１９０２年１月３０日、英国・ロンドンで「日英同盟」が宣言された。１９世紀に世界最強国だった英国が「栄光ある孤立」をやめて選択した最初の同盟国は意外にも極東の日本だった。

１年前の１９０１年に駐英ドイツ大使だったヘルマン・フォン・エックハルトシュタイン男爵が世界的に膨張した当代の「主要２カ国（Ｇ２）」のロシアを牽制するために「日英独同盟」を提案したのが始まりだった。日本国内ではロシアと直接対応するのが負担になったため英国との同盟締結に否定的な認識が少なかったこともあった。

曲折の末に提案者だったドイツが抜けたまま日本が英国のパートナーに選別されたが、日英同盟締結後に世界史の流れは大きな変化を迎えることになる。北海とバルカン半島、中央アジアと中国で大英帝国の利益を脅かすロシアを牽制するための「大きなビジョン」に基づき英国は日本と手を組み、日本は英国を後ろ盾として日露戦争を敢行した。韓半島（朝鮮半島）と満州、中国大陸への侵略も続いた。

英国が日本に提供した軍艦と火薬、石炭だけでなく、世界的に収集して海底ケーブルで伝達した軍事情報が日本のアジア侵略に一役買った。体の良い中立を標榜した大韓帝国が国際外交舞台から徹底して疎外されたのはこの時代のまた別の悲劇的場面だ。

１００年余り前の国際関係を改めて振り返ったのは最近の北朝鮮の核・ミサイル威嚇を契機に作られている韓半島周辺の国際情勢が当時と似ているという思いを振り払いにくいためだ。北朝鮮の軍事的脅威という表面的理由だけでなく、浮上する強国の中国を牽制するために「覇権国」の米国が日本との結束をさらに強化する姿が１００年ほど前の英国と日本の姿にオーバーラップされる。

３月にソウルを訪れたティラーソン米国務長官は「日本は最も重要な同盟国で韓国は重要なパートナーのひとつ」とし、「パートナー」の日本に対する親密さを露骨に示した。北朝鮮のテロ支援国再指定、北朝鮮の「火星－１５型」ミサイル発射など、北朝鮮関連の主要問題があるたびにトランプ大統領は最も緊迫した当事国である韓国の統帥権者より日本の安倍晋三首相と先に通話する。

英国が軍艦を売り軍事情報を提供したように、先月の日本訪問の際にはＦ－３５ステルス戦闘機をはじめとする先端兵器購入に関する突っ込んだ協議をしたりもした。安倍首相は「インド太平洋構想」を出し中国を包囲することを望む米国の意向を推し量る姿を演出したりもした。韓国はそうした渦中で韓米首脳会談晩餐会場に出された「独島（ドクト）エビ」で日本との摩擦を起こした。

韓国の境遇は１００年前もいまもあいまいなのは同じだ。ある瞬間から韓国は「どちら側なのか」という質問を絶えず受ける対象になった。

米国は当然視された平昌（ピョンチャン）冬季五輪参加に一時文句をつけた。中国訪問を控えた文在寅（ムン・ジェイン）大統領に中国ＣＣＴＶのアナウンサーは露骨に高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）を追加配備せず、韓米日軍事同盟を結ばず、米国のミサイル防衛体系（ＭＤ）に参加しないという「三不」発言を要求した。

「韓国人は子どもと同じで怖がらせれば言うことを聞く」という１９世紀末の駐日清国公使何如璋の認識が変わらず続いているのだ。日米の結束が強くなり、周辺が混乱したこの時に韓国が取る「賢明な道」が何か深く悩まなければならない時だ。


2017年12月14日10時25分
http://japanese.joins.com/article/520/236520.html?servcode=100&sectcode=120

また通貨戦争に火がついている。やはり主演は米国、主舞台は中国だ。陰謀説の被害者である中国は心配が山積みだ。

２年前に雷思海は『Ｇ２戦争』で現在を予想した。骨子はこうだ。

「２０１５年１２月に米国が連邦基金金利を電撃的に引き上げる。すぐに日本の日経指数、韓国のＫＯＳＰＩ指数、
東南アジア各国の株価指数が一斉に６％以上下落する。米国証券市場が開場した時は国際資本市場ですでに５兆ドルが蒸発した後だ。
…さらに大きな暴風雨は外国為替市場で吹き荒れる。円とユーロが３％以上下落する。人民元は下限値まで力なく急落する」。

雷思海は、米国が過去２回起こした通貨戦争により欧州は５年、ロシアは６年、東南アジアは８年、日本は１５年の不況を経験したと主張する。
今度は中国だが、敗れる場合は短くて５年、長くて１０年の不況を経験することになると予想した。彼は強いドルの３度目の空襲時期をきっちり予想した。

２０１５年末～２０１６年、まさに今年だ。米国の先鋒にはジョージ・ソロスを挙げた。彼の不吉な予言のいくつかが完全に一致したわけだ。

シナドットコムの経済コラムニストである彼の文を中国政府は「政策決定者に参考価値がある資料」に選定している。

ソロスとともに人民元を攻撃中の“金融オオカミ”カイル・バスはさらに上を行く。
ヘッジファンドのヘイマンの代表であるバスは数十億ドルを人民元下落に賭けた。

彼は先月株主に送った電子メールで「人民元が今後１８カ月間に４０％近く下落するだろう」と主張した。理由も細かく分析・説明した。

中国の銀行システムに過去１０年間余りで３４兆ドルのバブルが生まれたが、
これを解消するのに３兆５０００億ドルの損失が避けられないだろうというのが要旨だ。

３兆５０００億ドルは金融危機の時に米国の銀行システムが記録した損失６５００億ドルの５倍を超える。
だからどうして人民元が急落せずに持ち堪えられるのかということだ。


2016年02月25日09時14分 [中央日報/中央日報日本語版]
http://japanese.joins.com/article/480/212480.html?servcode=100&sectcode=120&cloc=jp|main|breakingnews
http://japanese.joins.com/article/481/212481.html?servcode=100&sectcode=120

>>2に続きます。