランニングマン』の出演者を広告モデルとして交渉するなど
    初期から韓流パワーをテコにした。発売2カ月余りで累積ダウンロード450万件を超えて香港・シンガポール・マレーシアなど
    アジア圏で人気を呼んでいる。

     NCSOFTは今年の前半期に韓国・日本・台湾の3カ国で同時発売予定のシューティング・ゲーム「MXM」の知識財産権(IP)を
    活用したウェブ漫画3種を共にリリースする。MXMホームページに公開されたマスターイノウォン、マスターR&B、マスターノアなど
    ウェブ漫画3種を日本語と中国語で翻訳して提供する予定だ。

     ゲーム会社のNHNエンターテインメントが2013年に日本で発売したウェブ漫画・ウェブ小説のプラットホームである「comico」は最近、
    累積ダウンロード1100万件を超えながら現地市場で1位独走を守っている。韓国・日本・台湾・タイなど4カ国でサービス中だ。

     IT業界の関係者は「音楽や漫画・ゲームなどの文化コンテンツは国境が特にないばかりか相互に結合してシナジー効果を出す
    余地が多い」として「グローバル市場に進出しようとする国内IT企業らが韓流コンテンツを先に確保しようとする競争が強まる」と展望した。

    ※本記事の原文著作権は「韓国経済新聞社」にあり、中央日報日本語版で翻訳しサービスします。

    韓国経済新聞/中央日報日本語版 2016年01月21日16時50分
    http://japanese.joins.com/article/106/211106.html

    引用元: ・【韓国経済新聞】 海外進出するIT企業ら、勝負の賭けは「K-POP・Kトゥーン」 PSYの声入りゲームも[1/21]

    【もう見込ないぞ【韓国経済新聞】 海外進出するIT企業ら、勝負の賭けは「K-POP・Kトゥーン」 PSYの声入りゲームも[1/21]】の続きを読む

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