まぜるな!キケン!!速報

韓国、中国の危険なニュースのまとめ。 「マゼルナ、キケン」

    タグ:世界

    1: まぜるな!キケン!! 2022/07/29(金) 16:34:48.78 ID:CAP_USER
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    韓国はICT(情報通信技術、Information and Communication Technology)大国だと言われているが、世界100大企業のうち韓国企業はわずか2社しかないことが分かった。最も多い国は56社を保有する米国で、中国は9社、日本は8社だった。

     全国経済人連合会は、企業分析データベースのS&P Capital IQを通じて世界のICT企業100社を分析し、結果を12日に発表した。

     時価総額ランキングで選ばれた世界100大ICT企業に、韓国からはサムスン電子(9位)、SKハイニックス(56位)の2社が名を連ね、中国や日本、インド、台湾などICT競争国に及ばないことが分かった。

     100大ICT企業のうち、米国企業が56社で半分以上を占め、中国9社、日本8社、インド4社、台湾3社などの順で後に続いた。

     今後100大企業に入るであろう次世代走者で構成された200大企業まで範囲を広げると、中国企業が27社で大幅に増え、日本企業も17社に達する。一方、韓国企業はネイバー、カカオなど新興デジタル企業が追加されたものの、5社にとどまっている。

    NEWSIS/朝鮮日報日本語版

    https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/07/29/2022072980177.html

    引用元: ・世界100大ICT企業、韓国は2社だけ…米国56社・中国9社・日本8社、インド4社、台湾3社 [7/29] [昆虫図鑑★]

    【自称半導体大国なのにさっぱりじゃねえかw - 世界100大ICT企業、韓国は2社だけ…米国56社・中国9社・日本8社、インド4社、台湾3社 [7/29] [昆虫図鑑★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2022/03/25(金) 10:09:08.22 ID:CAP_USER
    社会には様々な“葛藤”がある。貧富の葛藤に始まり、性別、学歴、世代と、枚挙に暇がないほどだ。ただ最近、韓国が「世界で最も葛藤が深刻な国」との主張が出ている。

    その根拠となったのは、2021年6月にイギリスのキングス・ガレッジが世論調査機関イプソス(Ipsos)に依頼して発表した報告書「Cultural wars around the world: how countries perceive divisions」だ。

    同報告書には、全世界28カ国の市民2万3000人余りを対象に、オンラインを通じて2020年12月から2021年1月まで設問調査を行った結果が込められている。主要項目「理念」「貧富」「性別」「学歴」「支持政党」「年齢」「宗教」「都市と農村」「階級」「移住民」「権力」「都会のエリートと普通の人々」の12項目で、それらの項目が自分の国でどれだけ深刻かを問い、その比率を集計した。

    その結果、なんと韓国は7項目で「葛藤が深刻だ」と答えた人の比率が世界1位になったという。

    韓国が1位(同率含む)になった項目を世界平均と比べてみると、「理念」(平均65%:韓国87%)、「貧富」(平均74%:韓国91%)、「性別」(平均48%:韓国80%)、「学歴」(平均47%:韓国70%)、「支持政党」(平均69%:韓国91%)、「年齢」(平均46%:韓国80%)、「宗教」(平均57%:韓国78%)となった。

    世界1位ではないが、「都市と農村」(世界3位)、「階級」(世界2位)といった項目もあり、韓国が「世界で最も葛藤が深刻な国」と呼ばれるのも、仕方がない結果だ。

    ただ韓国MBCは、キングス・ガレッジの調査結果を受け止めつつも、2018年にBBCが行った同様の世論調査を根拠に一部反論している。

    それによると、韓国の葛藤の深刻度は「貧富」で世界4位、「年齢(世代)」で世界2位、「男女」で世界1位となっており、8項目で3項目だけが上位4位以内という結果だ。キングス・ガレッジの調査ほど「世界で最も葛藤が深刻な国」という感じはしない。

    いずれにしても韓国は何かと葛藤が多い国であることは間違いないだろう。

    MBCがその原因を中央大学キム・ヌリ教授にインタビューしているので、その回答で締めくくりたい。

    「韓国は本当に不思議な国です。それを国民がよくわかっていない。教育から間違っている。原因は様々だが、最も大きな原因は私が思うに、(南北の)“分断”にあります。分断と冷戦体制のなかで韓国は奇形的な国となり、そのなかで生きる人々も病んだ人々になったのです。それが累積され、異常な国となっているのです」

    (文=サーチコリアニュース編集部)
    2022年3月25日 6時30分
    https://news.livedoor.com/lite/article_detail/21888758/

    引用元: ・「奇形的な国」との指摘も…韓国が“世界で最も葛藤が深刻な国”、12項目中7項目で世界ワースト [3/25] [新種のホケモン★]

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    1: まぜるな!キケン!! 2022/07/13(水) 09:18:32.62 ID:CAP_USER
     世界の100大情報通信技術(ICT)企業のうち、韓国企業は2社のみであり、ハードウェアへの偏りが明確なことが分かった。

     12日、全国経済人連合会(全経連)がグローバル企業分析データベースのS&P Capital IQをベースに調査した結果によれば、市価総額基準で世界の100大ICT企業のうち、韓国企業はサムスン電子(9位)とSKハイニックス(56位)の2社が含まれた。米国企業が56社で最も多く、続いて中国9社、日本8社、インド4社、オランダ4社、台湾3社の企業が100位圏に入った。

     200大企業に拡大すれば、韓国企業はサムスンSDI(114位)、ネイバー(120位)、カカオ(133位)が含まれた。中国は27社、日本17社、台湾6社が200位圏に入った。

     半導体業種だけに絞ってみれば、世界100大企業に韓国はSKハイニックス(11位)とSKスクエア(63位)の2社が含まれた。SKスクエアはSKハイニックスの親会社である投資企業だ。技術ハードウェア業種に分類されるサムスン電子を含めれば3社となる。半導体業種100大企業に、中国は41社、米国は31社、台湾は15社の企業が名前を連ねた。200位まで拡大すれば、DBハイテク(132位)、リノ工業(140位)、LXセミコン(153位)、シムテク(185位)が含まれた。

     世界の100大ICT企業を業種別に区分してみると、半導体企業が最も多く、次いでアプリソフトウェア、データサービス、ITコンサルティング業者の順だった。通信企業は国家基幹産業の性格が強く国際比較の意味が少ないため、順位から除外したと全経連は明らかにした。

     上位5大業種を新型コロナ流行以前と比較してみると、サムスン電子・アップルなどのハードウェア・ストレージ業種の順位が4位から9位に下がり、代わりにアドビ、ズームなどのシステムソフトウェア業種がその座を占めた。システムソフトウェア100大企業に、韓国はトゥゾン・ビゾン(Duzon Bizon Co Ltd 74位)とアンラボ (AhnLab, Inc 82位)が名前を上げた。この分野では米国が34社、中国32社、イスラエル6社、日本5社が100位圏に入った。

     全経連は「新型コロナ以後、ハードウェアの時代が去りソフトウェアの競争力の重要性が上がり、デジタル転換が加速する傾向とみられる」として「韓国のICT企業は依然として電子部品や半導体などの製造ハードウェアが中心なので、ソフトウェア競争力に再編される過程でその位置づけが下がる見込み」と明らかにした。

    キム・フェスン先任記者

    http://japan.hani.co.kr/arti/economy/44027.html

    引用元: ・世界の100大情報通信技術(ICT)企業 米国56社、中国9社、日本8社、インド4社、オランダ4社、台湾3社、韓国2社 [7/13] [昆虫図鑑★]

    【劣等感丸出し - 世界の100大情報通信技術(ICT)企業 米国56社、中国9社、日本8社、インド4社、オランダ4社、台湾3社、韓国2社 [7/13] [昆虫図鑑★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2022/02/03(木) 19:00:07.15 ID:CAP_USER
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     世界で最も平和な国にアイスランドが挙げられた。オーストラリア・シドニーに本部を置く世界経済平和研究所(IEP)が最近発表した報告書「世界平和度指数レポート(GPI)」2021年版によると、アイスランドが1位を占めたという。韓国は2020年に比べ順位を12ランク下げ、57位に終わった。

     世界平和度指数レポートは「進行中の国内外の紛争」「社会の安全と安保」「軍事化」の3部門にわたる23の質的・量的指標を利用して各国・地域の平和状態を評価する。評点が1点に近いほど平和な状態を示す。

     各国・地域別ランキングで、アイスランドは2008年からずっと1位を守り続けている。今回、ニュージーランド、デンマーク、ポルトガルが2位から4位を占めたほか、スロベニアが5ランク順位を上げてトップ5入りを果たした。韓国は兵器の輸入や軍事費の支出を含む軍事化部門で米国などとともに下位にとどまり、全体でも順位が12ランクダウンした。一方、社会の安全と安保部門ではよい評価を受けた。

     韓半島(朝鮮半島)に直接的な影響を及ぼす超強大国・米国は2ランクダウンの122位にとどまり、中国は6ランクダウンの100位だった。

    朝鮮日報日本語版 記事入力 : 2022/02/03 18:08
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/02/03/2022020380207.html

    関連
    【大韓民国】「警察は信じられない」韓国で護身用品の販売が急増 電子ホイッスルやスプレーなど 警察官が使う3段式警棒も [2/2] [右大臣・大ちゃん之弼★]
    http://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1643834087/

    引用元: ・【世界経済平和研究所】「世界で最も平和な国」1位はアイスランド…韓国は12ランクダウンの57位 [2/3] [右大臣・大ちゃん之弼★]

    【日本人に生れてきた本当によかった 【世界経済平和研究所】「世界で最も平和な国」1位はアイスランド…韓国は12ランクダウンの57位 [2/3] [右大臣・大ちゃん之弼★]】の続きを読む

    1: まぜるな!キケン!! 2022/01/18(火) 14:24:58.17 ID:CAP_USER
    【時論】世界62位に墜落した「国民幸福度指数」=韓国
    ? 中央日報/中央日報日本語版2022.01.18 08:03

    国の主人である国民が幸せな国をつくることが今日の時代的な課題だ。国民が望むその幸福を国政の目標に初めて提示した政治家は朴槿恵(パク・クネ)前大統領だった。朴前大統領は大統領選挙の過程でも「国民幸福10大公約」を提示し、就任後にも「国民幸福」を4大国政基調の一つとして推進した。

    その朴槿恵政権で国民が感じる幸福度指数はむしろ悪化した。2013年の国連世界幸福度報告書で調査対象156カ国のうち韓国は41位だったが、2015年には47位、16年には58位に下がった。国民の幸福を国政の目標とする政府でむしろ悪化したのは、おそらく選挙で票を獲得するために国民幸福公約を提示したものの、実質的な意志がなかったからではないかという疑問を抱く。

    実際、大統領選挙の過程で掲げた「国民幸福、希望の新しい時代」という国政ビジョンは、政権発足後には「国民幸福度」が抜けて「希望の新しい時代」に変わった。創造経済に代表される経済成長が最優先政策目標となり、親朴論争、秘線実力者国政壟断と弾劾事態などでまともに推進されなかった。

    ついに2016年には多くの国民が広場に出て「これが国か」と叫び、「国らしい国」を公約した文在寅(ムン・ジェイン)候補が大統領に当選した。文大統領は就任演説だけでなく就任1、2、3周年演説でも「国を国らしくする」と繰り返し強調した。その文在寅政権で国民幸福度指数はさらに悪化した。2018年に57位だった国連世界幸福度報告書の順位は2019年には54位とやや改善したが、2020年には61位、21年には62位に落ちた。

    こうした成績表は大統領の意志不足のためだろうか。そうではないようだ。文在寅政権は包容国家を目指してきた。「私の生活の責任を負う国家」を指向して制度を新設・強化し、公務員を過去最多に増やし、予算も歴代最大の600兆ウォン(約57兆円)を突破した。

    ところがなぜ国民の幸福度はさらに低下したのか。その理由は国政を制度・公務員・予算など投入中心に運営し、国民の幸福という結果を中心に置かなかったからだ。一つの政策が決定したからといって意図した効果が自ずと出てくるわけではない。政策の執行過程に多くの集団と組織が介入しながら歪曲と抵抗が発生する。それで意図した効果が発生しなかったり、さらに最低賃金制や不動産政策に見られるように政策目標とは完全に反対になる逆説的な効果が表れたりもする。それでも国政は依然として投入中心だ。例えば予算は政府・国会ともに関心を集中させるが、その予算で成し遂げようとした目的が達成されたかを問いただす決算は誰も関心を向けない。

    国の主人である国民の考えは違う。数えきれないほど多くの法規と制度、理解しがたい複雑な予算のような投入でなく、単純に我々の生活の質と幸せそのものに関心を向ける。朴正熙(パク・ジョンヒ)政権の月別輸出振興拡大会議のように、我々の幸福度と生活の質に関する水準を周期的に評価して進度を点検し、代案を考える場を持つことを願う。主人としては、代理人である選出職と任命職の公職者が我々の税金で我々のための仕事をしているのか、どの政府、どの地方自治体がより多くの成果を出したかを点検し、これを根拠に仕事を任せる。

    そうするためには幸福と生活の質に関する統計を生産して公開すべきだが、今の国政運営の実情は基礎自治団体の場合、生活の質どころか基本的な所得統計さえも提供していない。次期政権はビッグデータ時代にふさわしく投入中心でなく、国民の生活の質と幸福という結果を中心に国政運営のパラダイムを根本的に革新することを望む。

    キム・ビョンソプ/ソウル大行政大学院名誉教授/元政府革新地方分権委員長

    https://japanese.joins.com/JArticle/286813?servcode=100§code=120


    【2021年】最新世界幸福度ランキング 日本56位
    https://eleminist.com/article/1184

    引用元: ・【国際】世界62位に墜落した「国民幸福度指数」 [動物園φ★]

    【本当の地獄はこれからだぞ 【国際】世界62位に墜落した「国民幸福度指数」 [動物園φ★]】の続きを読む

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