まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:問題

    1: まぜるな!キケン!! 2019/06/23(日) 13:44:36.69 ID:CAP_USER
    ■世紀的米中の対立の始まり、通貨危機が風邪ならば今回は心臓まひも

    1カ月前に米国ワシントンを訪問したある人物は、米国で北朝鮮の話がほとんど持ち上がらなくなったのを見て、非常に驚いたという。

    最初から最後まで中国関連の話で持ち切りだったのだ。「今こそ中国を抑制する最後のチャンス」という米政界のコンセンサスを強く感じたという。

    習近平は、「今後100年は頭角を現すことなく待ちなさい(韜光養晦〈とうこうようかい〉)」と諭したトウ小平の遺言を破り、50年にもなる前から自己主張を始めたことで、深刻な逆風にさらされている。だからといって退くこともできない。権威が失墜し、中国国内の反・習近平勢力が力を付ける恐れがあるからだ。

    米国とソ連が対立していた1980年、両国のGDP(国内総生産)を合計すると、世界の30%だった。両国の人口の合計は世界の11%を占めていた。今、米中両国のGDPの合計は世界の40%に上り、人口は23%に至っている。

    ソ連と違い、中国の経済ネットワークは全地球的な規模にまで拡大している。米国と中国の対立は、すなわち世界経済の半分近くが対立することになり、世界人口の4人に1人が争いに巻き込まれることになる。

    1945年から半世紀にわたって繰り広げられた米ソの冷戦は、韓国経済の奇跡と期間が重なっている。米国を筆頭にした西側陣営は自由民主主義の最前線である韓国に温情を注ぎ、特別待遇した。韓国はこの状況を国家戦略として最大限に活用し、奇跡的な繁栄を呼び起こした。

    米ソの冷戦には、韓国が選択によってジレンマを引き起こす理由がなかった。むしろソ連の崩壊で冷戦体制が消滅したことで、いきなり韓国に通貨危機が到来した。決して偶然ではないだろう。通貨危機は、韓国が殺伐とした世界市場に突然裸一貫で立ち向かったことで、風邪をひいたようなものだった。

    しかし、建国から70年で米中関係が初めてジレンマに陥った現在は、ややもすると、がんや心臓まひを患ってしまうかもしれない状況だ。

    日本の安倍晋三首相は、対日強硬一辺倒の朴槿恵(パク・クンヘ)大統領と韓国に向かって「愚かだとしか言いようがない」と言ったという。当時日本は「インド・太平洋戦略」を推し進めながら、米国を説得していた。

    米国、日本、オーストラリア、インドがインド・太平洋で中国を包囲し抑制しなければならないという同戦略は、現在そのまま実行されている。

    米国は歴史と伝統が備わった「太平洋司令部」という名称を「インド・太平洋司令部」へと変更した。韓国が含まれていないにもかかわらず、在韓米軍と韓米連合司令部の指揮機関名が変更された意味合いについては、韓国国内ではほとんど論議されなかった。

    日本は中国に次いで空母2隻を導入するようになる。これは米国も承認済みだ。もともと親日国家であるインドは、日本とマラッカ海峡近くで1年に5回も合同軍事演習を行った。中国がインド洋に確保したスリランカ海軍基地の近くに、日本とインドが海軍基地を建設する。韓国油槽船はこの基地の前を通ってマラッカ海峡に進入しなければならない。

    「愚かだとしか言いようがない」という言葉が「韓国の国家戦略は何なのか」を問う質問ならば、一体何と答えるのだろうか。北朝鮮に対する太陽政策がその回答なのか。太陽政策は国家戦略なのか、それとも政権戦略なのか。

    2019/06/23 06:04
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/06/21/2019062180168.html
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/06/21/2019062180168_2.html
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/06/21/2019062180168_3.html

    引用元: ・【朝鮮日報】 康京和外相は「人形」にすぎない 問題山積の韓国外交、康京和外相は何をし、文在寅大統領はどこにいるのか [06/23]

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    1: まぜるな!キケン!! 2019/06/10(月) 13:42:14.39 ID:CAP_USER
    全世界で貿易、技術の覇権争いを繰り広げる米中が韓国に対し、同時に「こっちの味方をしろ」と全面的な圧力を加えてきている。米国の「反華為(ファーウェイ)戦線」への同調を求めるもので、韓国企業は身動きが取れない状況に陥った。それにもかかわらず、韓国政府は「企業が判断すべき問題だ」とし、対応原則も定めないまま、事実上傍観している。李洛淵(イ・ナギョン)首相が5月30日、遅ればせながら外交部(外務省)に米中関係を担当する特別組織を新設すると表明しただけで、青瓦台(大統領府)は特に動きを見せていない。米中双方の顔色をうかがいながら対応を先送りし、自ら中国の報復を招いた「THAAD問題」が再発しかねないとの懸念が高まっている。

    外交関係者とIT業界からは「政府が華為問題などについて、最低限の対応原則やガイドラインを速やかに取りまとめなければ、『第2のTHAAD問題』を防ぐことはできない」との声が上がっている。

    ■日豪などは米国に同調

    韓国政府は2016年のTHAAD問題をめぐる制裁の際にも明確な立場を表明しない「戦略的あいまいさ」の政策を取り、予想を上回る中国の経済報復を招いた。今回も同様の状況が繰り返されそうな雰囲気だ。外交・通商分野の専門家は「韓国政府が明確な原則を定めないまま、企業に責任を転嫁し、毎回臨機応変式に状況を回避しようとすれば、再び板挟みの状態になる」と警告した。

    米国が懸念する通り、華為の5G(第5世代移動通信)設備が各国の基幹ネットワークにまで進出すれば、情報流出の問題は現実化しかねない。米国が提唱する反華為キャンペーンに加わる国が少なくないのもそのためだ。しかし、青瓦台は7日、「(5G使用が)韓米の軍事安全保障分野に与える影響は全くない」と表明しただけで、それに関する追加的な説明や見解は示さず、韓国企業を混乱させている。

    趙太庸(チョ・テヨン)外交部元次官は「競争と対立が常態化した米中間の外交問題では、原則、一貫性、論理がなければ苦しい状況が続く。同盟である米国の立場を反映し、基本原則を定め、中国にはその原則を説明しながら要求事項を聞くという方法もある」と述べた。

    米国の主な同盟国のうち、「華為制裁」要求を最も忠実に受け入れたのが日本だ。日本は昨年、政府機関や自衛隊などの情報通信機器に華為製品を使用することを事実上禁じた。オーストラリアは安全保障法を通信部門にも適用し、華為製品を事実上排除し、ニュージーランドは自国の移動通信キャリアによる華為製品の使用を禁止した。英国も通信ネットワーク構築過程で重要部品には華為の設備の使用を禁止した。これに対し、フランスとドイツは華為を全面排除はしない方針だ。元幹部外交官は「日本は米国と共に中国をけん制する狙いであり、フランスとドイツは中国との協力を放棄することはできないと判断したものだ。自国の利益に基づき、基本原則を定めたと言える」と指摘した。

    ■「セキュリティーに問題あれば、華為を制裁」との意見も

    外交部(外務省)の趙世暎(チョ・セヨン)第1次官は7日、米中対立問題への対策を話し合う幹部会議を開いたという。外交部レベルでタスクフォースを組織する一方、毎週第1次官が中心となる会議を開くことにした。しかし、外交部は総合的な対応策を立てることよりも状況のモニタリングを重視している。政府関係者は「問題の緊急性、持続性という面で青瓦台が直接扱うべきだが、対岸から火事を眺めているかのような印象だ。青瓦台主導の対策会議も開かれていないと聞いている」と話した。

    一部には「華為のセキュリティー問題が明らかになった場合、確実に制裁を行う」との立場を表明すべきだとの主張もある。米国側の要求をそのまま受け入れることは韓国企業の負担になるため、ひとまずトーンを抑え、基本原則を表明しようという論理だ。ソウル大国際大学院の安徳根(アン・ドックン)教授は「韓国政府は米中を相手に『華為が実際にスパイ活動を行ったという証拠があれば、制裁に同調する』という原則を表明すべきだ」と述べた。シン・ガクス元外交部次官は「ドイツ、フランスなどが立場を留保しており、韓国が今すぐに米国に付く必要はない。ただ、華為問題で韓国と(米国との)同盟の核心的利益が侵害されたと判断される場合には、中国による報復措置を覚悟で選択を行うべきだ」と主張した。

    2019/06/10 11:00/朝鮮日報日本語版
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/06/10/2019061080038.html
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/06/10/2019061080038_2.html
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/06/10/2019061080038_3.html

    ★1の立った時間 2019/06/10(月) 11:08:16.01

    ★1
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1560132496/

    引用元: ・【華為排除】 「企業が判断すべき問題」…韓国政府は事実上傍観 [06/10]

    【こいつらほんとなにもしねえな【華為排除】 「企業が判断すべき問題」…韓国政府は事実上傍観 [06/10] 】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2019/03/27(水) 09:38:28.75 ID:CAP_USER
    安倍首相・天皇の謝罪また要求=慰安婦問題で韓国議長
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190327-00000032-jij-kr
    3/27(水) 8:14配信

     【ソウル時事】韓国の文喜相国会議長は27日付の韓国紙ハンギョレ新聞に掲載されたインタビューで、慰安婦問題について「誠意ある謝罪が一番重要だ。安倍(晋三)首相、または、日本を象徴する国王(天皇)が慰安婦のおばあさん(元慰安婦)に『申し訳ない』と一言言えば、根本的な問題が解決される」と述べた。 

    引用元: ・【韓国議長】安倍首相・天皇の謝罪また要求=「国王が『申し訳ない』と一言言えば、根本的な問題が解決される」[03/27]

    【前首相の土下座すら効果なかったから 【韓国議長】安倍首相・天皇の謝罪また要求=「国王が『申し訳ない』と一言言えば、根本的な問題が解決される」[03/27] 】の続きを読む

    1: 蚯蚓φ ★ 2019/02/16(土) 09:30:26.08 ID:CAP_USER
    いよいよアキヒト(明仁)日王まで論争対象に上がった。最近の韓日関係が過去のいつよりも悪化していることを語る。「日王が直接慰安婦ハルモニたちの手を握って謝罪しなければならない」というムン・ヒサン国会議長の言及が発端だ。

    「戦争犯罪主犯の息子」という表現はより直接的だ。太平洋戦争を起こしたヒロヒト(裕仁)が彼の父親であることを想起させようとする意味であろう。慰安婦問題はもちろん強制徴用賠償判決に哨戒機葛藤まで絡まっている状況で「日王謝罪」という突発変数が追加されたわけだ。

    日本側からは「言葉に気をつけなさい」として反撃があふれる。日王が日本社会で象徴的な存在という点を勘案しなくても慰安婦責任論まで新しく議論された点で「とうてい受け入れることはできない無礼な発言」という刃が鋭くなった反応が出てくるほどである。特に明仁日王は来る4月末で退位を控えている。今年、八十六の年齢の彼に対する憐憫の情が大きく傾いた状況で敏感な部分に触れたのも事実だ。

    それなら明仁が直接謝れば、慰安婦問題が果たして一挙に解決されるだろうか。しかし、被害者の立場では相手方がいくらひざまずいて土下座しても怒りは収まらないだろう。「目には目を、歯には歯を」という古典的な刑罰を思いうかべる必要がある。しかも花のように美しい年齢でわけも分からないまま戦場に引きずられて行って満身瘡痍の身になったハルモニたちだ。誰がいくつかの言葉で謝ったといって胸に幾重にも固まったわだかまりが解けることがあろうか。

    慰安婦問題に日王が謝罪を表明すること自体、期待するのも難しい。明仁は1990年、東京を訪問した盧泰愚(ノ・テウ)大統領に「痛惜の念」という表現で過去の歴史について総体的な遺憾を表明したことがある。このような遺憾表明を謝罪の意として受け入れるかはまた他の問題だが、個別懸案について謝罪と受け取ることは容易ではなく見える。

    謝罪は明確に受け取らなければならないが、日本側はすでにすべき事をしつくしたという立場だ。前任パク・クネ大統領の時になされた慰安婦合意の「最終的かつ不可逆的」という文句を根拠に主張する。これに対する私たちの政府の立場は多少曖昧だ。合意が誤まりだったといいながらも本来の破棄を宣言せずにいる。日本政府の出資で設立された和解・治癒財団の解散手続きを踏んだだけだ。

    このようなら状況では優柔不断に引き伸ばすのではなく、いっそ合意を破棄して原点から始めるのが当然だ。不明瞭な状態ではどちらの側にも役に立たない。不幸だった歴史の被害者と加害者という相反した位置で互いに納得する様な妥協点を探すことは難しいが、ひたすら婉曲に言いながら摩擦を拡大再生産する今の姿より状況は悪化しないだろう。

    私たちの立場が堂々としていれば、国家間の約束をひっくり返したという非難も十分に甘受するに値する。慰安婦合意を破棄しなければ、今は問題を拡大するより順次間隔を減らしていこうとする努力が必要だ。慰安婦問題だけでなく、他の懸案でも同じだ。

    その上に幸いなのは日本の知識人の間に過去の植民支配の歴史について韓国に謝らなければならないという世論が提起されている事実だ。特に今年で3・1万歳運動100周年をむかえる点で両国関係に過去の歴史克服のため、新しい転換点が用意されなければならない。垣根をあわせた隣どうし、いつまでも反目しながら過ごすことはできないからだ。政治指導者らも原点に帰って両国の望ましい未来関係を考えるよう望む。

    各自の発言から慎重であるべきだ。日本指導者らにも当然該当する。可能なら互いに密使を派遣して水面下ででも虚心坦壊な対話をやりとりすることを望む。対話がなされなければ問題が解決されずに葛藤が拡大するだけだ。

    ホ・ヨンソプ記者<論説室長>
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    ソース:イーデイリー(韓国語) [ホ・ヨンソプコラム]いっそ慰安婦合意破棄が堂々としている
    http://www.edaily.co.kr/news/read?newsId=01272646622390848

    前スレ:https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1550236730/
    ★1のたった時間:2019/02/15(金) 22:18:50.96

    引用元: ・【韓国】 日王が謝罪しても問題は解決しない~いっそ慰安婦合意を破棄する方が堂々としている★2[02/15]

    【やっぱり謝罪しても意味ないんじゃん【韓国】 日王が謝罪しても問題は解決しない~いっそ慰安婦合意を破棄する方が堂々としている★2[02/15] 】の続きを読む

    1: Ikh ★ 2019/01/26(土) 23:32:23.94 ID:CAP_USER
    no title

    ▲去る18日東京で松谷好明牧師が中央SUNDAYとインタビューしている。[チャ・セヒョン記者]

    18日、東京で会った松谷好明(マツタニ・ヨシアキ・75)牧師は自身を大きな教会の現役牧師ではなく引退した牧師であり、勉強する人だと自己紹介した。韓日関係に関心が高く、一民間人として様々な話をしたいと言う。しかし、彼の人生を見れば単なる一民間人ではない。15年間、日本の植民支配と戦争犯罪を反省するために韓国・中国・台湾と東南アジア出身のアジア学生160人余りを日本に招待し無料で教えて後援した。1985~92年7年の間は故郷の福島国際交流センター(FIFC)で後援事業を継続した。

    彼は日本の知識人の献金と後援支援金で運営してきたセンターを様々な理由で7年で終える他なかったことが自身の人生で最も残念だったと回顧した。FIFCは2011年、東日本大地震の直撃を受けて建物全体が数メートルもぽっかり凹み、このような類例ない惨事の中で彼は保管中だった資料の大部分を失ったと言う。

    最近の韓日関係をめぐり一部では1965年韓日基本協定締結以後最悪の状態という憂慮が提起されている。安倍晋三政府とムン・ジェイン政府の残った任期内には回復が難しいほど悪化したという診断も少なくない。彼に「現在の韓日関係をどのように評価するか」と質問してインタビューを始めた。

    松谷牧師は不意に「日本はローマカトリック法王庁と似ている」という返事から話し始めた。

    質問:どういう意味か。
    「1990年代、英国で神学を勉強した時、同僚らに日本とローマカトリックは500年過ぎればやっと少し変わることができるだろうという冗談を言ったりした。ローマカトリックの教皇制度と日本の天皇制度は基本的に変わることが難しいから500年はかかる、いう意味だ。」

    質問:なぜ変化が大変なのか。
    「最近、相次いで起きた慰安婦と強制徴用労働者論議、レーダー照射攻防などは表面的な問題にすぎない。根本的な問題は日本の歴史認識が誤っているという事だ。懸案別に是是非非を問い詰めることはあるだろうが、歴史認識、特に韓国と在日韓国同胞に対する偏見を直さずには変化はありえない。」

    質問:歴史認識の変化がなぜそんなに難しいと見るのか。
    「二種類の観点で見ることができる。一つは神道という名前で宗教化までされた天皇制だ。日本を中心にアジア共栄圏を作って韓国と中国をリードしなければならないというのが一つの宗教として席を占めた。他の一つはとても幼い時から天皇を神であり日本の中心と教える教育システムだ。いわゆる「天皇民族主義」だ。アジア地域で日本は優れた民族で、ずっと存在しなければならず、天皇を敬うのが日本人の使命だと教育することが問題だ。」

    それと共に彼は第二次世界大戦以後ドイツが見せた姿と日本を比較した。
    「ドイツの歴史にはキリスト教が席を占めている。ナチズムがキリスト教を活用しようと試みたが相当数は抵抗した。ドイツの国家リーダーらは戦後この様な宗教的基盤を土台にナチズムが再生産されることを防ぐために自分たちが犯した暴圧について徹底して反省した。また、幼い時からナチの蛮行を詳細に紹介する教育システムを作った。日本は正反対だ。なぜ戦争を起こし、戦争時期どれほど他の国に暴圧的であったかほとんど教育しない。かえってそのような統治について優越感を持たせる方式で戦争を正当化する雰囲気が残っている。」
    (後略)

    [中央サンデー]東京=チャ・セヒョン記者

    ソース:中央日報(韓国語) 日歴史歪曲ばら撒く天皇制、それが変わろうとするなら500年かかること
    https://news.joins.com/article/23324451
    前スレ
    【日韓】 「根本的な問題は日本の歴史歪曲、その背景にある天皇制、変わるには500年かかるだろう」~松谷好明牧師[01/26]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1548484513/

    引用元: ・【日韓】 「根本的な問題は日本の歴史歪曲、その背景にある天皇制、変わるには500年かかるだろう」~松谷好明牧師[01/26] ★2

    【頭悪いなあ 【日韓】 「根本的な問題は日本の歴史歪曲、その背景にある天皇制、変わるには500年かかるだろう」~松谷好明牧師[01/26] ★2 】の続きを読む

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