まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:世界

    1: まぜるな!キケン!! 2021/04/08(木) 13:14:47.46 ID:CAP_USER
    ※アジア経済の元記事(韓国語)
    韓国はすでに世界6~7位の宇宙大国... 「UAEと比較適切でない」
    https://www.asiae.co.kr/article/2021040611022800170

    2021年4月6日、韓国・アジア経済は「韓国は世界6~7位の宇宙強国だと評されているが、本格的な宇宙開発には問題が山積されている」と伝えた。

    先月25日、全羅南(チョルラナム)道・高興(コフン)の羅老(ナロ)宇宙センターで韓国型ロケット「ヌリ」の総合燃焼テストが行われた。文在寅(ムン・ジェイン)大統領は、その成功を受け「(韓国は)世界7大宇宙強国に、確実に跳躍する」と述べたという。

    記事は「10月に打ち上げが成功すれば、韓国は世界で7番目に実用級衛星の打ち上げ能力を持つ独自の宇宙発射体保有国となる」と説明している。

    韓国のロケット開発は主要先進国を猛追しており、韓国科学技術企画評価院(KISTEP)によると、韓国のロケット技術のレベルは2018年基準で米国を100点とすると約60点、技術格差は17年だが、「ヌリ」が無事打ち上げられた場合、技術レベルは80点台、技術格差は10年以内になるという。

    韓国が最も先進国に迫っていると評価される分野は衛星の製作で、韓国は既に「世界最高水準」の地球観測衛星(アリラン7号)を開発・運営中であり、精密科学衛星設計技術100%、主要構成品67%(多目的実用衛星3号)を国産化。

    先ごろ打ち上げた次世代中型衛星1号は、基幹技術の国産化が86.3%(システムおよび本体)と98.6%(搭載体)を達成している。気象、海洋、環境停止軌道衛星を保有する国はそう多くはないが、韓国は現在、そのうちの1カ国となっている。

    独自の精密航法衛星(KPSシステム)、精密軍事諜報衛星(415プロジェクト)など軍事用衛星開発も活発に進めているという。

    一方で宇宙探査の分野は「未開拓」で、来年8月の探査軌道船打ち上げ、29年の小惑星アポフィスへの着陸・探査、30年目標の月面着陸などの計画はあるものの、米国が24年を目標に進めている月面着陸「アルテミス計画」や国際宇宙ステーションに韓国は参加していないという。

    さらに記事は「本格的な宇宙開発に向けては課題が多い」とも指摘。韓国の宇宙開発予算は年間6000億ウォン(約589億円)台で、主要先進国(18年基準で米国409億ドル、中国58億3300万ドル)を大幅に下回る。

    また、韓国航空宇宙研究院(KARI)の職員数は約1000人だが、米航空宇宙局(NASA)の約1万8000人ほか、ドイツ(約8400人)、フランス(約2400人)、日本(約1500人)に比べてもかなり少なく、宇宙開発の人材も不足しているという。

    この記事に、韓国のネットユーザーからは

    「誇らしい」
    「大韓民国の科学分野の実力はやはり最高だ!」
    「韓国は今や、あらゆる分野で先進国と肩を並べている」

    など喜びの声が寄せられている。一方で

    「打ち上げ成功までは安心できない」
    「宇宙産業の発展のためには人材と予算を大幅に増やす必要がある」
    「米中の予算を見たら、10~20年の格差を簡単に狭めることはできないなと思った」
    「先月の衛星打ち上げもロシアの手を借りたのに、笑わせる。米国が月に行ったのは50年前だよ」

    など厳しい意見も多い。

    その他「宇宙船の前に国産戦闘機の積極支援を」「宇宙産業の前に原子力産業でしょ」などのコメントも見られた。


    2021年4月8日(木) 9時20分
    https://www.recordchina.co.jp/b874539-s25-c30-d0195.html

    ★1
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1617843420/

    引用元: ・【韓国メディア】 韓国はすでに世界6~7位の宇宙強国、しかし問題も「山積み」★2 [04/08] [荒波φ★]

    【自前で地図さえもできない癖にwww 【韓国メディア】 韓国はすでに世界6~7位の宇宙強国、しかし問題も「山積み」★2 [04/08] [荒波φ★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/04/10(土) 10:24:06.00 ID:CAP_USER
    ※MBCのニュース動画
    https://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=104&oid=214&aid=0001111240

    2021年4月8日、韓国・MBCのニュース番組において、韓国の新聞紙が大量に海外へ輸出されている事実が報じられ、物議を醸している。

    同番組は、タイのバンコクにある家具量販店IKEA(イケア)の包装台の棚に、韓国の新聞がぎっしりと詰め込まれている様子を紹介。

    映像に映るのは東亜日報や毎日経済新聞、韓国経済新聞など、2020年12月に印刷されたまま、広げられてもいない状態の新しい新聞である。

    これらの新聞が置かれている理由を記者がIKEA側に尋ねたところ、「新型コロナウイルスの影響で包装紙の購入が困難になり、韓国の新聞を買ってきた」との回答を得たという。

    また同番組によれば、韓国の新聞紙はタイだけでなく、インドネシアやパキスタンの市場においても、花や食品を包む際に使用されているとのこと。

    タイやフィリピンなどのインターネットサイトでは、1キログラム当たり500ウォン(約49円)程度で売買されており、「印刷に大豆油インキを使用しているため環境に優しく、油もしっかり吸収してくれて使いやすい」と評価されているという。

    毎年100~200トンの水準だった韓国の新聞紙の輸出量は、2018年に1000トンを超え、2019年には4500トン、2020年には1万8000トンにまで急増。

    その理由として同番組は、「2019年の韓国内の新聞購読率は6.4%であり、10年前の4分の1程度にまで減少しているにもかかわらず、同期間の新聞発行部数はほぼ変化していない」という事実を挙げている。

    またこれに伴い、新聞社の影響力を判断する基準となる「有料部数」の操作が行われている疑惑も報道。

    韓国内の新聞の発行部数を集計するABC協会の発表によれば、2020年における「発行部数」対「有料部数」の割合は朝鮮日報の場合で96%であったが、韓国の文化体育観光部が朝鮮日報の9支局について調査した結果、実際は60%台ということが判明したという。

    同番組は「新聞の発行部数や有料部数は、広告単価だけでなく国家が補助金を策定する際にも関わる重要な基準であるため、現在捜査が進められている」と報じている。

    この報道を見た韓国のネットユーザーからは、

    「朝鮮日報が有料部数を10倍も偽って政府の補助金や広告費を受け取っていたのなら、これは完全な詐欺だ。一般企業なら訴えられてもおかしくないのに、マスコミは20年も放置されていたなんて…」
    「あきれるな。どの新聞社も本当に情けない」
    「政府の補助金をすぐに中止すべき」
    「政府は何をしているんだ。国民の支持を得たいなら、こういう問題を正さないと」
    「東南アジアで韓国の新聞を見た時は、こんなに有名なのかとうれしく思っていたのに。本当に恥ずかしい現実だ」
    「これまでに数字を操作して受け取っていた補助金を全額返還させるべき」

    など、怒りの声が多数寄せられている。

    2021年4月9日(金) 21時20分
    https://www.recordchina.co.jp/b874683-s25-c30-d0201.html

    引用元: ・【K‐新聞】 不名誉な「K‐新聞ブーム」の到来? 韓国の新聞紙が新品のまま世界各国へ大量流出 [04/10] [荒波φ★]

    【金のためならなんでもやるんだね 【K‐新聞】 不名誉な「K‐新聞ブーム」の到来? 韓国の新聞紙が新品のまま世界各国へ大量流出 [04/10] [荒波φ★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/05/04(火) 15:34:11.41 ID:CAP_USER
    【ソウル聯合ニュース】エネルギー市場専門の韓国調査会社、SNEリサーチが4日公表した資料によると、今年1~3月期の世界の燃料電池車(FCV)販売台数は約4000台で、前年同期(約2100台)に比べ89.2%増加した。メーカー別では、日本のトヨタ自動車が約2000台を売り上げシェア49.0%でトップに立ち、次いで韓国の現代自動車が約1800台でシェア44.6%だった。

     トヨタは昨年のシェアは15.1%だったが、「ミライ」第2世代の発売効果で今年1~3月期の販売台数は前年同期(300台)の6倍以上に増加した。一方、昨年にシェア65.1%で圧倒的1位に立っていた現代は、今年1~3月期はトヨタに押されて2位となった。

     SNEリサーチの関係者は「昨年のFCVの世界市場は現代が支配者だったが、今年に入って市場の勢力図が急変している」とし、現代は2023年に「ネッソ」の第2世代を発売するまで、市場の主導権を当面競合に譲る可能性があると指摘した。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/8b92a83f9ed0fc9c2f5118bad36bdf2f86fe99bd

    引用元: ・1~3月のFCV(燃料電池車)世界販売 現代自がトヨタに押され2位に[5/4] [首都圏の虎★]

    【なんだもう負けたのかw - 1~3月のFCV(燃料電池車)世界販売 現代自がトヨタに押され2位に[5/4] [首都圏の虎★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/03/16(火) 18:10:48.37 ID:CAP_USER
    【ソウル=細川幸太郎】米国テキサス州にある韓国サムスン電子の半導体工場が停電で止まってから16日で1カ月となった。米クアルコムがサムスンに生産を委託するスマートフォン用の半導体も供給が滞っている。この影響で4~6月期の世界のスマホ生産は5%減るとの分析を、台湾の調査会社、トレンドフォースが発表した。

    同社の他の予測値と組み合わせると、単純計算で1700万台の生産に影響が及ぶことになる。

    テキサス州にあるオースティン工場は半導体受託生産の拠点で、クアルコムの通信用半導体のほか、自社の有機ELパネルやイメージセンサーの駆動用半導体などを手掛ける。クアルコムはスマホの通信機能を担う半導体で高いシェアを持つため、スマホ産業に与える影響は大きい。有機ELパネルをサムスンから調達する米アップルのスマホ生産にも支障が出る可能性がある。

    トレンドフォースは「オースティン工場の3月中の正常化は難しい」と分析。高速通信規格「5G」対応スマホに限れば、4~6月の世界のスマホ生産落ち込みは30%に達すると推計した。サムスンは「施設点検と補修など準備を進めているが、正常稼働にはまだ時間がかかる。安全を最優先に早期正常化に努力する」としている。

    サムスンは半導体受託生産の分野で台湾積体電路製造(TSMC)に次ぐ2位。自動車産業が半導体不足によって減産を迫られるなど、半導体供給の逼迫は幅広い産業に影響を及ぼしている。TSMCやサムスンも余剰設備がなく、代替生産が難しいことからオースティン工場の稼働停止がスマホ産業の減産に直結することになった。

    米国では2月、記録的な寒波の影響で南部のテキサス州でも電力不足となり、計画停電に伴ってサムスンの工場も操業停止に追い込まれた。半導体の仕掛かり品、ウエハーの損傷は免れたものの、稼働停止が長期化し供給問題が浮上した。

    日本経済新聞 2021年3月16日 16:30
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM165P60W1A310C2000000/

    no title

    サムスンがテキサス州に持つ半導体工場は稼働停止から1カ月がたった

    引用元: ・【米国テキサス州】サムスン米工場停止、世界のスマホ生産5%減 民間推計[3/16] [右大臣・大ちゃん之弼★]

    【乗りかえればいい。 【米国テキサス州】サムスン米工場停止、世界のスマホ生産5%減 民間推計[3/16] [右大臣・大ちゃん之弼★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2021/03/24(水) 11:49:58.70 ID:CAP_USER
    no title

    イラストレーション=キム・デジュン//ハンギョレ新聞社

     1990年代初め、私は当時流行したポール・ケネディ教授(1945年生)の『大国の興亡』(The Rise and Fall of the Great Powers、1987年)を読んでみた。500年間の覇権政治を明るみに出した名作であることは確かだが、同時に未来に対する予測がどれほど難しいかをよく示した事例でもあった。米国の覇権の衰退をきわめて理路整然と論じたその本で、著者は米国を抜き去り覇権国家として登場するかもしれない“未来の強者”として、他でもない日本を名指しした。学界では、このように外れた予測を「未来予測の限界をよく示したケース」と評価することが多い。

     しかし、後になってケネディを過度に酷評することも、ことによると公正でないかもしれない。批判的意識を持つ一部の専門家を除く西側世界の多数にはとって、1980年代中盤の日本こそが「最も未来性のある資本主義のモデル」に見えた。

    日本は米国に比べ、格差がはるかに少ない社会であり、児童貧困率(10%)も米国の方が2倍も高かった。1985年当時、日本の出生率(1.76)も、例えばドイツ(1.36)などの西欧諸国に比べ多少高かった。全体的に社会がはるかに“健全”に見えた。暴力や社会的脱線などは、高所得国家の中で最も低い水準であり、社会的凝集力は西側がひたすら羨むほどに高水準だった。加えて日本産の漫画などもますます国際的に認められる傾向だった。一部の専門家たちは、在日朝鮮人のようなマイノリティに対する差別から見えてくる日本社会の閉鎖性や、“土建国家”の内在的不良性に憂慮の声を上げてはいたが、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」を固く信じた多数は、彼らの話に耳を傾けようとしなかった。

     30年余りが過ぎた。1990年代にソ連没落とインターネット技術革命の力で、米国の地位はしばらく回復したが、2000年代入るとイラク・アフガニスタン侵攻の惨敗などでケネディが予見した米国覇権の衰退は続いた。失敗した侵略と人種主義的嫌悪の政治勢力化、そして新型コロナ防疫失敗などで世界的も非難された米国以上にその地位が衰退した国を探そうとするなら、それは日本だろう。

     まず、日本の“成長時代”は過去の神話になってしまった。国内の総需要が増えない状況で、政権がいくら量的緩和を通じて経済に資金を注いでみても、成長鈍化の傾向を免れることはできない。総需要が増えない自明な理由は、新自由主義的非正規職の量産などがもたらした大々的な“貧困化”だ。非正規職労働者が雇用労働者全体の38%も占める日本の貧困率(15%)は、米国(9%)より高く、平均賃金は米国の約75%程度にしかならない。低迷し、格差も拡がり、不安に苦しむ社会であるからこそ、あらゆる病理現象もすべて現れることになる。日本の自殺率も米国を含む多くの欧米圏国家よりはるかに高い。2011年以後には高齢化と少子化による総人口減少傾向まで加わって、「日本に未来があるのか」というような質問を投げる人々の数はずっと増えていっている。

     米国は、ケネディが分析したとおり、過度な軍事的膨張などで不良を膨らませた。ならば1945年以後には軍備支出を自制してきた日本の敗因は何だろうか?

     きわめて短い期間を除き1955年からずっと権力を独占し、いくら政策を誤っても社会の牽制を避けられた自民党という「既得権ブロック」を、過去数十年間にわたり日本が歩んできた下降曲線の主因と見る見解がある。
    (中略:自民党の積弊および日本と同じ道を歩む韓国>>2-5のあたり)

     一時は近代のモデルだった日本は、いまや韓国をはじめとする世界の反面教師だ。その失敗を他山の石とするべきで、日本がすでに陥ってしまったその落とし穴を、私たちがどのように避けるのかを考えなければならない。その落とし穴を部分的にでも避けられる時間的な余裕も、すでにほとんど残っていない。

    朴露子(パク・ノジャ、Vladimir Tikhonov) |ノルウェー、オスロ国立大学教授・韓国学

    http://www.hani.co.kr/arti/opinion/column/987932.html
    韓国語原文入力:2021-03-23 19:48訳J.S

    ハンギョレ新聞日本語版<[朴露子の韓国・内と外]日本は大韓民国の反面教師>
    http://japan.hani.co.kr/arti/opinion/39500.html

    引用元: ・【朴露子の韓国・内と外】 日本は大韓民国の反面教師~いや、世界の反面教師だ[03/23] [蚯蚓φ★]

    【馬鹿じゃねえの? 【朴露子の韓国・内と外】 日本は大韓民国の反面教師~いや、世界の反面教師だ[03/23] [蚯蚓φ★]】の続きを読む

    このページのトップヘ